テクノプロ
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種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒106-6135 東京都港区六本木6-10-1六本木ヒルズ森タワー35階 |
設立 | 1997年6月 |
業種 | サービス業 |
法人番号 | 2010401069169 |
事業内容 | 技術系人材サービス(労働者派遣、受託、請負、コンサルティング) |
代表者 | 代表取締役社長 西尾保示 |
資本金 | 1億1百万円 |
売上高 | 586億円(2013年6月) |
従業員数 | 17,147名(2019年6月) |
支店舗数 | 118拠点 |
決算期 | 6月 |
主要子会社 | 社内カンパニーの項目を参照 |
外部リンク | www.technopro.com |
特記事項:許認可・認証 |
株式会社テクノプロ(英: TechnoPro, Inc.)は、東京都港区に本社を置く、技術系人材サービス(労働者派遣、受託、請負、コンサルティング)を行う企業である。
概要
2012年7月に設立されたテクノプロ・ホールディングス株式会社の連結子会社のうち、エンジニア・研究者を中心とした技術系人材サービス事業4社(株式会社シーテック、株式会社テクノプロ・エンジニアリング、株式会社CSI、株式会社ハイテック)を経営統合し、2014年7月に設立された企業。 機械、電気、電子、組込制御、情報システム、情報インフラ、プラントエンジニアリング、化学、バイオ、医薬、新素材など各種技術分野における研究開発や商品開発などの技術サービスを提供。
沿革
- 2014年(平成26年)7月 - テクノプロ・ホールディングス連結子会社4社経営統合にて設立
- 2017年(平成29年)10月 - 株式会社テクノプロ・エンベデッドを吸収合併。
- 2018年(平成30年)11月 - テクノライブ株式会社を吸収合併[4]。株式会社ソフトワークスを完全子会社化[5]。
- 2018年(平成30年)12月 - 株式会社ソフトワークスを吸収合併[5]。
- 2019年(平成31年)1月 - 株式会社エムアイシステムを完全子会社化[6]。
- 2019年(令和元年)5月 - 株式会社エムアイシステムを吸収合併[6]。
- 2020年(令和2年)7月 - 株式会社オンザマークを吸収合併[7]。
社内カンパニー
- テクノプロ・デザイン社
- 営業拠点 34拠点
- 開発センター 10拠点
- テクノプロ・エンジニアリング社
- 営業拠点 23拠点
- 開発センター 11拠点
- テクノプロ・IT社
- 営業拠点 26拠点
- 開発センター 9拠点
- テクノプロ・R&D社
- 営業拠点 12拠点
- リサーチセンター 3拠点
脚注
- ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社シーテック JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 IS 535070 (2014年7月28日確認)
- ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社 テクノプロ・エンジニアリング JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 JQA-IM1044 (2014年7月28日確認)
- ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社CSI JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 JQA-IM0210(2014年7月28日確認)
- ^ 連結子会社間の合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2018年8月1日
- ^ a b 当社連結子会社による株式会社ソフトワークスの普通株式取得(当社の孫会社化)および吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2018年11月26日
- ^ a b 当社連結子会社による株式会社エムアイシステムの普通株式100%取得および吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2019年2月1日
- ^ 連結子会社による連結孫会社の吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2020年1月6日
参考文献
- 株式会社テクノプロ(テクノプロ・デザイン社、テクノプロ・エンジニアリング社、テクノプロ・IT社、テクノプロ・R&D社)会社パンフレット (2014年7月28日閲覧)
- 日刊工業新聞 2013年10月23日掲載記事「テクノプロ・グループ、「テクノプロ」ブランドを統一、2014年7月1日より、グループ4社を法人統合」 (2014年7月28日閲覧)