録画したテレビ番組や撮影した映像を長期保存するブルーレイディスク（BD）の先行きが危ぶまれている。今年1月、国内シェアの3割を占めるソニーグループが、BDをはじめとする光ディスクの生産終了を公表。シェア1位のバーベイタムジャパン（東京）は間髪入れずに生産継続を宣言したものの、需要は減少の一途をたどっている。ディスクだけでなくレコーダーも、近い将来に消えてしまうのではという懸念は消えていない。BDは果たしてどうなるのか。 時代の終焉「なくなると困る。他のメーカーさんが引き継いでほしい」 「長期保存できる手段がどんどんなくなり、録画を残す時代が終わろうとしているのか」 1月23日、記録媒体を扱うソニーストレージメディアソリューションズ（東京）は、BDやミニディスク（MD）などの全モデルの生産を2月で終え、後継製品は投入しないと発表。ソニーブランドに厚い信頼を置くユーザーからはSNSで悲鳴に近い

パイオニアは9月26日、写真や動画をBlu-ray Discに記録するサービス「オモイデホゾン」の提供を始めた。自社の「DM for Archive」対応ドライブとディスクを使うことで「100年以上」保存できるとしている。料金は1枚2000円（送料別）。 会員登録後に写真や動画のデータをアップロードすると、記録済みのBD-Rが後日届くというサービス。ディスク1枚あたりの記録容量は20GBで、記録済みBD-Rは、市販のBlu-ray Discドライブで再生できる。 DM for Archiveは、Blu-ray Discに標準搭載されている代替処理機能（Defect Management）を日本工業規格のJIS X6257に準拠するレベルに引き上げ、対応ディスクなら100年以上の長期保存を可能にしたというもの。記録時には記録と記録品質確認を一連の動作で実行し、品質基準に満たない部分は代替エリ

日本レコード協会は1月26日に発表したアナログレコードの2022年の年間生産額は43億3600万円で、1989年以来33年ぶりに40億円を超えた。2020年の21億2000万円から倍増、2010年比（1億7000万円）では25倍に激増しており、アナログレコードの“復権”が数字に現れている。 生産数は213万3000枚と、1999年以来の200万枚を超えとなった。 CD・レコード・カセットを含めたオーディオレコードと、DVD・Blu-ray Discなどの音楽ビデオの合計生産実績は、数量ベースでは前年比3％減の1億4653万枚･巻だった一方で、金額は同4％増の2023億円となり、3年ぶりに2000億円を超えた。特にBlu-ray Discが伸びた。

X0@もりそば @X0_BR 録画Blu-rayディスクが終了するとアニヲタ的には初回放送時の貴重な映像が残せない悲しみ… #リコリコ #リコリス・リコイル #式守さん #エイティシックス ※4枚めは2007年第58回NHK紅白歌合戦の中川翔子さん(しょこたん) ちなみに殻付きのBD-RE ver.1.0が終焉した時も泣く泣く手放したんですよ… twitter.com/YahooNewsTopic… pic.twitter.com/7EmBN2OvQ5

8月23日、文化庁は著作権法施行令の一部を改正するとして、パブリックコメントを開始した。内容は、録画補償金の対象として、ブルーレイレコーダーを追加指定するというものであり、ITmediaでもすでに記事になっているところだ。 筆者はインターネットユーザー協会の代表理事として、2015年から2019年まで、文化庁文化審議会著作権分科会の「著作物等の適切な保護と利用・流通に関する小委員会」の専門委員を務めた。この小委員会こそ、録画録音補償金制度の在り方を議論する場であり、まさに筆者は今回のような補償金問題の「中の人」であった。 今回の改正案は、「中の人」から見ると相当に筋が悪いものに見える。その理由を解説したい。 1.そもそも文化庁の審議会で合意していない 「著作物等の適切な保護と利用・流通に関する小委員会」では、文字通りインターネット時代に対応した著作物の保護と利用のバランスはどうあるべきかを

かつて音楽用カセットテープやビデオテープに用いられていた磁気テープ。後発のハードディスク駆動装置（HDD）などにすっかり駆逐されたかと思いきや、コンピューター用の記憶媒体として現在も顧客を獲得し、米グーグルや米マイクロソフトも手放せない存在なのだという。世界シェア7割を持つ富士フイルムの工場を訪れ、令和の時代までしぶとく生き残った磁気テープの進化に迫った。JR小田原駅から車で10分ほど、富士フイ