コンテンツにスキップ

フェミニズム

リンクを編集
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
曖昧さ回避 この項目では、思想や社会運動について説明しています。日本のロックバンド「黒夢」のアルバムについては「feminism」をご覧ください。
曖昧さ回避 「フェミニスト」はこの項目へ転送されています。
イデオロギー > フェミニズム
フェミニズム
種類（英語版）
概念
フェミニズム理論（英語版）
フェミニズム批評
歴史
女性参政権
国
一覧
社会における女性
Venus symbol
社会
歴史
科学・技術
芸術・芸能・文化
宗教
スポーツ
国別

フェミニズムは、政治的・経済的・個人的・社会的な面におけるジェンダーの平等を確立することを目指す、一連の社会運動と思想のことである[1][2][3][4][注釈 1]。フェミニズムは、現代の社会が家父長制を基礎とし、男性の視点を優先し、女性が不当な扱いを受けていると主張する[7]。フェミニズムは、女性の自由と平等についての思想として始まったが、現代では女性のためだけの思想にはとどまらず、男女という二分的なカテゴリーの自明性を問い直すことで、多様な性のあり方にも射程を広げてきた[8]。

フェミニズムの運動は、18世紀後半のヨーロッパに起源を持ち、女性の権利、特に選挙権・被選挙権、就労・契約・教育・結婚の平等、男女同一賃金、また産休の権利を求めて活動してきた。加えて、避妊や、合法的な中絶へのアクセス、社会的統合を確保するために活動し、女性や少女を性的暴行・セクハラ・家庭内暴力から守ることにも取り組んできた[9]。さらに、女性の服装の基準や、許容される身体表現の変化もフェミニズム運動によってもたらされた[10]。女性の権利を認める社会変革が起こる際には、フェミニズム運動が主要な原動力になってきたとされ、特に西洋社会において、フェミニズムは、女性参政権の獲得、ジェンダー中立的な言語使用、リプロダクティブ・ヘルス・ライツ（避妊・中絶へのアクセスを含む）、契約締結・財産所有の権利を達成したとしてほぼ普遍的に評価されている[11]。

長年にわたる数多くのフェミニズム運動・思想の発展によって、フェミニズムの中にも異なる視点や立場が生まれ、特に「リベラル・フェミニズム」「社会主義フェミニズム」「ラディカル・フェミニズム」が三大潮流とされる。リベラル・フェミニズムは、法・文化などでのジェンダー平等を求め、性別によって異なる扱いを受けないという個人の権利を追求する[12]。社会主義フェミニズムは、女性抑圧の根源を資本主義に求め、平等達成のためには体制変革が必要で、他の非抑圧集団との連携も重視する[12]。ラディカル・フェミニズムは、あらゆる抑圧の根源に男性支配があるとし、男女の分離を前提とし、「女性」という集団の独自性を強調する[12]。

20世紀後半以降、従来のフェミニズム運動が、白人・中流階級の異性愛者やシスジェンダーの視点に偏重する（「ホワイト・フェミニズム」[13]「トランス排除的ラディカルフェミニズム」[14]）として批判され、「ブラック・フェミニズム（英語版）」や「インターセクショナル・フェミニズム」などが生まれた[15]。これらのフェミニズムでは、「女性たち」の経験を性差別の文脈だけに回収せず、人種・階級・民族・地域などの要素と交差的にとらえることが重要とされる[15] 。これと関連して、フェミニズムの西洋中心主義を批判しつつ、階級・人種・国境を越えた共闘の方法を探るポストコロニアル・フェミニズム（英語版）や、ジェンダーの差異だけに還元されないさまざまな差異を探る試みであるクィア理論も現れた[16]。他にも多様なフェミニズムが展開し、社会学者の上野千鶴子は「フェミニストが一枚岩でいるよりも、多様性があるほうがずっといい」と述べる[17]。

また、フェミニズムの主張は主に女性の権利に焦点を当てるものの、伝統的な家父長制のあり方は男性にも有害であるという考え方から、フェミニズムの目的には男性解放も含まれると主張されることもある[18]。一方、フェミニズムが男性蔑視を助長し、女性の利益を男性の上に置くと主張し、特にラディカル・フェミニズムの立場が男性にも女性にも有害であると批判する者もいる[19]。

歴史

[編集]
詳細は「フェミニズムの歴史」を参照

由来

[編集]
詳細は「フランスにおけるフェミニズム」を参照

「近代フェミニズムの母」「ブリテン最初のフェミニスト」などと呼ばれるのがメアリ・ウルストンクラフトで、1792年に『女性の権利の擁護』という著書を発表し、教育の男女平等・女性の経済的自立・女性の政治参加、制度面の男女平等を主張した[20]。また、同時期に、フランス革命で採択された「人間と市民の権利の宣言」の「人間」が男性だけを指すことに女性が抗議し、女性の権利を求める運動が欧州各地に広がった。また、ジロンド派の指導者ニコラ・ド・コンドルセが1787年に執筆した論文で女性参政権を主張しており、フランスのフェミニズム史上重要な地位を与えられている[21]。

「フェミニズム」という言葉の出自については諸説ある。ユートピア社会主義者でフランスの哲学者であるシャルル・フーリエが1837年に「フェミニズム（féminisme）」という言葉を作ったとされるが、著作にはその痕跡が見つかっていない[22][23]。「フェミニズム」という言葉が初めて登場したのは、1871年のフランスの医学論文であり、そこではある男性が結核の苦しみにより「女性的な特性」を持つようになったと主張された[24]。この用法から着想を得て、1872年のアレクサンドル・デュマ・フィスのエッセイで、女性の権利を支持する男性を指して「フェミニスト」の語が使われた[24]。これらの例では、どちらの言葉も否定的な意味で使われており、社会の性別役割分業に従わず、性差別に異議を唱える女性を「性の混乱」として批判する意味合いが込められていた[24]。ここからフェミニズムの概念が広がり、1872年にオランダ[25]、1890年代にイギリス、そして1910年にアメリカ合衆国で広まった[26][27]。『オックスフォード英語辞典』は、この意味で英語で最初に使われたのは1895年とする[28]。

歴史的な時期や文化・国によって、フェミニストは異なる要因・目標から活動してきた。西洋のフェミニスト歷史家の多くは、女性の権利を獲得するための運動は、その運動が自らを「フェミニズム」と称していなくとも、すべてフェミニズムとみなすべきであるとする[29][30][31]。一方で、「フェミニズム」の語は現代のフェミニズム運動とその後継に限定すべきだと主張する学者もおり、その場合、早期の運動は「プロトフェミニズム（英語版）」と呼ばれて区別される[32]。

区分

[編集]

特に西洋におけるフェミニズム運動の歴史は、いくつかの「波」に分けられる[33]。第一波は、19世紀から20世紀初頭の女性参政権運動（サフラジェット）である。第二波は、1960年代に始まった女性解放運動で、女性の法的・社会的平等を訴えた。第三波は、1992年前後に名乗られるようになり、個人の自由と多様性に焦点を当てた[34]。さらに、2012年頃から、第四波の存在が主張され始めた[35]。第四波は、SNSを用いてセクハラや女性への暴力、レイプカルチャーと戦うことを特徴とし、その代表的な例が＃MeToo運動である[36]。

19世紀から20世紀初頭（第一波フェミニズム）

[編集]
詳細は「第一波フェミニズム」を参照

第一波フェミニズムは、19世紀から20世紀初頭にかけて活動し、イギリス・アメリカでは女性の平等な契約・結婚・育児・財産権の促進に焦点を当てた。もともとイギリスでは、1839年未成年者監護法（英語版）によって、女性に初めて子どもを監護する権利が与えられた[37][38][39]。他にも、1870年有夫女財産法（英語版）などが制定され[注釈 2]、これが他のイギリス領でもモデルとなり、1897年までに他のオーストラリア植民地で同様の法が成立した。こうして、19世紀の終わり頃、フェミニズム運動は主に政治的権力の獲得、特に女性参政権の確立に向けられ、他にも女性のセクシュアリティやリプロダクティブ・ヘルス・ライツ、経済的権利のために活動した[41]。

女性参政権運動の起源の一つは、1848年にアメリカ・ニューヨーク州の西部にあるセネカフォールズにおいて、エリザベス・キャディ・スタントンとルクレシア・モットによってセネカフォールズ会議が開催され、その要求の一つに女性参政権が盛り込まれたことである[42]。そして女性参政権が実現したのは、1893年にイギリス植民地のニュージーランドが最初である。これに続き、1894年に南オーストラリアで、1902年にオーストラリア全土で女性参政権が認められた[43][44]。

