どうして急に「i」を外したのか? 友人Tと、ファミリーレストランで、Apple Watchや新MacBookの話をしていた。「USB Type-Cが普及したら全部買い替えなきゃいけないね」というようなことから始まり、いつも話は「テレパシーのようなもので物を操れるようになる」「『マトリックス』のような世界も遠くない」など、あり得るようなあり得ないようなことにおよぶ。 その日も同じように、あり得るようなあり得ないような話を飽きることなく続けていた。そして、私たちはあることに気付いた。「Apple Watchが『iWatch』でなくApple Watchという名前になったのには、何か大きな理由があるのではないか?」。 いくつかの報道を参考にすれば、アップルの現CEOティム・クック氏は、「Apple Pay」を始める前に、政府や銀行との交渉を地道に続けて、万を持して、米国でのApple Payをス
妄想が止まりません…。 いよいよ発表間近のApple Watch。はやく手に入れたい!とワクワクしている人も多いですよね。でも一方で、米国の約8割のiPhoneユーザーが「買わない」という冷ややかなアンケート結果も。 というのも、MM総研の調査では、多くの人がスマートウォッチに期待している機能のトップは「天気予報がわかる」。天気を教えてくれる腕時計…ビミョー。たしかに、ものすごく欲しい!とはならないかも。 それでもApple Watchが欲しい理由は、妄想が先行しているからです。いつしかApple Watchで、こんなことやあんなことができるんじゃないか…と日々ワクワクしているわけです。例えば、ちょこっと出かけるときに、財布・鍵・iPhoneの「三種の神器」をポケットにぎゅうぎゅう詰めていること、ありませんか? 人によってはiPodも加わるかも。これだってApple Watchがあれば、も
米連邦政府のバラク・オバマ大統領は2月13日(現地時間)、スタンフォード大学で開催したサイバーセキュリティに関するサミットで、サイバー攻撃に対抗するための大統領命令を発表し、企業に協力を求めた。 オバマ氏はサミットでの演説(動画を記事末に転載)で、「米国をサイバー脅威から守る方法はただ1つ、政府と民間企業が協力し、真のパートナーとして適切な情報を共有することだ」と語った。 米連邦政府は同日発表したファクトシートで、Apple、Intel、Box、SquareなどのIT企業、SymantecやIntelが参加するCyber Threat Alliance、さらにBank of America、Visa、MasterCard、AIGなどの金融・保険企業による連邦政府への協力を紹介した。 Appleは、自社のネットワークに政府の「Cybersecurity Framework」を採用し、Visa
早く来て! アメリカでは指紋認証でさっとクールに買い物ができる、そんな状況を羨望の眼差しで見つめてきた皆さんに朗報かも知れません。 9to5Macが報じたところでは、アップルの電子決済サービスApple Payがカナダで3月サービス開始予定。そして、その他の国でも同時期にサービスの利用がスタートすると見込まれているとのことです。Apple Payが全世界でスタートする、これは遅かれ早かれ間違いなく起きるでしょう。 それを裏付けるかのように、アップルはすでにヨーロッパ、中東、インドとアジアでApple Payを拡張するための求人も行っています。今四半期中にスタートすれば、まさにApple Watchのタイミングともぴったりで、両者が同時に登場ということもあり得る話です。 iPhone 6以外では現在唯一Apple WatchのみがApple Payの決済端末として紹介されている以上、Appl
10月20日より全米でのサービスが開始されたAppleのモバイル決済「Apple Pay」だが、それからわずか2ヵ月程度で広く認知されつつあり、その存在感を増している。 筆者もソフトバンク版iPhone 6を入手後にApple Payのセットアップを行ない(関連リンク)、日本ではサービスが利用できないため、直近での海外渡航となったフランスのパリで実際にサービスを利用してみた関連リンク。そして今回、12月上旬のホリデーシーズンに渡米する機会があり、実際に“本来”のサービス提供地域である米国はサンフランシスコとサンノゼでApple Payを試すことができた。 今回は調査会社の最新データを参照しつつ、米国におけるApple Payの実際と反応をレポートしていく。 街中のいたるところで見かける「Apple Pay」ロゴ Apple Payに関する基本事項は先に挙げた関連リンクを参照いただくとして、
並みいる大手リアル企業が、アップルの敵に。 Apple Payのローンチは、スマートフォンひとつで何でも買える未来に向けた大きなステップだと思われました。でも小売業の巨人たち、ウォルマートや家電量販店のベストバイ、ドラッグストアのCVSなどは、そんな夢を全部ぶち壊して、代わりに全然使えないものを僕らに使わせようとしています。彼らにとっては、消費者なんかどうでもいいんです。 先週末、ドラッグストアのRite-AidとCVSでいきなり(そして意味ありげに)Apple Payが使えなくなりました。その後すぐに、彼らがNFCの設定を意図的に無効にしていたことがわかりました。本質的に、Apple Payは単に既存のNFC決済スキームの新しいフレーヴァーに過ぎません。Google Walletを筆頭に、その手のものは今まで何年も存在してきました。でも今になって、それが攻撃されているんです。 顧客の支払
Apple Payを締め出されたアップルの回答、米大手小売の思惑2014.10.28 11:00 satomi クレジットカード会社をスルーしたいメガコーポがいきなり動き出しました。 世界最大の小売チェーン「ウォルマート」、米小売第2位の「ターゲット」、7,700店舗を抱える米薬局最大チェーン「CVSファーマシー」、3番手「ライト・エイド」(約4,570店舗)が続々とApple Pay撤退を決めた件で、アメリカは今騒然です。 「最初チラッと使えてたのに…なんでブロックするんや!」と怒ってる買い物客も多いわけですが、この件についてアップルは早速こんな声明をマスコミ各社に発表しました。 Apple Payに関してはお客様と小売店から大変熱狂的な好評をいただいております。この便利でセキュアでプライベートな支払い方法に対応する小売店を可能な限りたくさん確保できる方向で現在動いています。メリットを実
