情報系主要国際会議2013のチュートリアルまとめ1: 機械学習、データマイニング、人工知能 | ぱろすけのメモ帳
情報系の国際学会の多くでは、研究発表に加えてチュートリアル・セッションが設けられています。チュートリアルではホットなテーマの基礎から応用までが扱われ、要点を絞ってわかりやすく解説されており、初心者の入門には最適です。 学会に参加してチュートリアルを受けなくても、多くの場合はその内容を知ることができます。その概要は必ず会議のプログラムに掲載されますし、発表者がスライドを Web にアップロードすることも多く、発表の様子がビデオ配信されることもあります。 オンラインに情報があることは多いとはいえ、それらは基本的には分散しています。会議のウェブサイトにはチュートリアル一覧が載っています。しかし、そこから発表者によるチュートリアルサイトにリンクが貼られていることは少なく、スライドの情報もないことが多い。これは非常に不便です。 というわけで、2013年の情報系主要国際会議で行われたチュートリアルのタ
情報系主要国際会議2013のチュートリアルまとめ2: コンピュータビジョン、自然言語処理、信号処理 | ぱろすけのメモ帳
情報系の国際学会の多くでは、研究発表に加えてチュートリアル・セッションが設けられています。チュートリアルではホットなテーマの基礎から応用までが扱われ、要点を絞ってわかりやすく解説されており、初心者の入門には最適です。 学会に参加してチュートリアルを受けなくても、多くの場合はその内容を知ることができます。その概要は必ず会議のプログラムに掲載されますし、発表者がスライドを Web にアップロードすることも多く、発表の様子がビデオ配信されることもあります。 オンラインに情報があることは多いとはいえ、それらは基本的には分散しています。会議のウェブサイトにはチュートリアル一覧が載っています。しかし、そこから発表者によるチュートリアルサイトにリンクが貼られていることは少なく、スライドの情報もないことが多い。これは非常に不便です。c というわけで、2013年の情報系主要国際会議で行われたチュートリアルの
「ポスドク」就業、国が支援…研究ポストを拡大 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府は、博士号取得後も助教などのポストに就けず研究をしている「ポストドクター（ポスドク）」が、正規の職に就けるよう国立大に促す方針だ。 安定した職を得られない研究者が増えれば、研究開発の基盤が揺らぎかねないためだ。「ポスドク対策」の実績に応じ、大学に配る予算（運営費交付金）に差をつけ、対策の効果を高める考えだ。 財務省と文部科学省が調整し、６月下旬にまとめる政府の「骨太の方針（経済財政運営の基本方針）」に反映させ、２０１５年度にも実施したい意向だ。ポスドクが学内外で正規の研究職に就けるようにするため、国立大に〈１〉学内で若手向けのポストを増やす〈２〉産学連携を強化し、企業も含め安定した職に就けるようにする――ことなどを求める。国立大の運営費交付金（約１・１兆円）の配分が硬直化しているとの声もあり、「対策」の成果を踏まえ配分を見直す方向だ。 大学院生は１９９１年度の９万８６５０人が１３年度に
大学教員の職務時間の変化
前期の授業が始まりました。非常勤先の大学で，知っている専任の先生に会うと，みなさん疲れた顔をしておられます。「（忙しくて）もうシャレになんねえよ・・・」。エレベータに同乗したある先生は，こんなことをつぶやいておられました。 私は非常勤講師ですが，専任の先生方は確かに大変そうだな，という印象を持ちます。そうした印象を検証できるデータをみつけましたので，今回はそれをご報告します。 用いるのは，文科省『大学等におけるフルタイム換算データに関する調査』の結果です。大学，短大，および大学附置研究所等の教員の年間職務時間が明らかにされています。調査対象の多くは4年制大学教員ですので，以下では単に大学教員ということにします。 http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa06/fulltime/1284874.htm 最新の2008年度調査によると，集計対象となった
あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア（Elsevier）社
朝日新聞デジタル：学術誌の論文引用、編集者からの強要横行 米調査 - サイエンス