イギリスでは、サフラジェットや婦人参政権協会全国同盟（英語版）（NUWSS）が女性の投票権を求めて活動し、1918年に30歳以上で財産を持つ女性に投票権が認められ、1928年にはこの権利が21歳以上のすべての女性に拡大された[45]。アメリカでは、奴隷制廃止運動に従事していたルクレシア・モット、エリザベス・キャディ・スタントン、スーザン・B・アンソニーらが女性参政権を推進した。その背景には、男女が神の前で平等であるとするクエーカーの教えの影響があった[46]。アメリカにおける第一波フェミニズムは、1919年のアメリカ合衆国憲法修正第19条によって女性の全国的な選挙権の承認がなされたことで終結したとされ、「第一波」という語は第二波フェミニズムという言葉が使われ始めた後に遡って名付けられたものである[41][47][48]。

ドイツでは、クララ・ツェトキンといったフェミニストが、社会主義を通して機会均等や女性参政権を実現するために活動した。彼女は1891年から1917年までドイツ社会民主党の女性新聞の編集を務め、1907年には新設された女性局のリーダーとなり、ドイツにおける社会主義フェミニズムの発展に寄与した。「国際女性デー」の提唱をしたことでも知られる[49][50] 。

中国では、清末の改革運動や戊戌の変法の時期に、フェミニストが伝統的なジェンダー・ロールからの解放と儒教的な性別分離からの解放を訴えた[51][52][53]。その後、中国共産党は女性を労働に組み込む政策を進め、革命によって女性解放が達成されたと主張した[54]。

「イランにおける女性の人権」も参照

アラブ地域では、エジプトやアラブの「フェミニズムの父」とされるカーシム・アミーン（英語版）が1899年に『女性の解放』を著し、男女の間の本質的な平等を求め、そのための社会改革を主張した[55]。アミーンは、男性と同じ地位を得ることは女性の権利であると述べ、これを西洋の思想を受けながら、イスラームの解釈や実践を通じて提案しようとした[56]。エジプトで初めて「フェミニスト」という言葉が公に使われたのは、1923年、フーダ・シャーラーウィー（英語版）がエジプト人フェミニスト団体連盟（英語版）を設立した時であるとされ、この組織はエジプトの女性が男性と同等の政治的・社会的権利を得ることを目標に据えた[57]。また、イランでは、1905年のイラン立憲革命がイランのフェミニズム運動のきっかけとなり、教育・結婚・キャリア・法的権利の平等を目指した[58]。

この時期に女性参政権が実現した背景には、第一次世界大戦が国家総力戦であり、それまで私的領域にとどめ置かれていた女性の労働力が必要になったという背景がある[59]。多くの指導者が、女性を工場労働や公共交通の運転員などに駆り出すため、女性動員と引き換えに女性参政権の実現を約束した[59]。戦時中の女性の職業参加の増大や、戦後の女性参政権の実現は、実質的な男女平等をもたらすと期待されていたが、実際にはそうはならず、むしろ家庭性が強化されて戦前に得たものすら失ったという見方もある[60]。

20世紀中頃

[編集]

フランスでは、1944年にフランス共和国臨時政府において、女性の選挙権と完全な市民権が与えられた。1946年11月の選挙の後、社会学者ロベール・ヴェルディエは女性も男性と同じように社会階級によって分かれて投票したと評価し、ジェンダー・ギャップを小さく見積もった。第一次世界大戦・第二次世界大戦中に女性の一時的な解放が見られたものの、戦後には保守的な役割への回帰が見られた[61]。

1960年代後半から1970年代前半にかけて女性解放運動（米国のウーマン・リブ運動、フランスの女性解放運動 (MLF) など）が世界中に広まり、ニューヨーク、パリなど各地で数十万規模のデモが発生した。この運動により後に多くの国で女性の労働の自由が徐々に認められるようになった[62]。

ヨーロッパで男性の代わりに闘う女性。1945年。

また、夫が妻を支配する形式の家族法の改革も、フェミニスト運動の焦点の一つであった。20世紀にはイギリス・アメリカで妻は夫の庇護下とする法律は廃止されていたが、多くのヨーロッパの国々では、結婚した女性の権利は依然として非常に限られていた。例えばフランスでは、1965年まで、既婚女性が夫の許可なく働く権利を持っていなかった[63][64]。また、フェミニストは、夫が妻にレイプする場合を例外扱いする強姦法を廃止することにも取り組んだ[65]。

フランスの哲学者のシモーヌ・ド・ボーヴォワールは、1949年に『第二の性』を出版し、マルクス主義の方法論と実存主義の視点から、多くのフェミニズムの問題に対する解答を提供した[66]。この本はフェミニストの不満を表現し、フェミニズム運動の中心的なテキストとなった[67]。ボーヴォワールは、反本質主義・反自然主義の立場を取り、従来は自然的・本質的な「女性性」があるかのように語られてきたが、こうした女性性は実は社会的・経済的・文化的な条件の中で、社会制度・規範とともに現れてくるものであるとする[68]。

エジプトでは、1956年にガマール・アブドゥル＝ナーセル大統領が「国家フェミニズム（英語版）」を開始し、性差別を禁止し、女性参政権を与えたが、フェミニズムをリーダーとする政治的活動は制限された[69]。アンワル・アッ＝サーダート政権では、妻のジーハーン・アッ＝サーダートが女性の権利擁護を公言したが、エジプト社会は新たなイスラム主義運動と保守化の流れの中で、女性の平等から離れた[70]。一方で、一部の活動家は、イスラム教の枠組みの中から女性の平等を求める新しいフェミニズム運動「イスラム教フェミニズム（英語版）」を提唱した[71]。

ラテンアメリカでは、ニカラグアなどの国々で、革命によって女性の地位に変化がもたらされた。サンディニスタ革命の際にフェミニズムの思想が女性の生活水準の向上に貢献したが、社会的・思想的な変革には至らなかった[72]。

第二派フェミニズム

[編集]

第二波フェミニズムでは、女性の文化的な不平等と政治的な不平等を密接に関連付いたものとみなし、女性個人の生活は深く政治化されたものであると理解するように女性に促した。第二波の象徴となったスローガン「個人的なことは政治的なこと」は、フェミニスト活動家で作家のキャロル・ハニッシュ（英語版）によって広められた[9][73][要ページ番号]。第二派の主な主張は二つあり、一つ目は実質的平等の確立と、その実現のための固定的性別役割の廃止である[59]。その背景には、第一波で法的平等がある程度達成されたものの、結局女性は家事・育児負担を求められ、社会的活動や職業参加ができないという問題があった[59]。二つ目はリプロダクティブ・ヘルス・ライツの確立であり、その背景には女性が性暴力に苦しんでいたことがあった[59]。第二波は1960年代初頭から始まって現在に至るまで続いており、第三波フェミニズムと共存している[41]。

アメリカにおける第二波フェミニズムの始まりのきっかけと広く認識されるのが、1963年、ベティ・フリーダンの『新しい女性の創造』であり、本書はアメリカの中産階級女性の不満を代弁したものである[74]。フリーダンは以下のように述べている。

郊外住宅の主婦、これは若いアメリカの女性が夢に見る姿であり、また、世界中の女性がうらやんでいる姿だといわれている。 しかし、郊外住宅の主婦たちは、密かに悩みと戦っていた。ベッドを片付け、買い物に出かけ、子供の世話をして、 1日が終わって夫の傍らに身を横たえたとき、『これだけの生活？』と自分に問うのを怖がっていた[75]。

また、1970年、オーストラリアの作家ジャーメイン・グリアは『去勢された女』を出版し、世界的なベストセラーとなり、離婚率の上昇を引き起こしたと報じられた。グリアは、女性は男性による女性嫌悪を知らないままに、自分自身に憎しみを向けており、また女性が主婦・母親という役割の中で活力を失い抑圧されていると主張した[76][77]。

詳細は「日本のフェミニズム」および「日本の女性解放運動」を参照

日本では、戦前から選挙権獲得運動を推進していた市川房枝などの女性運動家によって[注釈 3]、終戦直後に「戦後対策婦人委員会」が組織され、日本政府とGHQに対して婦人参政権と政治的権利を要求した。その後も「主婦連合会（主婦連）」など、女性が担い手となった政治結社がいくつも作られたが、この時期の組織は食糧獲得や物価高騰への抵抗など、生活を再建させる上での主婦や母という性別役割を完全に果たすたことが動機である「婦人」の組織だった[79]。こうした性別役割に基づく婦人運動は、第二波フェミニズム（ウーマンリブ運動）以降の女性運動家からは、「男に認められたい女」の組織として否定された[79]。1960年代の安保闘争以降、女性が政治運動に参加する中で、主婦や母といった性別役割分業への疑問や葛藤が表面化し始めた[79]。こうした問題は1970年代のリブ運動の到来とともに明らかとなり、特に1975年の国際婦人年は大きな契機となり、女性であるがゆえに免れない不利な状況を克服するための諸問題を打破するため、公的な場への女性の登用を目的として41の女性団体が共同行動を起こした[80][81]。

