トヨタは2017年の東京モーターショーで、2020年代の早い時期に全固体電池を実用化すると発表。全固体電池は電気自動車の進化のカギになる技術として注目されるようになりました。はたして期待していいものか。電池研究の第一人者である雨堤徹さんに質問しました。 全固体電池に「いいところはない」? 先日、テスラ『モデル3』で淡路島へ行ったのは、雨堤さんに取材するためでした。今回の「全固体電池」の話題に加え、「EV用リチウムイオン電池の必修知識」についての記事を後日ご紹介する予定です。 雨堤さんは三洋電機時代、後にテスラ車などに搭載されることになるリチウムイオン電池の開発に携わってきました。2010年に三洋電機を退職後、「Amaz(アメイズ)技術コンサルテイング合同会社」を淡路島で立ち上げ、原材料から生産まで、電池の技術開発全般にわたる技術コンサルティングを手がけている電池のスペシャリストです。 雨堤
モバイルバッテリーは、電源が無い場所でスマートフォン(以下、スマホ)やタブレット、ゲーム機などを充電できる便利グッズだ。そんなモバイルバッテリーを、ちまたで“モバブ”と呼んでいる人々がいるのをご存じだろうか。“モバ”はともかく、“ブ”は一体どこから出てきたのか。そのシンプルな理由は、約10年前にさかのぼる。 モバイルバッテリーが「モバブ」と呼ばれる理由 日本でモバイルバッテリーの存在を大きく知らしめたパイオニアと言えば、旧三洋電機(現パナソニック)が2007年12月に発売した「eneloop mobile booster」(モバイルブースター)という製品を欠かすことはできない。携帯電話やゲーム機をどこでも充電できる便利さが話題を呼び、08年の「iPhone 3G」発売や、11年の震災時には緊急用のバッテリーとして特に注目を集めた。 当時、モバイルバッテリー商品は種類が少なく、競合製品は片手
グラフ「サイクル試験により充放電を繰り返したときの電池の内部抵抗の変化」 pic.twitter.com/kolSpCbT2g — Yáge@ (@bron84) October 2, 2016 大容量をうたう充電池ほど少ないサイクル数で寿命を迎える。100mΩあたりまでなら安心して使える。200mΩ〜300mΩになると充電器ではじかれ充電できなくなる 内部抵抗は電流の流れやすさに関係し、内部抵抗が大きくなると電流が流れにくくなります。 内部抵抗が大きい電池から電流を流そうとすると電圧が低下するため、内部抵抗が大きいと機器が必要とする電圧に満たなくなり、あるレベルから機器が動作しなくなります。 つまり、このグラフはニッケル水素充電池の寿命を示していることになります。 グラフの立ち上がりが急峻な電池は、なだらかな電池と比較して、早く寿命を迎えることになります。 このグラフでは内部抵抗100m
パナソニックが今夏、三洋ブランドのテレビ販売を、インドで約8年ぶりに復活させていたことがわかった。同社は2009年の三洋電機の買収後、国内外でパナソニックへのブランドの統一を進めており、消費者向け製品での「SANYO」の復活は初めて。インドのテレビ販売でパナソニックは苦戦し、認知度が高い三洋ブランドの助けを借りることにした。 【写真】インドで復活した「SANYO」ブランドの液晶テレビ=パナソニック提供 8月上旬から、インターネット通販アマゾンのインド版のサイトで、三洋の液晶テレビ4機種を売り出した。生産は外部に委託している。家電量販店で売るパナソニックブランドのテレビより1割程度安くした。 三洋は、インドの家電大手との合弁会社などを通じて05~08年、テレビや冷蔵庫、洗濯機などを販売した。今も「三洋ブランドの認知度は高い」(パナソニック広報)という。 一方、英調査会社ユーロモニターに
三洋電機を代表する商品だった充電式電池「エネループ」がこの秋、10周年を迎える。パナソニック傘下に入り、三洋の多くの事業は吸収・売却され、姿を消した商品も少なくない。エネループも一時、廃止が検討されたが、危機を乗り越え、世界80カ国で販売されるまでに広がっている。 ニッケル水素電池であるエネループの発売は2005年11月。三洋が05年3月期に巨額の赤字を出し、経営危機のまっただなかで、経営陣が危機脱出のビジョンとして「環境」を前面に打ち出す中で生まれた。 技術やデザイン、販売など事業部門の垣根を越えて進めた一大プロジェクト。コンセプトは「エネルギーの循環(ループ)」だ。従来の充電池はいっぱいにしても、時間とともに放電してしまい、いざという時に使えない難点があった。エネループは、1千回繰り返し使うことができ、充電後、1年放っておいても85%以上の容量を維持できるのが特徴だった。 エネループは
本社部門など約2000人(パナソニックへの出向者を除く)のうち500人程度が対象となる見込みだ。最盛期には連結売上高2兆円超、従業員10万人超だった三洋の吸収合併に向けた最終段階に入った。 対象となるのは総務、経理、法務、品質管理など本社従業員らだ。既に労働組合へ申し入れている。3月末の退職を予定している。 パナソニックは2009年に蓄電池や太陽電池に強みを持つ三洋を子会社化した。迅速な融合を目指し、11年には全株を取得した。 並行して重複事業の解消を進め、三洋の冷蔵庫や洗濯機といった白物家電事業を中国・海爾集団(ハイアール)に譲渡するなど国内外の企業にほとんどの事業を売却した。このため、本社機能を残す意味が薄らいでいた。
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 「突然のことで申し訳ありませんが、別の道を見つけようと思います」 今年10月、パナソニックの車載用電池事業の技術責任者が、そんなあいさつを同僚や上司にした後で姿を消した。 男の名前は、能間俊之。旧三洋電機の電池事業で活躍してきたことで知られており、近年はフォード・モーターやフォルクスワーゲンなど一流自動車メーカーのハイブリッド車や電気自動車に搭載する車載用電池の技術責任者として奔走してきた人物だ。 徹底したブラックボックス化(機密化)を施した加西工場(兵庫県)の技術トップとして、唯一「技術総括」の肩書を持つエンジニアだった。 「絶対に外に出してはいけない人材として、名前すらメディアに出ないよう気をつけていた」(パナソ
三洋電機本社ビル。「SANYO」のロゴはその後、パナソニックに変わった=2011年12月、大阪府守口市 パナソニックが、三洋電機本社ビル(大阪府守口市)の売却を検討していることが分かった。現在、守口市を売却先として交渉を進めている。売却額は30億〜40億円の見通しで、2014年度末までにまとめる方向だ。 【写真】三洋電機本社の地図 パナソニックは11年に三洋を完全子会社化。今年4月までに国内製品はすべてパナソニックブランドに統一するなど、事業の統合を進めている。 さらに三洋は8月に、白物家電事業からの完全な撤退を発表するなど、事業規模を大幅に縮小している。本社ビルの売却は、三洋がパナソニック本体と一体化される象徴といえそうだ。 守口市は老朽化した庁舎の移転について、9月に検討プロジェクトチームを設置。「三洋本社ビルも移転先の候補地の一つ」と説明している。
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