Apple Payは失敗に終わるのか。 MacRumorsによると、Apple Payを非公式にサポートしていた米大手薬局チェーンであるCVS phamacyとRite Aidは、同サービスのサポートを打ち切ったことを発表しました。また、社内メモから得られた情報では、Rite Aidは独自のモバイル支払いシステムを開発する予定であるそうです。 CVS phamacyとRite Aidが導入したいと考えられているシステムは、「CurrentC」と呼ばれるもので、NFCではなくQRコードを用いた支払いになるとのことです。CurrentCはMCXグループによって管理され、この2つのチェーンの他にもLowe's、Publix、Old Navy、Walmart、Best Buyといった企業も参入するとのことです。QRコードによる支払いシステムが本当に成立するかは疑問ですが、多くの大企業はサポートする
Inc.:(10月20日から米国でサービスが開始された)「Apple Pay」は、店舗での決済方法をすっかり変えてしまうでしょう。スモール・ビジネスの事業主は、間違いなくこの技術に注目すべきであり、さらに重要なのは、この決済方法がどれくらい普及するかに目を配ることです。 これまで使われなかった支払い端末に光が当たる この、スタートしたばかりの決済システムには、非常に有利な点がひとつあります。それは、マクドナルドやウォルグリーン(米国の薬局チェーン)など、全米22万店舗に設置されている支払い端末を利用できること。思い出してください。かつてはAndroid携帯の「Googleウォレット」がクレジットカードにとって変わると考えられていました。 今日、筆者がマクドナルドやウォルグリーンを何軒か訪れたところ、Googleウォレットを使っている人はひとりも見ませんでした。Androidのかわりに、私は
ついに本日より、iPhone6, iPhone6 Plusを使って指紋認証でかんたんに支払いができるモバイル決済サービス「Apple Pay」の運用がスタートしました。 アメリカのマクドナルドでApple Payを実際に利用した動画がアップロードされていましたので、紹介しておきます。 今のところ利用は米国に限定されていますので、こちらのブログでも、シリコンバレーに開発拠点を置く弊社のスタッフにレポートしてもらうことにしましょう。 弊社はクレジットカード決済サービス「WebPay」を提供するスタートアップですので、Apple Payの発表前からAppleの決済まわりの動向は非常に気になるところでした。そして、日本時間の9月10日にiPhone6と同時にApple Payが発表され、Apple Payのビジネスモデル、技術的な仕組みの周到さに驚かされました。 これまで、いまいちパッとしたサービ
Apple Payは日本で普及するのか――。米アップルが「iPhone 6」などと共にApple Payを発表して以来、このテーマについて考え続けている。 実のところ、このテーマは考えるのが楽しい。頭の中でアレコレ仮説と検証を繰り返すほど、日本のクレジットカード決済やFeliCa、おサイフケータイといった、日本がこの分野で築いてきた歴史を知り、その厚みを実感させられる。 結論から言えば、私はApple Payについて「アップルが、米国とは異なるよほどの奇策を打たない限り、日本では普及しない」と考えている。日本特有ともいえる二つの「壁」があるためだ。 加盟店手数料、日米で大きな差 一つは、日本と米国ではクレジットカードのビジネスモデルが全く異なることだ。 それが端的に表れているのが、(利用者でなく)店舗がカード会社などに支払う加盟店手数料の割合である。一般に米国では売上高の2~3%ほどとされ
「iPhone 6」と「iPhone 6 Plus」で初めて搭載されたNFC(近距離無線)チップは、モバイル決済での利用以外に、非接触ICカードやICタグの読み書きが出来るリーダー・ライター機能やNFC搭載の機器同士での端末間通信及び端末間ペアリングにも利用可能ですが、「iPhone 6」と「iPhone 6 Plus」に搭載されているNFCチップは現在のところ「Apple Pay」以外には利用出来ないよう制限されている事が分かりました。 これはCult of MacがAppleの広報担当者より確認したもので、両モデルに搭載されているNFCチップはあくまで「Apple Pay」で使用する為のものであるとのこと。 なお、広報担当者はNFCチップに関する将来の計画についてはコメントを避けたそうです。
iPhone6のリリースとともに発表されたApple Pay(アップルペイ)。 Apple Payがお得になるクレジットカード集 このApple Payは実店舗における支払い手段としてばかりが注目されがちですが、実はネット通販における支払いすらもガラリと変えてしまう可能性があります。 そこで今回は、ネット決済にApple Pay払いが導入された場合、どのようなメリットがあるのかを解説。これを読んでいただければ、『Appleはまたとんでもないものを作ったなぁ~』と感嘆すること、間違いなしですよ。 ※Apple Payの仕組みそのものは下記記事を参照ください。 news.cardmics.com Apple Payがもたらす通販サイトの変化について: カード番号や有効期限の入力不要に: ネット通販ではカード情報の入力が不要に: 店舗側からの情報漏洩の心配もなし: 当初はアプリを通した買い物のみ
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