詳細は「中国におけるフェミニズム」を参照

中国における第二波・第三波フェミニズムは、共産主義革命や他の改革運動の中での女性の役割の再評価や、「女性の平等が実際に達成されたのか」という問題についての再議論を特徴とする[54]。

第二派フェミニズムに対する批判として、ナンシー・フレイザーは、差異やアイデンティティを重視する第二派の動向が、新自由主義の宗教・生命観・性規範観を前面化する戦略にはまり、グローバリゼーションによる格差拡大と女性の貧困化を見過ごしたという[82]。フレイザーによれば、フェミニズムは、ジェンダーの解放が参加型民主主義や社会的連帯と同時に実現する世界と、女性に男性同様の自立のための資源を増やすという能力主義的達成を可能にするという二つの方向性を持つものだが、第二派以後は後者に引き付けられていったと分析する[83]。

20世紀後半から21世紀初頭

[編集]

第三波フェミニズム

[編集]
詳細は「第三波フェミニズム」を参照
ベル・フックス（1952–2021）

第三波フェミニズムは、1990年代初頭にワシントン州オリンピアで誕生したライオット・ガールというフェミニストのパンク・サブカルチャーの出現と[84][85]、1991年にアニタ・ヒルがアメリカ合衆国最高裁判所判事のクラレンス・トーマスにセクハラを受けたと証言した事件に触発された。「第三波」という言葉は、レベッカ・ウォーカー（英語版）がトーマスの事件に対する反応として「Becoming the Third Wave（第三波になる）」という記事を書いたことに由来する[86][87]。ウォーカーは次のように書いた。

私はこの文章をすべての女性、特に私の世代の女性への訴えとして書く。トーマスを承認することは、私にとってそうであったように、闘いがまだ終わっていないことを思い出させるものである。こうして女性の経験を無視することが、あなたの怒りを呼び起こす。その怒りを政治的な力に変えてほしい。私たちのために働かない者には投票するな。私たちの自由を優先しない者とは性交渉をせず、食事を共にせず、養うな。私はポストフェミニズムのフェミニストではない。私は第三波だ[86]。

また、第三波フェミニズムは、第二波が提唱する「女性らしさ」の本質主義的な定義に異議を唱えること（またはそれを避けること）を目指した。第三波のフェミニストは、第二波の「女性らしさ」の定義が、上流・中流階級の白人女性の経験に偏重していると主張する。第三波では、「ミクロ・ポリティクス」に焦点を当て、何が女性にとって良いことであるかを探る第二波の枠組みに挑戦し、ジェンダーとセクシュアリティについてポスト構造主義的な解釈を採用する傾向があった[41][88][89][90]。第二波に根ざした多くの有色人種のフェミニスト（例：グロリア・アンサルドゥーア（英語版）、ベル・フックス、チェラ・サンドバル（英語版）、チェリー・モラガ（英語版）、オードリー・ロード、マキシーン・ホン・キングストン（英語版））は、フェミニズム思想の中での人種に関する主体性を考慮することを問題提起した[88][91]。第三波は、性別間に重要な心理的差異があると考える「差異派フェミニズム」と、性別間に生得的な心理的差異はなく、ジェンダー・ロールは社会的条件によると主張する立場の間での内部論争もあった[92]。

第四波フェミニズム

[編集]
詳細は「第四波フェミニズム」を参照
2018年、ラ・マナダ性的暴行事件に対する抗議。パンプローナ。

2000年代に入ってから、インターネットやSNS上でのフェミニズム運動も普及し始めた[93]。第四波フェミニズムは、第三波フェミニズムから発展し、2012年頃からフェミニズムへの関心が再興したことと、ソーシャルメディアの利用が広がったことから出現した[94][95]。プルーデンス・チェンバレンによれば、第四波は、女性のための正義と、女性に対する性的嫌がらせや暴力への反対に焦点が当てられている[96]。キラ・コクランによると、第四波フェミニズムは「テクノロジーによって定義される」とされ、Facebook、Twitter、Instagram、YouTube、Tumblr、Feministingなどを用いて、ミソジニーに挑み、ジェンダー平等を推進することが特徴である[94][97][98]。

ウィメンズ・マーチ。ワシントンD.C.

第四波フェミニストが注目する問題には、路上や職場でのハラスメント、キャンパス内の性的暴行、レイプカルチャーが含まれる。運動のきっかけとなった事件としては、2012年のジミー・サヴィルの性加害告発、2012年インド集団強姦事件、2014年のビル・コスビーの性加害告発、2014年アイラビスタ銃乱射事件、2016年のジャン・ゴメシ（英語版）の裁判、2017年のハーヴェイ・ワインスタインに対する告発とそれに続く「ワインスタイン効果」がある[99][100]。第四波の運動には、「エブリデイ・セクシズム・プロジェクト（英語版）」、「ノー・モア・ページスリー（英語版）」、「ストップ・ビルド・セクシズム（英語版）」、マットレス・パフォーマンス（英語版）、フリー・ザ・ニップル、2017年・2018年のウィメンズ・マーチ、＃MeToo運動などがある[101]。

国際女性デーのストライキ、アルゼンチン・パラナ、2019年

ポストフェミニズム

[編集]

「ポストフェミニズム（英語版）」という用語は、1980年代以降のフェミニズムに対するさまざまな見解を表すために使われている。ポストフェミニズムは「反フェミニズム」ではないが、第二波の目標は達成されたと考える一方で、第三波・第四波の目標には批判的である。ポストフェミニズムという言葉は、当初は第二波フェミニズムへの反発を示すために使われたが、現在では、第二波に批判的アプローチを取るさまざまな理論を指す[102]。一部のポストフェミニストは、フェミニズムは現代社会においてもはや必要ないと考える[103][104]。アメリア・ジョーンズ（英語版）は、1980年代から1990年代に現れたポストフェミニストのテキストは、第二波フェミニズムを単一的に描いていると批判する[105]。ドロシー・チュンは、ポストフェミニズムの名のもとに、フェミニストは「ジェンダー平等がすでに達成された」にもかかわらず依然として男女平等の要求を続ける存在として揶揄されていると述べる。チュンによれば、「多くのフェミニストは、権利と平等の議論が今や自分に対して使われていることに不安を表明している」という[106]。

運動とイデオロギー・立場

[編集]

長年にわたって、多くのフェミニズム運動とイデオロギー（英語版）が発展してきた。フェミニズム思想の流派は、リベラル・ラディカル・社会主義（マルクス主義）の三大潮流に分けられることが多い。そして20世紀後半以降には、新しい形態のフェミニズムも登場した[12]。

リベラル・フェミニズム

[編集]
エリザベス・キャディ・スタントン。19世紀リベラル・フェミニズムの重要人物。

リベラル・フェミニズムは、改革派・主流派、またブルジョワ・フェミニズム[107][108]などの名前でも知られており、19世紀の第一波フェミニズムから生じ、19世紀のリベラリズムや進歩主義と結びついている。リベラル・フェミニズムは、リベラル民主主義の枠組みの中で、社会構造を根本的に変えることではなく、政治的・法的な改革を通して男女平等を追求し、主流社会の構造に女性を統合することを目指した[109]。19世紀から20世紀初頭にかけて、リベラル・フェミニズムは特に女性の参政権と教育へのアクセスに焦点を当てていた[110]。また、リベラル・フェミニズムは非常に広範な用語で、多くの現代の分派や様々なフェミニズムを含み、歴史的にリベラルとされる分派には、平等派フェミニズム（英語版）・差異派フェミニズム・エクイティ・フェミニズム・個人主義的フェミニズム・国家フェミニズム（英語版）などの形態がある[111]。

古典的な意味での「リベラル・フェミニズム」が現れた理由としては、リベラルな民主主義が普遍的な平等を唱える中で、（特に法律や公的領域へのアクセスにおいて）ジェンダーによる排除があることを明らかにすることで、リベラリズムに対する内在的な批判を行うことにあったとされる。そしてこの古典的なリベラル・フェミニズムは、新自由主義の秩序と調和する現代の新自由主義フェミニズムとは別物として理解するべきという主張もある[112]。