印刷 学術雑誌に論文を投稿する際、その雑誌に過去に掲載された論文を「引用リストに加えるように」と編集者から圧力を受けた――。こんな経験を相当数の米研究者がしていたとする調査を米アラバマ大のチームがまとめた。学術誌の影響力の目安に使われる論文引用回数の水増しを示唆する結果。米科学誌サイエンスに発表した。 チームは、経済学や経営学、社会学など米国の人文・社会科学系８分野の研究者約５万５千人に電子メールで調査票を送り、約６７００人から回答を得た。 このうち、約１３００人が過去５年以内に引用の強要があったと答え、教授クラスより准教授や助教らに多かった。マーケティングや経営学、財政学など実学系の雑誌で目立ち、社会学や心理学は少なかった。学術雑誌は、掲載した論文が他の論文に多く引用されるほど影響力がある有力な雑誌と評価される。 購読されている方は、続きをご覧いただけます
メディア批評系の卒論をどう指導するか | Theoretical Sociology
来年度の卒論指導に向けて、今年度の反省や感想を簡単にまとめておこうと思う。今年感じたのは、 アニメやマンガなどを批評する卒論は難しそうだということである。なぜか流行歌の研究は比較的うまくいっているような気がするし、アニメや漫画、ゲームなどにしても、必ず失敗することを運命づけられているというわけではないだろうが、これまでの卒論の例を見る限り、失敗率が高そうな気がする。印象論で言うと、失敗率が高い理由は3つ考えられる。 まず、深く考えず安易にメディア批評を選ぶ学生が多いこと。メディア現象は身近な社会現象だろうし、メディア批評の中には面白いものもある。学生がこういったテーマに魅力を感じるのはよく理解できるのだが、読んで面白いからといって自分が面白いものをかけるとは限らない。メディア批評の論文が『社会学評論』や『ソシオロジ』のような主要な社会学雑誌に載ることはまれだと思うが、それはメディア批評をオ
日本学術会議、提言「学術統計の整備と活用に向けて」を公表
2011年7月28日付けで、日本学術会議が新たに提言として「学術統計の整備と活用に向けて」を8月16日に公表しています。提言の内容は、(1)学術統計の精度および比較可能性の向上、(2)学術統計データ収集と各種調査の適正な実施、(3) 学術統計データ分析の専門家育成、(4)評価の在り方、特に数値化・定量化し難いものの評価に関わる検討、(5)学術統計に関する啓発と情報発信、(6) 学術誌に関する戦略的取組みに向けたデータ収集と分析、以上の6項目にまとめられているようです。 学術統計の整備と活用に向けて （PDF） http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-21-t130-6.pdf 日本学術会議 （2011/8/16付けの「最近の活動」に上記のリンクがあります。） http://www.scj.go.jp/
Google Scholar、新機能“Citations”をリリース
2011年7月20日、Google Scholarが“Citations”という機能を発表しました。この機能によって研究者ひとりひとりに対してプロファイルページが与えられ、そこから文献の引用状況やh-indexなどの指標などを調べることが可能になっています。現在は限られた研究者に向けたリリースとなっていますが、今後、登録申請すれば誰でもこのプロファイルページを作成できるようになるそうです。自分のプロファイルページは他人に公開することも可能で、また、漏れている文献の追加や、書誌事項の誤りの訂正、重複している文献データの統合などを行えるとのことです。なお、INFOdocketの記事では、Google Scholar Citationsと、Microsoft Academic Searchにおける同種の機能との比較が行われています。 Google Scholar Citations (Googl
信頼される論文を書くために 東京大学教育学研究科(pdf)
― 1 ― は じ め に 教育学研究科長 武 藤 芳 照 「禍福は糾（あざな）える縄の如し」（史記）と言います。災いと福とは、 縄をより合わせたように入れかわり変転する。不幸な事態があったからこそ、 幸福な状況に結びつくということは、長い人生の間では決して少なくないも のです。 先般、東京大学130年以上の歴史始まって以来の不正行為に伴う博士学位授 与取り消しという不祥事が発生しました。それ自体、東京大学の信頼を損な う極めて深刻かつ重大な事件であり、二度とそのようなことが起こらないよ う学内構成員が等しく、自省し襟を正すことが求められています。そうした 姿勢と意思を具体的に表すために、全学的に研究論文等の執筆に関わる剽 窃・盗用等の不正行為を防止し、研究倫理教育の徹底を図る取り組みがなさ れています。 教養学部の英語部会／教養教育開発機構発行（2009年）による『自分の言 葉？他人の
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よい論文の書き方 - NextReality
