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NECの社長として何をやったかがポイントのため加筆。社外の役職のうち他社取締役や単独記事のない団体については除去。 |
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'''遠藤 信博'''(えんどう のぶひろ、[[1953年]][[11月8日]] - )は、[[日本]]の[[実業家]]。[[ |
'''遠藤 信博'''(えんどう のぶひろ、[[1953年]][[11月8日]] - )は、[[日本]]の[[実業家]]。[[日本電気]] (NEC)[[代表取締役]][[社長]]、同社[[代表取締役会長]]、[[日本経団連]]副会長、[[経済同友会]]副代表幹事、[[電子情報技術産業協会]]会長、[[情報通信ネットワーク産業協会]]会長等を歴任。 |
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== 人物・経歴 == |
== 人物・経歴 == |
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[[神奈川県]][[大磯町]]生まれ。[[神奈川県立平塚江南高等学校]]を経て<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGKKZO11699250U7A110C1BE0P00/ 「NEC会長 遠藤信博(1) ふるさとの大磯」] 2017/1/16付日本経済新聞 夕刊</ref><ref>[http://www.hiratsukakonan-h.pen-kanagawa.ed.jp/principal.html 「『江南生は志のある先駆者(パイオニア)!』」] 神奈川県立平塚江南高等学校</ref>、1976年[[東京工業大学]] |
[[神奈川県]][[大磯町]]に生まれる。[[神奈川県立平塚江南高等学校]]を経て<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGKKZO11699250U7A110C1BE0P00/ 「NEC会長 遠藤信博(1) ふるさとの大磯」] 2017/1/16付日本経済新聞 夕刊</ref><ref>[http://www.hiratsukakonan-h.pen-kanagawa.ed.jp/principal.html 「『江南生は志のある先駆者(パイオニア)!』」] 神奈川県立平塚江南高等学校</ref>、1976年[[東京工業大学]][[工学部]][[電子工学科]]卒業。末武國弘から[[電磁気学]]を、[[関口利男]]から[[電波工学]]を学んだ<ref name="jsde">{{Cite journal|和書|author=遠藤信博 |title=人間社会への価値創造と技術開発 : ―強い意志と柔らかい心― |url=https://doi.org/10.1587/bplus.11.214 |journal=電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン |publisher=電子情報通信学会 |year=2017 |volume=11 |issue=3 |pages=214-223 |naid=130006236061 |doi=10.1587/bplus.11.214 |issn=1884-4863}}</ref><ref>[https://www.kuramae.ne.jp/ifno_detail/id=69&pno=2 「第10回蔵前立志セミナー 2019年7月9日(火)」][[蔵前工業会]]</ref>。1981年東京工業大学大学院[[理工学研究科]]博士課程を修了し、[[博士(工学)|工学博士]]の学位を取得した<ref name="hara">{{Cite web|author=原英次郎|url=http://president.jp/articles/-/561|title=「15人抜きの大抜擢WILLで逆境打開:NEC社長」|website=[[プレジデント社|プレジデント]]オンライン|date=2010-09-28|accessdate=2024-02-05}}</ref>。大学院では関口利男・[[後藤尚久]]研究室で、[[安藤真]]の指導を受けた。1年先輩に[[渡邉文夫]]元[[KDDI研究所]]代表取締役会長がいた<ref name="jsde"/>。 |
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1981年、 |
1981年、日本電気(NEC)に入社。同社の[[モバイル]][[コンピュータネットワーク|ネットワーク]]事業に長く携わる |
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2009年に取締役執行役員常務に就任した。 |