ノルウェーの元最高裁判事で、ノルウェー女性権利協会の元会長のカリン・マリア・ブルゼリウス（英語版）は、リベラル・フェミニズムを「現実的で冷静、実践的なフェミニズム」と表現する[113]。一方で、リベラル・フェミニズムは、現行の社会構造に異議を唱えない「主流」（すなわち中産階級）の女性によって採用されがちであるため、平等に焦点を当てたリベラル・フェミニズムが「デフォルト」の形態のフェミニズムであるとみなされる傾向にあると指摘されることもある[114]。リベラルから発展したフェミニズムの中には、相対的には保守的であると評されるものもある。特に個人主義的フェミニズムは、個人を自己の所有者とみなし、それゆえに強制的な干渉からの自由を享受する権利を有すると考える点で、この傾向が顕著である[115]。

ラディカル・フェミニズム

[編集]
ラディカル・フェミニズムのシンボル。ヴィーナスと掲げた拳を合わせたもの。

ラディカル・フェミニズムは、第二波フェミニズムから生じた。ラディカル・フェミニズムは、あらゆる抑圧の根源に性抑圧があり、その抑圧者は男性で、男女の利害は敵対すると考えることが多い[12]。そして男女の分離を前提とし、「女性」という集団の独自の意義を強調しようとした[12]。たとえば、1969年にニューヨークで結成されたザ・フェミニスツ（英語版）では、分離主義（英語版）・禁欲主義が提唱され、男性支配を終わらせるために、女性は男性との性行為や結婚を拒むべきとされた[116]。ここから、フェミニストは政治的にレズビアンを実践しなければならないという主張（レズビアン・フェミニズム（英語版））もなされるようになった[117]。

この立場に対して、ベル・フックスは、性差別的な意識や行動を支えている集団には、男性だけではなく女性も含まれているのだから、「女性は多かれ少なかれ男性支配の犠牲者だから連帯できるはず」という考え方は砂上の楼閣であると述べる[118]。また、アミア・スリニヴァサン（英語版）は、フェミニズムがインターセクショナリティに向かうにつれて、男性と性行為したり結婚しているからといって、その女性が家父長制を内面化しているとは限らないという考え方が広まったと述べる[119]。

社会主義フェミニズム

[編集]
エマ・ゴールドマン。労働運動家。アナーカ・フェミニスト。

唯物主義のフェミニズムは、西洋のマルクス主義思想から発展し、イデオロギーと女性との関係に焦点を当て、資本主義批判に関わる様々な運動に影響を与えてきた[120]。マルクス主義フェミニズムは、資本主義が女性の抑圧の根本的な要因で、家庭生活や雇用における女性差別は資本主義的なイデオロギーの影響であると主張する[121]。社会主義フェミニズムは、女性解放は経済的、また文化的な抑圧の両方を終わらせることによってのみ達成されると主張する点で、マルクス主義フェミニズムと区別される[122]。そして体制変革が平等達成のために必要であると考えられ、他の非抑圧集団と連帯することを重視する[12]。1977年、ロンドンで開かれた全英女性解放運動会議で、ラディカル・フェミニストは、女性抑圧の基盤にあるのは資本主義ではなく男性による暴力であるとして社会主義フェミニズムを批判し、これ以後この対立は深まっていった[123]。

また、アナーカ・フェミニズム（英語版）は、国家に対する階級闘争とアナキズムこそが、無意識的な階層を生み出す家父長制と戦うために必要であると主張する[124]。

その他のフェミニズムと立場

[編集]

エコフェミニズム

[編集]

エコフェミニズムは、男性による自然支配と女性支配を同根と定め、自然保護の立場から戦争、女性への暴力、女性支配、先住民への差別、環境破壊に反対する。「エコフェミニズム」という言葉の生みの親とされるフランソワーズ・ドボンヌは、1978年にエコロジー・フェミニズム協会を設立。この運動は、当時、フランスではほとんど反響を呼ばず、オーストラリアや米国において引き継がれ、大きな広がりを見せることになった[125]。

ブラック・フェミニズムとポストコロニアル・イデオロギー

[編集]
「インターセクショナリティ」も参照

サラ・アーメッドは、ブラック・フェミニズム（英語版）とポストコロニアル・フェミニズム（英語版）は、西洋フェミニズム思想の基本的な前提に異議申し立てをするものであると論じる[126]。過去のフェミニズム運動やその理論の発展は、大部分で西欧・北米の中産階級の白人女性によって主導されてきた[91][127][128]。これに対して、他の人種の女性は、代替となるフェミニズムを提唱してきた[127]。この傾向は、1960年代のアメリカにおける公民権運動や、アフリカ・カリブ海・ラテンアメリカ・東南アジアにおける西欧の植民地主義の終焉とともに加速し、発展途上国や元植民地出身の女性、あるいは有色人種や様々な民族、また貧困に苦しむ女性から、新たなフェミニズムが提唱された[128]。たとえば、ウーマニズム（英語版）は、初期のフェミニズム運動が白人中産階級を主として構成されていたことを背景に生まれた[129][130][91]。こうしたフェミニズムは、第三世界フェミニズム（英語版）や先住民フェミニズム（英語版）[128]、アフリカン・フェミニズム（英語版）[131]などと密接に関わる。

トランスジェンダーとフェミニズム

[編集]

第二派フェミニズムにおいては、ジャニス・レイモンド（英語版）のように本質主義の立場から反トランスジェンダーの立場に立つフェミニストもいたが、トランスジェンダーに肯定的な立場を取るフェミニストも多くおり、第二派の中で重要な役割を担ったトランスジェンダーもいる[132]。第三波以降は、トランスジェンダーの権利のための闘いは、インターセクショナル・フェミニズム（英語版）の不可欠な部分であるとみなされることが多く[133]。第四波フェミニズムでも同様に、トランスジェンダーを包括することが多い[133]。フェミニズムの中にはトランスジェンダーを肯定的にとらえる言説の蓄積があり（トランスフェミニズム（英語版））、たとえば竹村和子は、トランスセクシュアルに、現存の性規範を攪乱する新しい身体性があることを見出している[132]。また、全米女性機構（英語版）会長のテリー・オニール（英語版）は、トランスジェンダー嫌悪との闘いはフェミニズムの問題であるとし[134]、全米女性機構は「トランス女性は女性であり、トランス少女は少女である」という立場を表明している[135]。複数の研究では、「フェミニスト」を自認する人々の方が、そうでない人々よりも、トランスジェンダーの人々を受け入れる傾向が強いとされている[136][137][138]。

トランス排除的ラディカルフェミニズムとして知られるイデオロギーは、ジェンダー・アイデンティティとトランスジェンダーの権利という概念に批判的で、「性的特徴がジェンダーを決定するものである」または「性的特徴はジェンダー・アイデンティティの重要性を超える」という立場をとる[139][140][141]。そして、生物学的二元論の立場を取り、抑圧するのは常に男性、抑圧されるのは常に女性で、男性がいないという条件でしか女性の解放はあり得ないと説く[142]。これらの見解は、他の多くのフェミニストからトランス嫌悪的であると批判されている[143][144][145][146][147]。

フェミニズムのセクシュアリティに対する立場

[編集]
詳細は「en:Feminist views on sexuality」を参照

フェミニズムのセクシュアリティに対する見解は、時期や文化によって異なり、いくつかの方向性がある。特にフェミニストの間で論争の的となってきたのは、性産業、メディアにおける性的な表現、男性優位の状況下での性行為の同意の問題などである。これらの論争は1970年代後半から1980年代の「フェミニスト・セックス戦争」として知られ、反ポルノ運動とセックス・ポジティブ・フェミニズムが対立し、フェミニズム運動の一部が分裂した[148][149][150][151][152]。

性風俗産業

[編集]
詳細は「en:feminist views on pornography」を参照

性風俗産業に対するフェミニズムの立場は多岐にわたる。たとえば、個人主義フェミニストは、成人女性には自由に性的行為に同意する権利があり、自ら選んだ方法で働き、稼ぐ権利を持つべきだとして、性産業の存在を支持する傾向にある[153]。また、台湾のフェミニズムにおいては、性産業へのフェミニストの立場が二分され、性産業を批判するフェミニストは、性産業は男性の性的欲望を正当化し、女性のセクシュアリティの商品化・家父長制の強化をもたらす女性搾取であるとして批判した[154]。一方で、労働としてのセックスワークの保障を要求するフェミニストは、女性には身体と欲望についての自主権があり、身体の商品化は労働の商品化と同じで、批判されるべきは劣悪な労働環境であると主張し、セックスワークを抑圧することはセックスワーカーをより劣悪な環境に追い込むだけだと批判する[154][155]。

