「ゼロトラスト」提唱者、ジョン・キンダーバーグ氏が語る誤解と本質――「ゼロトラストの第一歩は『何を守るべきか』を明確にすること」
【2024年7月16日追記】記事公開時、タイトルや本文にてジョン・キンダーバグ氏と掲載していましたが、正しくはジョン・キンダーバーグ氏でした。読者ならびに関係者の方々にご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げるとともに、以下のように訂正いたします。 【誤】ジョン・キンダーバグ氏 【正】ジョン・キンダーバーグ氏 昨今、サイバーセキュリティの取り組みを議論する際に必ずといってよいほど言及されるキーワードが「ゼロトラスト」だろう。IT系の展示会に足を運んでも、あちこちのブースで「ゼロトラストソリューションを紹介」といった宣伝文句が並ぶ。IT業界、セキュリティ業界ではよくあることだが、一度何かのキーワードが注目を浴びると、ベンダーそれぞれ都合の良いように使われてしまいがちだ。ゼロトラストも例外ではない。 確かにゼロトラストの実現には、さまざまな技術や製品が必要だが、それは決して本質ではない。ゼロ
Gartner、日本の企業がセキュリティに関して2024年に押さえておくべき10の重要論点を発表
ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、日本の企業がセキュリティに関して2024年に押さえておくべき10の重要論点を発表しました。 高まるサイバーの脅威、AIやデータ／アナリティクスなどグローバルで進行するデジタル化のトレンドのリスク、関連する法規制の動き、セキュリティのテクノロジや市場の多様化により、セキュリティとプライバシーの領域はますます混沌としたものになってきています。そうした変化への対応のキャッチアップは困難を極めるため、新たなセキュリティの戦略や計画の立案に苦戦する組織が増えています。また立案したとしても、それらが陳腐化するスピードが速まっています。 バイス プレジデント アナリストの礒田 優一は次のように述べています。「昨今、セキュリティの取り組みをステークホルダーに説明する必要性が今まで以上に高まっていますが、戦略不在のままその場しのぎの対
2024年のセキュリティ、日本企業に向けた10の論点
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは、日本企業が押さえておくべきという2024年のセキュリティ論点を発表した。ガバナンスやリスク、マルチクラウド、AIなど10種類を挙げている。 同社バイスプレジデント アナリストの礒田優一氏は、昨今においてセキュリティの取り組みをステークホルダー（利害関係者）に説明する必要性が今まで以上に高まっているとし、「戦略不在のままその場しのぎの対応を継続した場合、企業として責任を問われた際に説明に窮する事態に陥る可能性がある。セキュリティリスクマネジメント（SRM）のリーダーは、目前の課題や仕事のみに振り回されるのを避けるために、少なくとも年に1回は視野を広げ、自社の取り組みを見つめ直す機会を持つべき。セキュリティとプライバシ
Gartner、日本のセキュリティ／リスク・マネジメントのリーダーが2023年に押さえておくべき重要な論点を発表
Gartner、日本のセキュリティ／リスク・マネジメントのリーダーが2023年に押さえておくべき重要な論点を発表 ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、日本のセキュリティ／リスク・マネジメント (SRM) のリーダーが2023年に押さえておくべき重要な論点を発表しました。開催中のガートナー セキュリティ&リスク・マネジメント サミット2日目の基調講演において、バイス プレジデント アナリストの礒田 優一が、人中心のセキュリティの重要性を解説しました。 絶え間ない脅威の変化、働き方の多様化、デジタルや地政学のトレンド、サプライチェーンのセキュリティ・リスクの増加など、変化への対応がますます求められる時代においては、これまでのセキュリティの取り組みや考え方が通用しなくなっています。 「誰の何が良くなるのかを考えるセキュリティ」へ 礒田は次のように述べています
Gartner、サイバーセキュリティ戦略策定に役立つ8大予測を発表
調査会社のGartnerは2023年3月28日（オーストラリア時間）、今後数年間のサイバーセキュリティ動向に関する予測のトップ8を発表した。サイバーセキュリティリーダーに対し、これらの予測を前提として踏まえ、2023～2024年のサイバーセキュリティ戦略を策定することを推奨している。 Gartnerのサイバーセキュリティ動向、8大予測 1. 2027年までにCISO（最高情報セキュリティ責任者）の50％が、運用上の摩擦を最小限に抑え、施策を最大限に浸透させるために、サイバーセキュリティプログラムに「人間中心型の設計」プラクティスを正式に採用する Gartnerの調査は、業務中に安全でない行為をしたことを認めた従業員の90％以上が、それらの行為が組織のリスクを高めることを知りつつも、安全ではない行為をしたことを示している。人間中心型のセキュリティ設計は、摩擦を最小化するために、施策の設計と実