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2010年日本電気(NEC)[[代表取締役]]執行役員社長<ref name="nea"/>。2013年日本インダストリアル・エンジニアリング協会会長<ref>[http://www.j-ie.com/about/history/ 歴史] 日本インダストリアル・エンジニアリング協会</ref>。2014年楽水会会長<ref>[https://www.rakusuikai.jp/wordpress/?page_id=544 楽水会役員] 楽水会</ref>。2016年日本電気代表取締役会長<ref name="nea">[http://jpn.nec.com/profile/corp/executives/bio/n-endou.html 「代表取締役 会長のプロフィール」] 日本電気</ref><ref>[http://kuramae-old.tokyo.r-cms.jp/event_detail/id=574 「合同移動講座講師略歴(遠藤信博氏)」] 一般社団法人[[蔵前工業会]]</ref>、[[かんぽ生命保険]]取締役<ref>[http://www.jp-life.japanpost.jp/aboutus/press/2016/abt_prs_id001027.html 「取締役候補者について」] かんぽ生命保険</ref>、[[日本ロジスティクスシステム協会]]会長<ref>[http://www.logistics.or.jp/jils_news/2016/06/post-143.html JILS役員新体制について]日本ロジスティクスシステム協会</ref>。2017年[[日本経済団体連合会]]審議員会副議長<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXLASFS06H3T_W7A300C1EE8000/ 「経団連の審議員会、副議長にNEC遠藤氏ら3人」] 日本経済新聞2017/3/6 19:04</ref>、[[セイコーホールディングス]]取締役<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXLMSJF10801_Q7A510C1000000/ 「人事、セイコーホールディングス」] 日本経済新聞2017/5/10 16:55)</ref>、[[日本アルゼンチン協会]]会長<ref>[https://argentina.jp/rekidaikaichou/ 日本アルゼンチン協会歴代会長]</ref>、[[東京医科歯科大学]]経営協議会学外委員<ref>[http://www.tmd.ac.jp/outline/organization_rules/director/index.html 理事・監事及び経営協議会の学外委員] 東京医科歯科大学</ref>。 |
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2010年、日本電気(NEC)[[代表取締役]]執行役員社長に就任する<ref name="hara"/>。日本電気は2008年度に3000億円近い赤字を出してリストラを実施する状況で<ref name="itm090513">{{Cite news|url=https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0905/12/news095.html|title=NEC、2966億円の最終赤字。固定費削減で来期は黒字回復目指す|newspaper=ITmediaエンタープライズ|date=2009-05-12|accessdate=2023-01-07}}</ref><ref name="nx">{{Cite news|url=https://xtech.nikkei.com/it/article/Watcher/20120206/380219/|title=NECのリストラはいつまで続くのか|newspaper=日経クロステック|date=2012-02-08|accessdate=2023-01-07}}</ref>、遠藤は社業再建の課題を負った<ref name="hara"/>。社長就任後、パソコン事業を[[レノボ]]との合弁に切り替え<ref>{{Cite web|和書|url=http://www.nec.co.jp/press/ja/1101/2702.html|title=NECとレノボが合弁会社を設立、国内最大のパソコン事業グループが誕生|publisher=日本電気株式会社 レノボ|date=2011-01-27|accessdate=2023-11-18|archiveurl=https://web.archive.org/web/20110130045243/http://www.nec.co.jp/press/ja/1101/2702.html|archivedate=2011-01-30}}</ref>、一方で[[クラウドコンピューティング]]や[[スマートグリッド]]での事業創出を目指した<ref>{{Cite news|url=https://japan.zdnet.com/article/20409271/ |title=NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す|author=冨田秀継|newspaper=ZDNet Japan|date=2010-02-25|accessdate=2022-04-09}}</ref>。これらの施策により2012年度(2013年3月期)に売上高4兆円、営業利益2000億円を達成する中期経営計画を立てたが<ref name="hara"/>、2012年1月には中期経営計画の達成が困難となり、再度のリストラ発表を余儀なくされた<ref name="nx">{{Cite news|url=https://xtech.nikkei.com/it/article/Watcher/20120206/380219/|title=NECのリストラはいつまで続くのか|newspaper=日経クロステック|date=2012-02-08|accessdate=2023-01-07}}</ref>。