「フェミニスト・ポルノグラフィ」も参照

ポルノに対するフェミニストの見解も多様で、ポルノを女性に対する暴力の一形態として非難するものから、ポルノの一部をフェミニズムの表現手段や正当な職業と捉えるものまである[148][149][150][151][152]。

女性の性的自己決定権の肯定

[編集]
「en:My body, my choice」も参照

フェミニズムにおいて、女性の性的自己決定権（女性が自らのセクシュアリティをコントロールする権利）は重要な問題で、論争の的となってきた。ラディカル・フェミニストでは、家父長制社会において、女性のセクシュアリティは男性によってコントロールされているため、女性は自分自身の体に対してほとんど支配権を持たないと主張される。そして、男性が犯す性的暴力はしばしば「男性の性的な権利」というイデオロギーに根ざし、これらのシステムは女性に対して性交渉を拒否する選択肢をほとんど与えていないと論じる[156][157]。

理論・概念

[編集]
詳細は「en:Feminist theory」を参照

フェミニズム理論は、フェミニズム運動から生まれ、女性の社会的役割や経験を検証することで、ジェンダー不平等の本質を理解しようとするものである。フェミニズム理論家は、ジェンダーに関する問題を考察するため、さまざまな学問分野で理論を発展させてきた[158][159]。その対象は、人類学・社会学・経済学・女性学・文学批評[160][161]、美術史[162]、精神分析[163]、哲学[164][165]など、さまざまな分野の研究を含む。ほか、フェミニスト理論の多くは女性の権利と利益の推進にも力を入れる。フェミニスト理論で探求されるテーマには、差別・ステレオタイプ・性的対象化・抑圧・家父長制などがある[158][159]。

家父長制

[編集]
「ムスリムの女性よ。皇帝・ベイ・ハーンがあなたの権利を奪った」- アゼルバイジャンで発行されたソビエトのポスター、1921年。

家父長制とは、男性の権威者を中心に組織された社会制度であり、この制度では、父親が女性・子供・財産に対して権威を持つ。これは男性支配・男性特権の制度であり、女性が従属することを強いる[166]。フェミニズムの多くは、家父長制は女性にとって抑圧的で不平等な社会制度であるとする。キャロル・ペイトマンは、家父長制における「男性性」と「女性性」の区別は、自由と服従という政治的な相違であると主張する[167]。

フェミニズム理論において、家父長制の概念は、男性が女性に対して優位性を再生産し、行使するための社会的メカニズムの全てを含むとされる。フェミニズム理論は、通常、家父長制を社会的な構築物として捉え、その現れを明らかにし、批判的に分析することで克服できると考える[168]。一方、ラディカル・フェミニストの中には、家父長制は社会に深く根付いているため、分離主義が唯一の解決策だと提唱する者もいる[169]。他のフェミニストは、これらの見解を反男性的であると批判する[170][171][172]。

スタンドポイント理論

[編集]

スタンドポイント理論（英語版）は、個人の社会的立場がその人の知識に影響を与えるということを論じるフェミニズム理論である。この観点は、従来の科学が「客観的」であるという見方を拒否し、過去の研究や理論が女性やフェミニズム運動を重要でないものと扱ってきたと主張する[173]。1980年代以降、スタンドポイント・フェミニズムは、フェミニズム運動は国際的な問題（強姦・近親相姦・売春など）と、文化特有の問題（アフリカやアラブ社会の一部にある女性器切除や、先進国におけるガラスの天井の問題など）に対処すべきであると主張した。これにより、ジェンダー不平等が人種差別・同性愛嫌悪・階級差別・植民地主義などとどのように交わるかを「支配のマトリクス」として理解することができるようになる[174][175]。

社会構築物としてのジェンダー・セックス

[編集]
「性別とジェンダーの区別」および「ジェンダー・トラブル」も参照

20世紀後半に入ると、多くのフェミニストがジェンダーは社会的に構築されている（社会構築物としてのジェンダー（英語版））と主張し始めた[176]。ここでは、女性の経験を文化や歴史にわたって一般化することは不可能だと考えられる[177]。ポスト構造主義フェミニズム（英語版）は、ポスト構造主義や脱構築の哲学に依拠し、ジェンダーの概念は言説を通じて社会的・文化的に作り出されると主張している[178]。パメラ・アボット（英語版）は、ポストモダン的なアプローチは「単に男性と女性の視点だけでなく、複数の真実の存在」を強調していると述べている[179]。

さらに、ジュディス・バトラーは、生物学的なセックスと文化的に構築されたジェンダーという枠組みに対する構造的な批判を試みた[180]。バトラーによれば、自然的・本質的なセックスという観念は、政治的・社会的な目的から科学言説によって構築されたもので[180]、ジェンダーはセックスを「前-言説的」にするための装置となる[180]。よってセックスとジェンダーはどちらも社会的に構築されたものというのがバトラーの主張である[180]。この背景には、生物学・精神分析学の研究の進展によって、人間が生物的に必ずしも男女に二分されるわけではないと明らかにされたこともある[12]。バトラーの学説は、フェミニズムの新時代を告げたものとされる[12]。

フェミニズム文学批評

[編集]

文学批評の分野では、エレイン・ショウォーター（英語版）がフェミニスト理論の発展を三つの段階に分類した。最初の段階が「フェミニスト批評」で、ここではフェミニストの読者が文学的現象の背後にあるイデオロギーを検討する。次の段階が「ガイノクリティシズム」で、ここでは女性がテキストの意味を生産する存在となる。最後の段階が「ジェンダー理論」で、ここではセクシュアリティ・ジェンダーのシステムが持つイデオロギーの刻印と文学的効果を探る[181]。

これは1970年代にフランスのフェミニストによって発展した「エクリチュール・フェミニーヌ」の概念と対応する[102]。エレーヌ・シクスーは、筆記行為や哲学自体が男性中心主義的であると主張し、リュス・イリガライとともに「身体から書くこと」を反体制的な行為として強調した[102]。ジュリア・クリステヴァやブラハ・L・エッティンガー（英語版）の研究も、フェミニスト理論やフェミニスト文学批評に影響を与えている[182]。しかし、エリザベス・ライトが指摘するように、これらのフランスのフェミニストの誰もが、英語圏の世界で現れたフェミニスト運動と自らを一致させているわけではない[102][183]。

フェミニスト法学

[編集]

フェミニスト法学（英語版）は、女性と法律の関係を検討する法学の一分野で、過去の女性に対する法的・社会的偏見と、女性の法的権利の向上のための問いを扱う[184]。現代の法学者は通常、法律は性別に依存しない普遍的なものであるという理想を維持するためのプロセスとみなすが、フェミニスト法学者は、このアプローチが女性の価値観や法的利益、また女性が経験するかもしれない障害を見落としていると主張する[185]。

フェミニスト宗教学

[編集]
2008年、アフガニスタンにて、エイドリアン・シモンズ司令官が、唯一の女性のためのモスクの開所式で演説を行う様子。これはパシュトゥーンにおける女性の権利向上の象徴とされる。

フェミニスト神学は、宗教の伝統・実践・聖典・神学を、フェミニズムの視点から再考する動きである。フェミニスト神学の目標には、宗教当局・聖職者における女性の役割の拡大、神に対する男性中心的なイメージや言語の再解釈、母親としての役割における女性の位置づけの見直し、宗教の聖典における女性イメージの研究が含まれる[186]。

キリスト教フェミニズム（英語版）は、男女平等の視点からキリスト教を解釈しようとするフェミニスト神学の一分野である。キリスト教フェミニストの間で統一された信念はないが、ほとんどの人が「神は性差別をしない」と考えている。また、女性の聖職叙任、キリスト教徒の結婚における男性支配、キリスト教における女性の道徳的欠陥・劣等性に対する主張、教会における女性の扱いに関する問題に取り組んでいる[187][188]。

詳細は「イスラームと女性」を参照

イスラム教フェミニズム（英語版）は、イスラムの枠組みに基づき、女性の権利・男女平等・社会的正義を主張する。ここではコーランにおける平等の教えが強調され、コーラン・ハディース・シャリーアを通して、イスラム教の家父長的な解釈に疑問を投げかけ、より平等で公正な社会の創造を目指す[189]。これはイスラムに根ざした運動ではあるが、その先駆者は世俗的で、西洋のフェミニズムの議論も利用しており、イスラムフェミニズムは世界的フェミニズム運動の一部として認識している[190]。

仏教フェミニズム（英語版）は、仏教における女性の宗教的・法的・社会的地位を向上させることを目指す運動である。これは、道徳的・社会的・精神的、また指導者としてのジェンダー平等を、仏教の観点から理解することを目的とするた。仏教徒でフェミニストのリタ・グロスは、仏教フェミニズムを「女性と男性の共人間性を根本から実践すること」と表現する[191]。

