2011/08/17 Google+ユーザの47パーセントは(一般公開の)投稿をしていない Matthew HurstさんがGoogle+のデータマイニングを行い、Gephiというグラフレンダリングパッケージでプロフィールのページにあるリンクをグラフ化したそうだ。濃い部分はGoogleの従業員やアルファユーザではないかと推測している。また、リンク数トップ10は33,000〜456,000の範囲にある。そして、ユーザの48パーセントがまだ投稿(一般公開という意味だろう)を行っていない事に気付いたとの事[hackernews]。 別の見方をすると、半数は限定公開の投稿しかしていないという事か。 メールで送信 BlogThis! Twitter で共有する Facebook で共有する Google バズで共有する 投稿者 zubora 投稿時間 05:50 ラベル: Google, Socia
「Google+」のプロフィール名の制約を巡って多くの人々が困惑しているが、Googleは、論争を巻き起こしているポリシーを微調整することで応じた。 Google+の製品担当バイスプレジデントを務めるBradley Horowitz氏は、米国時間7月25日夜に公開されたGoogle+投稿において、ユーザーによるGoogle+の名前ポリシー違反の多くは、「悪意はなく不注意によるものだった」ことを認め、これらの人々にとって今回のプロセスは「不快で残念な」ものであるかもしれないと述べた。 Google+は、わずか数週間で2000万人の会員を獲得したが、同時にその多くが、プロフィールにニックネームやハンドルネームではなく本名を使用しなければならないという同サイトの条件について不満を明らかにしている。また多くのユーザーが、そのポリシー違反に関連して自分のアカウントが自動的に停止される事態に遭遇した。
2011/06/29 Google、ソーシャルネットワーク・サービス「Google+」を限定ローンチ Googeは、ソーシャルネットワーク・サービス「Google+」を発表した。今のところ、少数のユーザのみに限定ローンチしている。既に日本語を含めて多言語化はされており、いつでも全てのGmailユーザにローンチできるのだろう。Facebookとの大きな違いは、会社の同僚、学校の仲の良い友人などより実生活に根差した小さなグループの中で共有することを目的として設計されている。Google+は、ユーザはまずGmailのアドレス帳から自分のソーシャルネットワークに入れたい人を選択する。その際、サークルというグループで分類する。サークルの仲間どうしで、写真、ビデオ、リンクの共有はチャットが可能。特徴は、10人までビデオチャットが可能な"Hangouts"、アルバムからの写真やビデオを自動的にアップロー
前回の記事、イベントレポート 【人気ソーシャルアプリの作り方 〜 超人気アプリの企画開発者によるパネルディスカッション】では、多数のアクセを頂きありがとうございました。皆様の関心の高さに、日本におけるソーシャルアプリの盛り上がりを肌で感じています。 今回もソーシャルアプリについて書きたいと思います。 ヒットメーカーの打率は何割? 私は仕事柄多くのSAPさんとお話しする機会があります。その際に、「御社のアプリのヒット具合は如何ですか?」と尋ねると、以下のような答えが返ってきます。 - 「いやぁ、まだ始めたばかりでまだまだです」 - 「なかなか厳しいですね〜」 - 「運良くxxがそこそこヒットしてくれましたよ!」 私はそれらの答えを聞く度に常々疑問に思っていることがありました。それは、 ヒットメーカーといわれるSAPってどの程度の打率なんだろう? ということです。 例えば、ソーシャルアプリ(以
あまりに古典的なパターンの「仕返し」だ。 米Facebookが検索分野で対Google戦略を練っているとの情報が浮上するや否や、今度は、Googleがソーシャルネットワーク分野でFacebookの牙城の切り崩しを狙っているとの情報が、ほかでもない、ソーシャルニュースサイトDiggの共同創業者であるケビン・ローズ氏から発せられた。 ローズ氏は6月26日、次のようにツイートしている。 「すごいうわさを耳にした。GoogleがFacebookの競合サービスとなるGoogle Meをまもなく立ち上げるらしい。非常に信頼できるソースの情報だ」 詳しい情報を求めてGoogleに問い合わせたが、まだ返答は得られていない。もっとも、いずれによせ、おそらく同社の広報担当者は「うわさや憶測にはコメントしない」と言ってくるだけだろうけれども…。 だがGoogle Meとはどんなものになるのだろう? 既にGoog
6月のデータを使った3度目の更新が発表されたようです。イタリアのVincenzo Cosenzaさんによる、世界のSNS事業者の国別のシェアを、AlexaとGoogle Trends for Websitesから計測し、1位のサービスでその国を塗りつぶした世界地図です。 (クリックで元地図に飛びます) 前回(2009年12月)の時の日本語の解説は、ここやここで出ています。 前回、127ヶ国中100国で首位の座を確保したFacebook(その時のユーザー数3.5億人)は、今回さらにトップの国を増やし、測定131ヶ国中111ヶ国で首位となりました。ユーザー数は5億越え。 その増えた国と、どのSNSから首位を奪ったかの内訳は以下です。 Hi5から奪取: タイ、ルーマニア、ペルー、ポルトガル。Hi5の首位はモンゴルだけに Oneから: リトアニア Wretch(無名小站)から: 台湾 Friend