2013年には[[スマートフォン]]事業からも撤退し<ref>{{Cite news|url=https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/609830.html|title=NEC、スマートフォン事業から撤退|newspaper=ケータイWatch|date=2013-07-31|accessdate=2022-04-09}}</ref>、その年には社会ソリューション事業を新たな柱とすることを打ち出した<ref name="okabe">{{Cite news|author=岡部一詩|url=https://xtech.nikkei.com/it/atcl/column/14/346926/010800412/|title=NEC、世代交代なき新社長人事 鮮明になった「遠藤路線」の継承|newspaper=日経クロステック|date=2016-01-12|accessdate=2024-02-05}}</ref>。事業構造の転換を図ったことで、就任直前には1.4%だった営業利益率を2014年度には4.4%まで回復させた<ref name="okabe"/>。2016年4月1日付で社長を退任し、代表取締役会長となった<ref>{{Cite news|url=https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/737161.html|title=NEC、4月1日付で新野副社長が社長に昇任 遠藤社長は会長に|website=クラウドWatch|date=2015-12-25|accessdate=2024-02-05}}</ref>。 |
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2018年[[情報処理推進機構]]産業サイバーセキュリティセンター長<ref>[https://www.ipa.go.jp/files/000069063.pdf 情報処理推進機構● ニュースレター]情報処理推進機構</ref>、[[科学技術と経済の会]]会長<ref>[https://www.jates.or.jp/about_jates/greetings.html 会長挨拶]科学技術と経済の会</ref>、[[日本取引所グループ]]取締役<ref name="sd">[https://www.ds-pharma.co.jp/ir/news/pdf/ne20190510.3.pdf 取締役の異動のお知らせ] 大日本住友製薬株式会社</ref>。2019年[[経済同友会]]副代表幹事<ref>[https://www.doyukai.or.jp/news/hr/181221a.html 2019年度 副代表幹事・専務理事 推薦候補者の内定について] 経済同友会</ref>、[[情報通信ネットワーク産業協会]]会長<ref>[https://www.ciaj.or.jp/pressrelease2019/4326.html CIAJ新会長就任について] 電子情報通信学会2019年5月23日</ref>、[[電子情報技術産業協会]]会長<ref>[https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1187723.html JEITA、新会長にNECの遠藤信博会長が就任、「Society 5.0を実現するプラットフォームとして貢献していく」] INTERNET Watch</ref><ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45516140R30C19A5X13000/ 「JTB・セコム、IT業界団体の副会長に 垣根超え連携」] 2019/5/31 16:15日本経済新聞 電子版</ref>、[[東京海上ホールディングス]]取締役<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXLMSJU50401_U9A210C1000000/ 人事、東京海上ホールディングス] 日本経済新聞(2019/2/14 16:54</ref>、[[大日本住友製薬]]取締役<ref name="sd"/>。2020年[[サプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム]]会長<ref>[https://www.meti.go.jp/press/2020/11/20201119001/20201119001.html サプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム設立総会が開催されました]経済産業省</ref>。2021年[[産業競争力懇談会]]理事長<ref>[http://www.cocn.jp/news/2021/05/post-50.html 役員を改選しました]産業競争力懇談会</ref>。2022年日本経団連副会長<ref>[https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220207-OYT1T50242/ 経団連副会長にNEC会長ら5氏起用…6月の定時総会を経て就任]読売新聞2022/02/07 16:20</ref>、日本電気[[特別顧問]]<ref>[https://www.tokiomarinehd.com/company/officers/n-endo.html 取締役(社外取締役) 遠藤 信博 (えんどう のぶひろ)]東京海上ホールディングス</ref>、[[日清製粉グループ本社]]取締役、[[住友ファーマ]]取締役<ref>[https://www.nisshin.com/uploads/n179_a.pdf 定時株主総会 招集ご通知]日清製粉グループ本社</ref>。2023年[[総務省]][[情報通信審議会]]会長<ref>[https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00660026 総務省、情通審会長にNECの遠藤氏]日刊工業新聞2023/1/16 05:00</ref>。 |