ユダヤ教フェミニズム（英語版）は、ユダヤ教における女性の宗教的・法的・社会的地位を改善し、ユダヤ人女性に対し、新たな宗教的経験と指導者としての機会を提供することを目指す運動である。これらの運動における初期のユダヤ系フェミニストにとって主要な課題は、ミニヤーンからの排除、ミツワーからの免除、また女性が証人になれず離婚できないことなどであった[192]。

フェミニスト現象学

[編集]

フェミニスト現象学は、現象学の方法論を用い、主流の現象学に欠けていた女性の経験を考察の中心に据えるものとして始まった[8]。現在では、女性の経験に限定せず、さまざまな性的存在の経験や、マイノリティの経験について、当事者の視点から探求することを主とする[8]。

現象学は、一人称の日常的な語りから出発するもので、日常では忘れ去られている原初的な経験を呼び起こし、そこから世界との関わり方を明らかにする[8]。フェミニスト現象学は、その経験に現れるジェンダー構造にアプローチし、その個人が生きている社会の規範や制度の問題を開示することを目指している[193]。

科学とフェミニズム

[編集]
詳細は「フェミニスト認識論」を参照

科学に対するフェミニストの研究は、科学や学術機関における権力の不平等がどのように生み出され、維持されるかを明らかにすることを目的とする[194]。たとえば、サンドラ・ハーディングは、フェミニズムによる道徳・政治に関する洞察が、社会科学や生物学における、ジェンダー・セックスと社会・自然の間の関係についての従来の説明に対して、批判的な問いを投げかけたと述べる[195]。ルース・ハバード（英語版）やエブリン・フォックス・ケラー（英語版）といったフェミニスト批評家は、従来の科学言説が男性視点に偏っているとして批判する[196]。

リン・ハンキンソン・ネルソンは、フェミニスト認識論は、男性と女性の経験の間に根本的な違いを発見し、女性の経験を情報源として取り入れ、女性の経験を省略したり、誤って記述したり、過小評価したりすることの帰結を明らかにすることを重視すると述べる[197]。一方、フェミニスト認識論は、社会的・政治的な価値観がその発見に影響を与えるとして批判されることもある[198]。例えば、スーザン・ハークは、フェミニスト認識論が女性の思考に関するステレオタイプ（直感的で感情的であるなど）を強化するリスクがあると指摘し、ミーラ・ナンダ（英語版）も、こうした視点が女性を従来のジェンダー・ロールに閉じ込め、家父長制を正当化することになりかねないと警告する[199]。

生物学とジェンダー

[編集]

現代のフェミニズムは、ジェンダーが生物学的に定まっているとする本質主義的な見解（ジェンダー本質主義（英語版））に異議を唱えている[200][201]。たとえば、アン・ファウスト・スターリング（英語版）の『ジェンダーの神話』は、ジェンダーに関する科学研究に、生物学的・本質主義的な前提がどのように組み込まれているかを明らかにする[202]。コーデリア・ファインの『ジェンダーの幻想』は、男性と女性の心には生得的な生物学的差異があるとする科学的証拠を否定し、そうではなく、「性差」とされてきた個人の差異の原因は文化的・社会的な信念によるものと主張する[203]。

フェミニスト心理学

[編集]

フェミニスト心理学（英語版）は、心理学の研究における男性中心主義を批判する形で登場した。従来の研究では男性のみが被験者として研究され、男性の視点のみが研究対象とされていたが、女性が心理学の博士号を取得するようになると、女性とその問題が研究対象として導入された。フェミニスト心理学は、社会的文脈・生活体験・質的分析を重視する[204]。

文化

[編集]
詳細は「en:Feminism in culture」を参照

デザイン

[編集]

インダストリアルデザイン・グラフィックデザイン・ファッションデザインといった分野には、フェミニストの長い活動の歴史がある。これらの活動では、美、DIY、フェミニンなどのアプローチや、コミュニティベースのプロジェクトといったテーマが探求されてきた[205]。近年の研究では、インダストリアルデザインにおけるフェミニストの視点が、どのようにポジティブな変化を促し、デザインの中での不平等を特定して社会的に持続可能で草の根のデザインの解決策を導くかが探求されている[206]。

ビジネス

[編集]

フェミニストの活動家は、フェミニスト書店・信用組合・出版社・通信販売カタログ・レストランといった様々なフェミニストビジネス（英語版）を立ち上げてきた。これらのビジネスは、1970年代、1980年代、1990年代の第二波・第三波フェミニズムの一環として発展してきた[207][208]。

視覚芸術

[編集]

フェミニズムアート運動は、フェミニズムの発展にともない、1960年代に始まり、1970年代を通じて盛んになったもので、「戦後において最も影響力のあった国際的な運動」と称され、「過去40年間にわたるアート制作とアート批評において、最も広い変革をもたらした」とされることもある[209]。視覚芸術へのフェミニストのアプローチは、サイバーフェミニズム（英語版）やポストヒューマンの動きによって近年発展し、現代の女性アーティストがジェンダー・ソーシャルメディア・身体性といった概念に対する主張を明らかにしている[210]。

また、従来は男性向けとされたコンピュータゲームも、近年はフェミニズムの影響を受けており、女性が活躍する作品や、女性差別や人種差別を扱う作品、性的少数者が登場する作品なども増えている[211]。近藤銀河は、ゲームをプレイすることは、ゲーム世界でのジェンダー・ロールの規範に乗って行動することであり、その規範の実践とその失敗を通して、規範の外にある生の可能性を見い出せると指摘する[212]。

文学

[編集]
オクティヴィア・E・バトラー。フェミニストSF作家。

フェミニズムは、フェミニストの小説・ノンフィクション・詩などを生み出し、女性の書き手に対する新たな関心を引き起こした[213]。女性の著作に対して関心が広がった背景には、文学における「正典」が拡張されたことがあり、ポストコロニアル文学・ゲイやレズビアンの文学・有色人種の著作・労働者の著作、また他の周縁化されてきた集団の創作物への関心が高まったことにより、「文学」とされる範囲が大幅に拡大し、それまで「文学」とされなかった児童文学・日記・書簡・旅行記も現在では学術的な関心の対象となっている[213][214][215]。

エリース・レイ・ヘルフォードによれば、サイエンス・フィクションとファンタジーは、特に理論と実践の橋渡しとして、フェミニズム思想において重要な役割を果たしている[216]。特にフェミニズムSFは、ジェンダーを理解する際の社会的構築の役割を探るために、大学レベルで教えられることがある[217]。

ロスヴィータ。ドイツ語圏初の女性作家、初の女性歴史家、初のフェミニスト劇作家[218]。

フェミニズムに関するノンフィクションは、女性の生の経験における懸念を表現する上で重要な役割を果たしてきた。たとえば、マヤ・アンジェロウの『歌え、翔べない鳥たちよ』は、アメリカで育った黒人女性が経験する特有の人種差別や性差別を表現し、大きな影響を与えた[219]。さらに、多くのフェミニズム運動は、詩をフェミニズムの思想を公衆に伝える手段として取り入れ、詩集やアンソロジー、公開朗読を通じてその思想を伝えてきた[220]。

また、過去に書かれた女性の作品は、女性がかつてどのように生きていたかを語り、彼女が持っていた力や、彼女がコミュニティに与えた影響を示すために、フェミニズムの中で活用されている[221]。たとえば、女性文学の歴史において重要な人物とされるのが、ドイツの女性詩人のロスヴィータ（935–973）で、中世において女性の視点から女性の生活に言及した数少ない書き手の一人である[222]。

音楽

[編集]
1947年、ニューヨーク。アメリカ人ジャズシンガー・ソングライターのビリー・ホリデイ。

女性音楽は、女性によって作られ、女性のために、そして女性について歌われた音楽を指す[223]。このジャンルは、第二波フェミニズムの音楽的な表現として[224]、また労働運動・公民権運動・平和運動の一環として生まれた[225]。この運動は、クリス・ウィリアムソン（英語版）、メグ・クリスチャン（英語版）、マーギー・アダム（英語版）などのレズビアン、バーニス・ジョンソン・リーガン（英語版）といったアフリカ系アメリカ人の女性活動家、そして平和活動家のホリー・ニア（英語版）によって始められた[225]。加えて、女性音楽は、演奏者にとどまらず、スタジオミュージシャン・プロデューサー・サウンドエンジニア・プロモーター・フェス主催者など、音楽業界全体にわたる女性の活躍を含む[223]。