2025年までにサイバーセキュリティリーダーの約半数が転職、主要因はストレス Gartnerが予測
Gartnerは2022年2月22日（米国時間）、2025年までにサイバーセキュリティリーダーの約半数が転職し、25％が仕事に関連する複数のストレス要因から完全に異なる職務に就くという予測を発表した。 「サイバーセキュリティの専門家は、持続不可能なレベルのストレスに直面している」と、Gartnerのディレクター・アナリストを務めるディープティ・ゴパール氏は述べている。 「CISO（最高情報セキュリティ責任者）は、ハッキングされるか、されないかのどちらかしか考えられない状態で、サイバー攻撃の防衛に当たっている。この心理的な影響は、サイバーセキュリティリーダーとそのチームの意思決定の質とパフォーマンスに直接影響する」 これらの動向とサイバーセキュリティのプロフェッショナルにとっての莫大（ばくだい）な市場機会を考えると、人材の入れ替わりはセキュリティチームにとって重大な脅威となる。Gartner
ガートナー、日本での先進的セキュリティトレンドの現状を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは9月26日、「日本におけるセキュリティのハイプサイクル：2022年」を発表した。新たに、「セキュリティサービスエッジ」（SSE）や「サイバーセキュリティメッシュアーキテクチャー」（CSMA）など5つを追加した。 同社のハイプサイクルは、「イノベーションが過度にもてはやされる期間を経て幻滅期を迎え、最終的には市場や分野でその重要性や役割が理解され進化する共通のパターンを描いたもの」（同社）で、今回は日本市場の2022年時点における企業のビジネス、サービス・データを保護する24のテクノロジーや手法、概念を取り上げている。 それによると、2022年版では、新たに「アタックサーフェスマネジメント」（ASM：攻撃対象領域管理）
Gartner、2021年のセキュリティとリスク管理における「8つのトレンド」を発表
Gartnerは2021年3月23日（オーストラリア時間）、2021年のセキュリティとリスク管理における8つの主要なトレンドを発表した。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行（パンデミック）に伴い、デジタルトランスフォーメーション（DX）が加速し、これまでのサイバーセキュリティについてプラクティスの限界が露呈しているとした。セキュリティやリスク管理のリーダーは自社の迅速な改革を実現するために、これらのトレンドに対応する必要があるとしている。 Gartnerのリサーチバイスプレジデントを務めるピーター・ファーストブルック氏は、今回発表した8つのトレンドの背景には、あらゆる企業が直面している長期的で世界的な課題があると指摘している。 「第一の課題はスキルのギャップだ。組織の80％は、セキュリティの専門家を見つけ、採用するのに苦労している。組織の71％は、これによって組織内
第1回：SASE登場の理由と3つのエッジ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年にITインフラ業界で「SASE（サシー）」が大きな注目を浴びている。SASEは、「セキュアアクセスサービスエッジ（Secure Access Service Edge）」の頭文字を取った言葉で、調査会社のGartnerが提唱したアーキテクチャーだ（図1）。クラウドとモバイルの普及により、分散する企業のIT資産、つまりアプリケーションやクライアントデバイスなどを効率的に接続して保護するための新たなセキュリティのアーキテクチャーとなる。 なぜ、SASEはITインフラで注目されているのか。その理由を筆者は、概念がとても分かりやすいからだと考える。特に企業のネットワークにおいて長い経験を持つITインフラ管理者にとって分かりやすい。新しい考え
2020年以降におけるセキュリティとリスクマネジメントの9つのトップトレンド
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 セキュリティ技術者不足、クラウドコンピューティングへの迅速な移行、規制コンプライアンス要件、脅威のとどまるところを知らない進化――これらは、以前からセキュリティ上の大きな課題となっている。 だが、2020年においては、新型コロナウイルス感染症の大流行（パンデミック）への対応も、ほとんどのセキュリティチームにとって重大な課題となっている。 「パンデミックとそれがビジネス界にもたらした変化は、ほとんどの企業でビジネスプロセスのデジタル化やエンドポイントモビリ
ガートナー、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表