数週間後にも会員数が5億人を突破しようとするFacebook(フェースブック)。同社の破竹の勢いはしばらく止まりそうもない。だが一方で、危ない落とし穴が・・・。 Facebookは前々からくすぶり続けている火種を抱えている。プライバシー問題である。同社は、試行錯誤的に個人情報を取り扱ってきているのだが、最近になってユーザーからの不満が一段と高まっているとか。 ITセキュリティー対策会社のSophosが最近、1588人のFacebookユーザーを対象に調査を実施した結果によると、以下のように回答者の60%が、プライバシー問題でFacebookを退会する可能性があるという。セキュリティー会社の調査なので、バイアスがかかっているかもしれないが、Facebookの個人情報の扱いについて、不安視しするユーザーが増えてきているのだろう。 WSJ.comやTimeなどの主要メディアでも、Facebook
以下の文章は、Kurt Opsahl による A Bill of Privacy Rights for Social Network Users の日本語訳である。 ソーシャルネットワークサービス提供者は現在ユニークな位置にある。彼らは仲介者であり、我々の恋人、家族、友人、同僚とのコミュニケーション、会話、つながりをホストしている。彼らは極めて慎重に扱うべき情報にアクセスしており、それには長い時間をかけ、いろいろな人から集めたデータを含む。 EFF において我々は、ソーシャルネットワークサービスがそのユーザに提供すべき具体的な権利について最近よく考えている。ソーシャルネットワークサービスは、ユーザが継続的なプライバシーを有し、そのサービスに格納される個人情報をコントロールすることを保証しなければならない。ユーザはただの商品ではなく、その権利は尊重されなければならない。ソーシャルネットワーク
インターネットプラットフォーム戦争:「インターネットOS」に一番近い企業はどこか 2010年5月13日 経済・ビジネスIT コメント: トラックバック (0) フィード経済・ビジネスIT (これまでの yomoyomoの「情報共有の未来」はこちら) 今回はまずお詫びから。今年のはじめ「ダン・ギルモアのリターンマッチに期待する」という文章でダン・ギルモアの新刊を取り上げましたが、残念なことにその刊行はキャンセルされてしまいました。どうもダン・ギルモアとワタシは相性が悪いようです(笑) さて、前回はティム・オライリーの「インターネットOS」というヴィジョンを紹介しましたが、Web 2.0 Expo におけるオライリーの基調講演もやはりこれがテーマでした。 オライリーは Web 2.0 Expo の開催に先立ち、「インターネットOS」についての文章の続編となる State of the Inte
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米Facebookは11月6日、新しい広告システム「Facebook Ads」の立ち上げを発表した。ソーシャルネットワークという、「信頼できる推薦者」からの口コミを通じて広告配信を行うシステムで、Microsoft、Coca-Cola、Blockbuster、Sony Pictures、Verizonなど、既に60以上のブランドが参加を表明している。 Facebook Adsは、ブランドページの作成、「Social Ads」を通じた広告配信、「Facebook Insights」による広告主へのデータ提供という3つのパートで構成される。企業はまず、ほかのユーザー同様、写真や音楽、動画などを掲載した自社や自社ブランドのページを作成する。このページでは、チケットの購入やプレビューの投稿、カスタムTシャツの作成など、Facebook用に開発されたアプリケーションも使用できる。企業は、ユーザー同士
一つ前のエントリーを投稿した直後に,TechCrunchやNYTimes.comのニュースが飛び込んできた。Googleが,SNS向けの共通API“OpenSocial”を明らかにしたのだ。John Battelle's Searchblogには,明日11月1日付のプレスリリースまでが掲載されている。 “OpenSocial”の共通APIを使えば,ソフトウエアデベロッパーがソーシャルネットワーク向けのアプリケーションを容易に開発できるようになる。こう,Googleは主張したいのだろう。 この共通APIをサポートするパートナーSNSには,GoogleのOrkutだけではなくて, LinkedIn, hi5, Friendster, Plaxo ,Ningも加わるという。このため,デベロッパーがOpenSocialの共通APIに従ってプログラムを開発しておれば,そのアプリケーションはすべてのパ
2007/09/11 米国ラスベガスに本社を置くiDataのSNS「Quechup.com」に困惑の声が広がっている。ユーザー登録をすると、ユーザーが気づかないうちにアドレス帳を参照し、SNSへの招待メールを送信してしまうのがその理由だ。招待メールを受信したユーザーがQuechup.comに登録してしまい、また別のユーザーに招待メールを送ってしまうなど国内でも被害は拡大している。 ニューズ・ツー・ユー社長の神原弥奈子氏は9月9日付のブログで「【お願い】Quechupの招待状は無視してください!」とのエントリを公開した。「数日前に友人からの紹介(だと思って)登録したオンラインサービス『Quechup』。ところが、このサービスはどうやら加入して数日後に勝手にアドレス帳の人たちに招待状を送信してしまうことが判明しました」という。登録しているメーリングリストに招待メールが送信されてしまったユーザー
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