1970年代、音楽学の中で女性作曲家や演奏家が発見され、フェミニズムの視点から音楽の「正典」・ジャンル・時代区分などの概念が見直され始め、伝統的な音楽史において女性音楽家がどのように位置づけられるべきかという問いが投げかけられるようになった[226]。1980年代には、フェミニズムは音楽学の主要な関心対象となった[226]。1980年代から1990年代にかけてこの流れは続き、スーザン・マクレアリー（英語版）、マーシャ・シトロン（英語版）などの音楽学者が、音楽において女性が周縁化された文化的理由を考察し始めた[226]。ここでは、ジェンダー化された言説としての「音楽」、プロフェッショナリズム、女性音楽の受容、音楽制作の場の検討、女性の資産や教育との関係、女性アイデンティティに関連する大衆音楽研究、音楽分析における家父長的な思想、そしてジェンダーと差異の概念などが検討された[226]。

映画

[編集]
詳細は「フェミニスト映画理論」を参照
ファーティン・ハママ (1931–2015)。エジプト映画の伝説。中東やアフリカの多くの女性に影響を与えた[227][228]。

フェミニスト映画は、フェミニストの視点を主張・描写するもので、1960年代後半から1970年代初頭にかけてのフェミニスト映画理論の発展とともに台頭した[229]。1960年代、政治的議論や性解放の中で急進化した女性は、しかし急進主義が女性にとって実質的な変化をもたらさなかったことを受けて、主流の映画がどのように女性を描いているかを分析することに取り組んだ[229]。1972年、アメリカとイギリスで最初のフェミニスト映画祭が開催され、最初のフェミニスト映画雑誌「Women & Film」が創刊された。この時期の先駆者には、クレア・ジョンストン（英語版）やローラ・マルヴィ（英語版）が含まれ、エディンバラ映画祭で女性向けイベントを組織した[230]。

フェミニスト映画の制作には、二つの異なるアプローチがあるとされる。一つは「脱構築」で、主流の映画の慣例を分析し解体することを狙い、観客と主流の映画の関係を変えることを目指す。もう一つは、「フェミニスト・カウンターカルチャー」で、これは女性的な表現を実体化し、女性特有の映画言語を探求するものである[231]。

政治

[編集]
ローズ・コーエン（英語版）。イギリス出身のサフラジスト。1937年にスターリンの大粛清で処刑された。

フェミニズムは、20世紀の主要な政治運動と複雑な相互作用を持っていた。

社会主義

[編集]

19世紀後半以降、社会主義と連携するフェミニストがいる一方で、社会主義イデオロギーは女性の権利に対する配慮が不十分であると批判するフェミニストもいた。1907年、シュトゥットガルトで国際社会主義女性会議（英語版）が開かれ、参政権は階級闘争の道具であると説明された。クララ・ツェトキンは、女性問題の根本的な解決を可能にする唯一の社会主義的秩序を築くために、女性参政権が必要であると説いた[232][233]。また、イギリスでは、女性運動は労働党と連携した。スペイン内戦では、ドロレス・イバルリがスペイン共産党を率い、女性の平等な権利を支持したが、前線での戦闘には反対したため、アナーカ・フェミニストのムヘレス・リブレス（英語版）と対立した[234]。

20世紀初頭のアイルランドのフェミニストに、サフラジェットでアイルランド共和主義（英語版）・社会主義の立場をとるコンスタンツ・マルキエビッチがいる。彼女は1918年、イギリス庶民院で初めて選出された女性となったが、自制主義（英語版）から議席には就かなかった[235]。彼女は1916年のイースター蜂起の際、アイルランド指導者ジェームズ・コノリーによって率いられたアイルランド市民軍の指揮官でもあった[236]。

ファシズム

[編集]
チリのフェミニストがアウグスト・ピノチェト政権に抗議する様子。

ファシズムのフェミニズムに対する態度ははっきりしないことが多い。イタリアでは、1919年のファシスト・マニフェストにおいて、社会改革に関する要求の一つとして、18歳以上のすべてのイタリア市民に選挙権を拡大すること（実現したのはファシズム打倒後の1946年）や、25歳からの公職立候補資格の拡大が挙げられた。この要求は、ファシストを支持する女性団体であるファスチ・フェミニッリなどによって推進され、1925年にはベニート・ムッソリーニの連立パートナーからの圧力によって部分的に実現された[237][238]。

「ナチスの女性政策」も参照

シプリアン・ブラマイレスは、フェミニストの中にはアドルフ・ヒトラーの台頭に反対した者もいたが、フェミニズムとナチス運動の関係は複雑だと述べている。ナチスは家父長制社会と女性の役割を賛美しながらも、女性の雇用の平等を認めるとも主張した[239]。しかし、ヒトラーとムッソリーニはフェミニズムに反対すると宣言し[239]、1933年にナチズムがドイツで台頭して以降、それ以前にフェミニストが勝ち取った政治的権利や経済的機会は失われた[232]。ジョルジュ・デュビらは、ファシズム社会は実際には階層的で、男性の力を強調し、女性は従属的な地位に置かれたと記す[232]。ブラマイレスはまた、1960年代以降のネオファシズムはフェミニズムに敵対的で、女性が「従来の役割」を受け入れるべきだと主張するとも述べる[239]。

公民権運動と反人種差別

[編集]

公民権運動はフェミニズム運動に影響を与え、またその逆も同様であった。多くのアメリカのフェミニストは、奴隷解放運動の言語や理論を取り入れ、女性の権利と非白人の権利の不平等に類似点を見出した[240]。1960年代後半から1970年代にかけて、非白人女性は、当時のフェミニズムが主に白人・中産階級・異性愛者のものになっているとし、人種やセクシュアリティに関する問題を理解せず、関心を持たないと批判した[241]。同様に、一部の女性は、公民権運動に性差別的・同性愛嫌悪的な要素があり、マイノリティの女性に対応していないと指摘した[240][242][243]。これらの批判は、アイデンティティ政治や人種差別・階級差別・性差別の交差性（インターセクショナリティ）についての新しいフェミニズム理論を生み出し、ブラック・フェミニズム（英語版）やチカーナ・フェミニズム（英語版）などの新しいフェミニズムを生むとともに、レズビアン・フェミニズム（英語版）やその他のクィア・オブ・カラー批評の統合に大きく貢献した[244][245]。

新自由主義

[編集]

新自由主義は、特にグローバルサウスにおいて、女性労働力に対する多大な悪影響を与えているとして、フェミニスト理論から批判されている[246]。非工業化国の女性の経験を分析すると、近代化政策によって有害な影響がもたらされることがあり、これは開発がすべての人々に利益をもたらすという典型的な主張を反証するものである[247]。

新自由主義の支持者は、女性の労働力参加を増やすことで経済的進歩が加速すると主張するが、フェミニスト批評家は、女性の参加だけでジェンダー平等が進むわけではないと批判する[248]。新自由主義は、女性的とされる労働を低く評価し、男性・男性性の構造的な優位を作るため、家庭や職場における女性従属という重要な問題に対応していないとされる[249]。グローバルサウスにおける雇用者は、女性的労働において、要求が少なく、従順で低賃金を受け入れる労働者を求める[250]。また、雇用者は女性を「副収入を得る者」とみなすことで、賃金を低くし、訓練や昇進を怠ることを正当化することが多い[251]。

社会への影響

[編集]

フェミニズム運動は、社会に多くの変化をもたらした。これには、女性参政権の獲得、教育へのより広いアクセス、男性と比較してより平等な賃金、離婚訴訟を起こす権利、妊娠に関する個別の決定を行う権利（避妊や中絶へのアクセスを含む）、そして財産を所有する権利が含まれる[11]。特に第二波フェミニズムによって、性別役割分業等の性差別の撤廃や、女性の性と身体の自己決定権が掲げられて運動がなされ、国連の世界女性会議・女性差別撤廃条約などの成果が上がったが、現代にも性差別は根強く存在している[252]。江原由美子は、第二波以後のフェミニズムによって起きた社会の変化と、変化が滞っている点について、2022年時点の大きな傾向を以下のようにまとめている。

  1. 各国での性別役割分業意識が変革された。性別役割分業意識が比較的高いとされる日本においても、「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という考え方に反対する人が多数派となった[252]。
  2. 各国で女性の大学進学率が高くなり、女性が上回る国もある[252]。
  3. 女性の就業率は各国で上昇したが、国によって差が大きい[252]。
  4. 管理職女性比率・女性賃金率も上昇傾向にあるが、国によって差が大きい。男性と全く同じレベルの管理職女性比率・女性賃金率を実現した国はない[252][注釈 4]。
  5. 女性の政治参加率も上昇傾向だが、国によって大きな差があり、特に日本は低い[252][注釈 5]。
  6. 男性の家事負担・育児分担の割合も上昇傾向だが、国によって差が大きい[252]。
  7. 女性の人権については、悪化している国としてアフガニスタン・南スーダン・シリアがある[252]。
  8. 女性への性暴力件数については、日本では減少の傾向は見い出せない[252]。
  9. 性的マイノリティへの差別や人権侵害も多く、同性愛が犯罪とされる国は76か国あり、メディアでの偏見も蔓延している[252]。