ガートナー、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表 ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下 ガートナー) は、「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」を発表しました。 ガートナーのハイプ・サイクルは、テクノロジやサービス、関連する概念、手法など (以下 キーワード) の認知度、成熟度や採用状況、および各キーワードが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを視覚的に示したものです。 「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2020年」は、日本におけるセキュリティおよびリスク・マネジメント分野のうち、特にデジタル・ワークプレースのセキュリティの領域において注目すべき重要なキーワードを取り上げています (
取締役会で必ず出るセキュリティや技術リスクの質問に、どう答えるか
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 「われわれはどのくらい安全なのか」「なぜセキュリティのためにもっとお金が必要なのか。1年前に『X』を承認したばかりなのに」「インシデントが4件発生したのはどういうことなのか。君が全てを管理下に置いていると思っていた」 おそらく、セキュリティやリスク管理のリーダーのほとんどは、何度も取締役会でこうした質問をされたことがあるだろう。 「問題は、これらの質問の中には答えようがないものも含まれていることだ」と、Gartnerのディレクターアナリストを務めるサム・
今後取り組むべきセキュリティプロジェクトのトップ10
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 ジョージ（仮名）がある小売企業のCISO（最高情報セキュリティ責任者）に就任した頃、ITセキュリティは比較的シンプルな問題だった。だが、同社のビジネスの成長に伴い、セキュリティ上の脆弱（ぜいじゃく）性が増大した。オンライン注文への対応を開始し、従業員が増え、クラウドベースの多くのプラットフォームや技術が全社にわたってデジタルビジネスをサポートするようになったことが背景にある。さらに、攻撃やフィッシングの試みが増加していることも相まって、どのセキュリティプ
サイバーセキュリティQ＆A：今日の脅威状況と対策の方向
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 この1年で、サイバーセキュリティがこれまで以上に重みを増している。深刻なランサムウェア攻撃が横行し、さらに「Spectre」や「Meltdown」といったCPUの重大な脆弱（ぜいじゃく）性という新たな課題が降りかかる中、セキュリティおよびリスク管理のリーダーは、新しいデジタル環境におけるリスクと脅威の定義と、それらへの対処方法をまとめる必要がある。サイバーセキュリティの取り組みは、これらの問題を踏まえて進化しなければならない。 セキュリティおよびリスク管
ハッキングされたとき、取締役会に説明すべきこと
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 2015年12月23日、ウクライナの電力会社3社の管轄地域で発生し、多数の顧客に影響した計画外の停電は、サイバー攻撃が新たな段階に入ったことを示した。このインシデントは、サイバー攻撃が大規模な停電に至った初の事例として大いに注目された。 「こうした大規模な攻撃の発生頻度は低いが、この事件は、悪質なサイバーセキュリティ攻撃がビジネス運営と顧客に深刻な打撃を与え得ることを示している」と、Gartnerのリサーチディレクターを務めるロブ・マクミラン氏は語る。
クレジットカード情報が大量流出か、決済処理大手に不正アクセス
流出した情報は1000万件を超すとの情報もある。犯罪組織はナレッジベース認証の質問に正しく答えることにより、システムに侵入したとされる。 クレジットカード決済処理大手の米Global Paymentsは3月30日、決済処理システムの一部が不正アクセスされ、カード情報が流出した可能性があると発表した。カード大手のVisaやMasterCardも同日、この事実を公表し、利用者に注意を呼び掛けている。 Global Paymentsによると、3月上旬になってカード情報が流出した可能性があることに気づき、外部の専門家や捜査当局に通報して調査に乗り出した。セキュリティ情報ブログのKrebs on Securityでは、不正アクセスは2012年1月から2月の間に発生し、盗まれた情報を使って偽のカードが発行された可能性もあると伝えている。流出した情報は1000万件を超すとの情報もあるという。 Visaと
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