研究室用に書いた文書を転載します。主に工学系（コンピュータサイエンス系）分野の査読付き学会や論文誌に投稿することを想定しています。 以下は論文を書くときに個人的に気をつけていることです： メッセージをシンプルに：要するに何が言いたいのかが一言でサマライズできていること。記憶に残ること。 メッセージが伝わらないと、そもそも査読で落とされるし、たとえ学会で発表できたとしても誰も覚えていてくれない。実際、国際学会でも発表論文の多くが誰にもリファーされず、翌年になると忘れられている (どんな論文がどのくらい参照されているかはGoogle Scholar, Microsoft Academic Searchなどでわかる）。 問題はなにか・なぜこの問題が重要なのか・問題の原因は何か・どんな解決案を提案するのか・その効果は本当か・他にどんな研究があるか（なぜそれらの既存研究ではだめなのか）・誰のために役
CiNiiの国内学術論文が「Yahoo!検索 論文検索」から検索可能に
2010年11月10日、国立情報学研究所（NII）は、ヤフー株式会社と協力して、CiNiiが提供している学術論文約400万件のデータを、ヤフーが新たにサービスを開始する「Yahoo!検索 論文検索」から利用できるようになったと発表しています。「Yahoo!検索 論文検索」では、検索結果一覧ページに論文のタイトルや著者名、抄録などの基本情報が表示されるとのことで、ここで目的の論文情報をクリックすると、CiNii上の論文情報詳細ページに移動するようです。さらに、本文のPDFファイルがある論文はこの詳細ページからダウンロードすることができるとのことです。 Yahoo!検索 論文検索 http://ronbun.search.yahoo.co.jp/ CiNiiの国内学術論文400万件がYahoo!検索 論文検索から検索可能に ―NII学術コンテンツ基盤とヤフーのコラボレーション― (2010/1
大学院生の内憂外患 : 科学コラム : コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
科学部デスク 保坂直紀 日本の知をこれから担うべき大学院の学生が就職難にあえいでいるという話は、もう珍しくもない。博士課程の修了者が年に約１万６０００人も量産され、定職が得られないまま、数年間の臨時雇いを繰り返して食いつなぐ。将来の見通しがたたないから、結婚だの自分の家庭だのは考えようがない。そんな若い博士が相当数いる。 私が就職した今から２５年ほど前は、博士課程の修了者は年に４０００人ほど。もちろん当時から博士の就職難はあったが、ちょっと我慢して待っていれば研究者として定職につけるという見通しを描ける時代だった。 大量に生み出される博士と、それをあまり必要としない現在の社会。国が確たる見通しもないまま１９９０年代から進めた「高学歴化政策」のひずみといえる。みずからの意思で大学院に進んだとはいえ、その影響をもろに受ける現代の学生さんたちは、ちょっと気の毒だと思う。博士課程の定員割れが起きる
世界の頭脳が集まるところ - himaginary’s diary
を地図化した記事がThe Atlanticに掲載されていた（原題は「Where the World's Brains Are」；Economix経由）。書いたのはリチャード・フロリダ（Richard Florida）で、同氏率いるCreative Class Group社のサイトにもクロスポストされている。 以下がその地図。 また、記事本文には1位から24位までの都市（圏）が記述されているが、そのランキングは以下の通り。アジアでは東京が辛うじて24位に滑り込んでいる。 ボストン＝ケンブリッジ ロサンゼルス ニューヨーク サンフランシスコ ロンドン シカゴ パリ チューリッヒ サンノゼ＝シリコンバレー ケンブリッジ（英国） ダーラム＝チャペルヒル ミュンヘン ピッツバーグ トレントン＝セントラルニュージャージー ストックホルム オックスフォード ニューヘイブン イサカ サンディエゴ フィラデ
asahi.com（朝日新聞社）：米軍マネー、日本の研究現場へ 軍事応用視野に助成 - 社会
大学や研究所など日本の研究現場に米軍から提供される研究資金が近年、増加傾向にあることがわかった。研究に直接助成したり、補助金付きコンテストへの参加を募るなど、提供には様々な形がある。背景には、世界の高度な民生技術を確保し、軍事に応用する米軍の戦略がある。 軍服姿の米軍幹部がヘリコプター型の小型無人ロボットを手に取り、開発者の野波健蔵・千葉大副学長（工学部教授）が隣で身ぶりを交えて説明する。そんな様子が動画投稿サイトで公開されている。 米国防総省が資金提供し、インド国立航空宇宙研究所と米陸軍が２００８年３月にインドで開いた無人航空ロボット技術の国際大会の一場面だ。千葉大チームは「１キロ先の銀行に人質がとらわれ、地上部隊と連係して救出作戦に当たる」というシナリオのもと、自作ロボットで障害物や地雷原、人質やテロリストの把握などの「任務」に挑んだ。入賞はならなかったが、その性能は注目を集めた。
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