【ニューヨーク=吉田圭織】米科学誌セルは20日までに発表された論文で、パンデミック(世界的大流行)を引き起こした新型コロナウイルスの起源は中国武漢市の卸売市場にいたタヌキだった可能性が高いと指摘した。米スクリプス研究所やアリゾナ大学など計23人の研究者が携わった。メタゲノム解析という手法を使い、2020年1月に華南海鮮卸売市場の壁や床などから拭い取られた遺伝子情報を基に市場にいた動物を特定した
【ニューヨーク=吉田圭織】米科学誌セルは20日までに発表された論文で、パンデミック(世界的大流行)を引き起こした新型コロナウイルスの起源は中国武漢市の卸売市場にいたタヌキだった可能性が高いと指摘した。米スクリプス研究所やアリゾナ大学など計23人の研究者が携わった。メタゲノム解析という手法を使い、2020年1月に華南海鮮卸売市場の壁や床などから拭い取られた遺伝子情報を基に市場にいた動物を特定した
佐賀大学は、酒を飲むと顔などの皮膚が赤くなる体質の人は、新型コロナウイルスの感染に対して防御的である可能性があることがわかったとする研究成果をまとめました。 佐賀大学医学部の松本明子准教授らの研究グループは、飲酒後に顔などの皮膚が赤くなるかや、新型コロナにいつ感染したかなどについてインターネット上でアンケート調査を行い、およそ800人から得た回答を分析してきました。 その結果、新型コロナの感染拡大が始まった2019年12月から2023年5月までの間、飲酒後に顔が赤くなる人は発症が遅い傾向にあり、感染に対して防御的である可能性があることがわかったということです。 特に、ワクチンを2回接種した人が国内で人口の半数ほどにとどまっていた2021年8月までの期間に絞り込むと、飲酒後に顔が赤くなる人が新型コロナに感染した割合はそうでない人に比べて、およそ5分の1にとどまったということです。 飲酒後に顔
当該記事についてタマホームは7月22日付けで「事実と異なる内容が含まれており(略)誤った印象を与える」とするリリースを公表。だがその後も、複数の同社社員から情報提供が相次いだ。そのうちの一人、社員のA氏より、「ネット上の真偽不明な説に飛びついてはコロナについて不可解なアドバイスを連発する社長の実態を伝えたい」と、社内動画「タマちゃんTV」が提供された。 例えば昨年2月の動画では、玉木氏はこう語っている。 ある学者さんから聞いた話ですが、新型コロナウイルスはマイコプラズマの菌に、エボラとHIV、いわゆるエイズですね、エイズの菌を混ぜて作ったウイルスだと言われております また昨年4月の動画では、こう語っている。 「コロナになったら死ぬんじゃないか」とかですね、不安になっていると思います。そういう時どうすればいいか。秘密の言葉を、こっそりと教えたいと思います。それは「大丈夫、大丈夫」ということで
内村選手も池江選手も、何か言い訳するのに「自分たちには何も変えられない」なんて言葉、本当スポーツ選手として一番言って欲しくなかった。まだ、コロナだろうが誰が死のうがそれでも五輪やりたいって身も蓋もないこと言ってくれた方がずっとましだった。
増えるか、減るか。 コロナ禍でいちばん大事な、実効再生産数の話をしよう。 増減なんて、見りゃわかるって? その意気込みで付いてきて。 実効再生産数。目にしたことはあるでしょう。理解もしやすい数字ですが、ここでおさらいしておきましょう。たとえば、新規感染者数が1週間ごとに 1000 → 2000 → 4000 のように2倍、2倍と増えていれば、実効再生産数は 2。半減、半減が続いていれば 0.5。増えも減りもしなければ 1 です。1 より小さい数字をキープしていれば、コロナは減るわけです。はい、かんたん過ぎましたか? でもこれがコロナに勝つか負けるかを左右する、いちばん大事な指標なのです。 ※ 実際にはより厳密な定義があって、新型コロナの場合はこの単純計算よりも少しだけ 1 に近づきます。 ほうっておけば、1.4倍。 うんとがんばれば、0.7倍。 「1」を挟んでせめぎ合う、わたしたちの緊張の
いつも応援ありがとうございます。 Instagramのダイレクトメッセージ、Twitterのリプライに「辞退してほしい」「反対に声をあげてほしい」などのコメントが寄せられている事を知りました。もちろん、私たちアスリートはオリンピックに出るため、ずっと頑張ってきました。ですが、↓
第204通常国会が18日召集された。菅義偉首相は同日午後の衆参両院本会議で施政方針演説に臨んだ。新型コロナウイルス対策に重点を置き、「一日も早く収束させる。この闘いの最前線に立ち、難局を乗り越えていく決意だ」と表明した。新型インフルエンザ等対策特別措置法改正案について「罰則や支援に関して規定し、飲食店の時間短縮の実効性を高める。早期に国会に提出する」と述べた。 新型コロナ対策では国民に「再び制約のある生活をお願いせざるを得ず、大変申し訳なく思う」と陳謝。緊急事態宣言を発令したことに言及し、「ステージ4(感染爆発)を早急に脱却する」と訴えた。ワクチンは「できる限り、2月下旬までには接種を開始できるよう準備する」とし、医療体制の確保も「強力に進めていく」と述べた。無利子・無担保融資の限度額を4000万円から6000万円に引き上げるなどの経済対策も説明した。
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