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2019年6月に代表権のない会長に変わり<ref>[https://jpn.nec.com/press/201904/20190426_03.html 代表取締役の異動(退任)に関するお知らせ] - 日本電気(2019年4月26日)2024年2月5日閲覧。</ref>、2022年6月に特別顧問となった<ref>[https://jpn.nec.com/press/202202/20220228_02.html 代表取締役およびその他の役員の異動について] - 日本電気(2022年2月28日)2024年2月5日閲覧。</ref>。 |
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社外では、[[電子情報技術産業協会]](2019年)<ref>[https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1187723.html JEITA、新会長にNECの遠藤信博会長が就任、「Society 5.0を実現するプラットフォームとして貢献していく」] - INTERNET Watch(2019年5月31日)</ref><ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45516140R30C19A5X13000/ 「JTB・セコム、IT業界団体の副会長に 垣根超え連携」] - 日本経済新聞2019年5月31日</ref>、[[情報通信ネットワーク産業協会]](2019年)<ref>[https://www.ciaj.or.jp/pressrelease2019/4326.html CIAJ新会長就任について] 電子情報通信学会2019年5月23日</ref>といった業界団体の会長を歴任した。 |
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また、経営者団体では、[[経済同友会]]で副代表幹事(2019年)<ref>[https://www.doyukai.or.jp/news/hr/181221a.html 2019年度 副代表幹事・専務理事 推薦候補者の内定について] - 経済同友会</ref>、[[日本経済団体連合会]]では審議員会副議長(2017年)を経て<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXLASFS06H3T_W7A300C1EE8000/ 「経団連の審議員会、副議長にNEC遠藤氏ら3人」] 日本経済新聞2017年3月6日</ref>、2022年に副会長に就任した<ref>[https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220207-OYT1T50242/ 経団連副会長にNEC会長ら5氏起用…6月の定時総会を経て就任] - [[読売新聞]]2022年2月7日 </ref>{{Efn|日本電気の社長経験者が旧経団連時代も含めて副会長となるのは、[[関本忠弘]]以来2人目。}}。 |
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このほかに、東京工業大学電気・情報系同窓会である楽水会や<ref>[https://www.rakusuikai.jp/wordpress/?page_id=544 楽水会役員] 楽水会</ref>、日本アルゼンチン協会で<ref>[https://argentina.jp/rekidaikaichou/ 日本アルゼンチン協会歴代会長]</ref>、会長を務めた。 |
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2024年2月5日 (月) 13:47時点における版
遠藤 信博(えんどう のぶひろ、1953年11月8日 - )は、日本の実業家。日本電気 (NEC)代表取締役社長、同社代表取締役会長、日本経団連副会長、経済同友会副代表幹事、電子情報技術産業協会会長、情報通信ネットワーク産業協会会長等を歴任。
人物・経歴
神奈川県大磯町に生まれる。神奈川県立平塚江南高等学校を経て[1][2]、1976年東京工業大学工学部電子工学科卒業。末武國弘から電磁気学を、関口利男から電波工学を学んだ[3][4]。1981年東京工業大学大学院理工学研究科博士課程を修了し、工学博士の学位を取得した[5]。大学院では関口利男・後藤尚久研究室で、安藤真の指導を受けた。1年先輩に渡邉文夫元KDDI研究所代表取締役会長がいた[3]。
1981年、日本電気(NEC)に入社。同社のモバイルネットワーク事業に長く携わる [6]。マイクロ波衛星通信事業部第三開発部担当部長(1995年)となった後、1997年にはNEC Technologies(UK)Ltd.(イギリス)に出向、帰国後はモバイルワイヤレス事業本部モバイル・ワイヤレス基盤開発本部第三開発部長(2000年)、モバイルネットワーク事業本部モバイルワイヤレス事業部長(2003年)、モバイルネットワーク事業本部副事業本部長(2005年)を経て、2006年に執行役員モバイルネットワーク事業本部長となる。モバイルワイヤレス事業部長時代には、マイクロ波通信システム「パソリンク」を拡販により世界トップのシェアに押し上げた[6]。
2009年に取締役執行役員常務に就任した。
2010年、日本電気(NEC)代表取締役執行役員社長に就任する[5]。日本電気は2008年度に3000億円近い赤字を出してリストラを実施する状況で[7][8]、遠藤は社業再建の課題を負った[5]。社長就任後、パソコン事業をレノボとの合弁に切り替え[9]、一方でクラウドコンピューティングやスマートグリッドでの事業創出を目指した[10]。これらの施策により2012年度(2013年3月期)に売上高4兆円、営業利益2000億円を達成する中期経営計画を立てたが[5]、2012年1月には中期経営計画の達成が困難となり、再度のリストラ発表を余儀なくされた[8]。2013年にはスマートフォン事業からも撤退し[11]、その年には社会ソリューション事業を新たな柱とすることを打ち出した[12]。事業構造の転換を図ったことで、就任直前には1.4%だった営業利益率を2014年度には4.4%まで回復させた[12]。2016年4月1日付で社長を退任し、代表取締役会長となった[13]。
2019年6月に代表権のない会長に変わり[14]、2022年6月に特別顧問となった[15]。
社外では、電子情報技術産業協会(2019年)[16][17]、情報通信ネットワーク産業協会(2019年)[18]といった業界団体の会長を歴任した。
また、経営者団体では、経済同友会で副代表幹事(2019年)[19]、日本経済団体連合会では審議員会副議長(2017年)を経て[20]、2022年に副会長に就任した[21][注釈 1]。
このほかに、東京工業大学電気・情報系同窓会である楽水会や[22]、日本アルゼンチン協会で[23]、会長を務めた。
脚注
注釈
出典
- ^ 「NEC会長 遠藤信博(1) ふるさとの大磯」 2017/1/16付日本経済新聞 夕刊
- ^ 「『江南生は志のある先駆者(パイオニア)!』」 神奈川県立平塚江南高等学校
- ^ a b 遠藤信博「人間社会への価値創造と技術開発 : ―強い意志と柔らかい心―」『電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン』第11巻第3号、電子情報通信学会、2017年、214-223頁、doi:10.1587/bplus.11.214、ISSN 1884-4863、NAID 130006236061。
- ^ 「第10回蔵前立志セミナー 2019年7月9日(火)」蔵前工業会
- ^ a b c d 原英次郎 (2010年9月28日). “「15人抜きの大抜擢WILLで逆境打開:NEC社長」”. プレジデントオンライン. 2024年2月5日閲覧。
- ^ a b “NECの次期社長 遠藤信博氏の人となり”. TECH+(マイナビニュース) (2010年2月26日). 2024年2月5日閲覧。
- ^ “NEC、2966億円の最終赤字。固定費削減で来期は黒字回復目指す”. ITmediaエンタープライズ. (2009年5月12日) 2023年1月7日閲覧。
- ^ a b “NECのリストラはいつまで続くのか”. 日経クロステック. (2012年2月8日) 2023年1月7日閲覧。
- ^ “NECとレノボが合弁会社を設立、国内最大のパソコン事業グループが誕生”. 日本電気株式会社 レノボ (2011年1月27日). 2011年1月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月18日閲覧。
- ^ 冨田秀継 (2010年2月25日). “NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す”. ZDNet Japan 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、スマートフォン事業から撤退”. ケータイWatch. (2013年7月31日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ a b 岡部一詩 (2016年1月12日). “NEC、世代交代なき新社長人事 鮮明になった「遠藤路線」の継承”. 日経クロステック 2024年2月5日閲覧。
- ^ “NEC、4月1日付で新野副社長が社長に昇任 遠藤社長は会長に”. (2015年12月25日) 2024年2月5日閲覧。
- ^ 代表取締役の異動(退任)に関するお知らせ - 日本電気(2019年4月26日)2024年2月5日閲覧。
- ^ 代表取締役およびその他の役員の異動について - 日本電気(2022年2月28日)2024年2月5日閲覧。
- ^ JEITA、新会長にNECの遠藤信博会長が就任、「Society 5.0を実現するプラットフォームとして貢献していく」 - INTERNET Watch(2019年5月31日)
- ^ 「JTB・セコム、IT業界団体の副会長に 垣根超え連携」 - 日本経済新聞2019年5月31日
- ^ CIAJ新会長就任について 電子情報通信学会2019年5月23日
- ^ 2019年度 副代表幹事・専務理事 推薦候補者の内定について - 経済同友会
- ^ 「経団連の審議員会、副議長にNEC遠藤氏ら3人」 日本経済新聞2017年3月6日
- ^ 経団連副会長にNEC会長ら5氏起用…6月の定時総会を経て就任 - 読売新聞2022年2月7日
- ^ 楽水会役員 楽水会
- ^ 日本アルゼンチン協会歴代会長
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