以上を踏まえて、江原は、ジェンダー平等はいまだに実現していないが、社会調査の結果からジェンダー平等の実現を望む人が多くいることは確かで、フェミニズムは現代も必要とされていると述べる[252]。

市民権

[編集]
女子に対するあらゆる形態の差別の撤廃に関する条約への参加国。
  署名・批准
  加入または継承
  条約を遵守する未承認国家
  署名のみ
  未署名

1960年代以降、女性の権利を求めるキャンペーン[257]は、アメリカ合衆国やイギリスでさまざまな結果をもたらした[258]。20世紀には、女性の職場進出の増加により、家庭内の労働分担にも影響が生じた。社会学者アーリー・ラッセル・ホックシールドによれば、共働きカップルでは、男女が仕事に費やす時間は平均してほぼ同じであるにもかかわらず、女性の方が家事に費やす時間が多い[259][260]。

言語

[編集]

ジェンダー・ニュートラルな言語（英語版）を支持する人々は、性別特有の言語の使用がしばしば男性の優越を暗示し、不平等な社会状態を反映すると主張する[261]。たとえば、『The Handbook of English Linguistics』は、男性代名詞や、性別特有の職業名は、英語の言語慣習が歴史的に男性を人類の典型として扱ってきた例であるとする[262]。

反応

[編集]

フェミニズムに対して、さまざまな人々が反応しており、その支持者と批判者には男女ともに含まれている。アメリカの大学生の間では、男女ともにフェミニストを自称するよりも、フェミニズムの理念を支持する傾向が強い[263][264][265]。アメリカのメディアはフェミニズムを否定的に描写する傾向があり、フェミニストは「一般女性の日常的な仕事やレジャー活動と結びつくことが少ない」とされる[266][267]。しかし、最近の研究によると、自らフェミニストを名乗る人々やさまざまな形態のフェミニズムに関する議論に触れることで、自分自身もフェミニズムに共感を持つようになる人が増えていることが示されている[268]。

男性と男性性

[編集]

フェミニズム理論は、男性性の社会的構築と、それがジェンダー平等の目標に及ぼす影響を分析してきた。ここでは、男性性が社会的に構築されることによって、男性が攻撃性や競争と結びつけられ、家父長制的で不平等なジェンダー関係を強化するとされ、フェミニズムによって問題視される[89][269]。フェミニズム理論によれば、家父長的な文化は、男性の「可能な男性性の形態」を制限し、結果的にその人生の選択肢を狭めている[270]。

フェミニズムにおける男性の参加は、一般的にはフェミニストによって奨励され、ジェンダー平等を社会全体で達成するための重要な戦略とみなされる[271][272][273]。多くの男性フェミニストが女性の権利活動・フェミニズム理論と男性性研究などで活躍しているが、それが家父長制の社会的影響を増大すると指摘されることもある[274]。現在のフェミニズム理論と男性性研究において広く承認されているのは、男女が協力してフェミニズムの大目標を達成すべきというものである[270]。

プロフェミニズム

[編集]

プロフェミニズム（英語版）とは、支持者自身がフェミニスト運動の一員であることを明らかにせずに、フェミニズムを支持することである。この用語は、主にフェミニズムを積極的に支持する男性に対して使われることが多い。プロフェミニストの男性の活動には、学校での少年や若い男性への暴力防止教育、職場でのセクハラに関するワークショップの提供、地域教育キャンペーンの実施、そして暴力を行う男性へのカウンセリングが含まれ、フェミニストや女性支援サービスと協力して行われることもある[275]。

反フェミニズムとフェミニズム批判

[編集]

反フェミニズムとは、フェミニズムに対して部分的または全体的に反対することである[276]。19世紀には、反フェミニズムは主に女性参政権への反対に焦点を当てていた。後に、高等教育機関への女性の進出に反対する者は、教育が女性にとって過度の身体的負担であると主張した。他のアンチフェミニストは、女性の労働市場への進出や労働組合への参加、陪審員への選出、避妊や性的自己決定権の取得に反対した[277]。

反フェミニズムの立場を取る理由としては、伝統的な価値観や宗教的信念に反するからという場合がある。例えば、離婚や未婚の女性を受け入れることが有害であるとか、男性と女性は本質的に異なるから社会におけるジェンダー・ロールを維持すべきだと主張されることがある[278][279]。他にも、女性の労働・政治への進出や参政権によって、男性支配が弱まることに反対する人もいる[280][281]。ダフネ・パタイとノレッタ・コルトジェ（英語版）は、「反フェミニズム」という言葉が、フェミニズムに関する学術的議論を黙らせるために使われていると主張する[282][283]。

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ ほか、男女同権主義に基づく、女権拡張主義、女性尊重主義などと呼ばれることもある[5]。フェミニズムの推進者や同調者のことを「フェミニスト」と呼称する[6]。
  2. ^ 1870年有夫女財産法は、妻の財産法上の地位を、直接・一般的に規定した最初の法律であるとされる[40]。
  3. ^ 日本では、1878年の上町町議会の区会議員選挙で、楠瀬喜多が、戸主として納税しているのに女性という理由でだから選挙権がないことに対して抗議した。これにより、1880年、日本で初めて、上町町議会で戸主に限定した女性参政権が認められた。しかし4年後、日本政府は区町村会法を改訂し、区町村会は規則制定権を持たなくなり、再び選挙から女性は排除された[78]。
  4. ^ 日本の賃金格差は、先進国で最下位レベルで、正社員女性は男性の75%ほどの賃金である[253]。また、2014年の新卒採用において、総合職で採用された学生のうち女子学生は20%であった[254]。
  5. ^ 日本における2015年の衆議院の女性議員割合は9.5%であり、先進国中では最も低い水準となっている[255]。なお、2000年から2005年度までのIPUの調査によれば、地域別でみるとEUの31.0%がトップ、南北アメリカ18.4%、アジア15.5%、サハラ以南アフリカ14.9%、アラブ諸国6.0%となっている[256]。

出典

[編集]
  1. ^ Lengermann & Niebrugge 2010, p. 223.
  2. ^ Mendus, Susan (2005年) [1995]. "Feminism". In Honderich, Ted (ed.). The Oxford Companion to Philosophy (2nd ed.). Oxford University Press. pp. 291–294. ISBN 978-0-19-926479-7。
  3. ^ Hawkesworth, Mary E. (2006年). Globalization and Feminist Activism. Rowman & Littlefield. pp. 25–27. ISBN 978-0-7425-3783-5。
  4. ^ Beasley, Chris (1999年). What Is Feminism?. New York: Sage. pp. 3–11. ISBN 978-0-7619-6335-6。
  5. ^ 井上輝子, 上野千鶴子, 江原由美子, 大沢真理, 加納実紀代（編）、2002年『岩波 女性学事典』岩波書店。[要ページ番号]
  6. ^ “フェミニスト / Feministに関する最新記事”. Vogue Japan. 2022年1月17日閲覧。
  7. ^ Gamble, Sarah (2001年) [1998]. "Introduction". The Routledge Companion to Feminism and Postfeminism. Routledge. pp. VII. ISBN 978-0-415-24310-0。
  8. ^ a b c d 中澤 2020, pp. 2–3.
  9. ^ a b Echols 1989.
  10. ^ Roberts, Jacob (2017年). "Women's Work". Distillations. Vol. 3, no. 1. pp. 6–11. 2018年3月22日閲覧。
  11. ^ a b Messer-Davidow 2002.
  12. ^ a b c d e f g h i 三成 2023.
  13. ^ シュラー 2023, pp. 14–17.
  14. ^ 藤高 2022, p. 141.
  15. ^ a b 藤高 2022, pp. 126–129.
  16. ^ 藤高 2022, pp. 134–140.
  17. ^ “上野千鶴子さん「野蛮な靴と思って何が悪い？フェミも多様なの」”. かがみよかがみ. 2023年2月22日閲覧。
  18. ^ フックス 2020, p. 109.
  19. ^ Sommers 1995, p. 320.
  20. ^ 梅垣千尋「ウルストンクラフトのフェミニズム : 理性・徳・知識における平等」『青山學院女子短期大學紀要』第73巻、2019年、1頁、doi:10.34321/21156。 
  21. ^ 武藤健一「コンドルセの女性参政権論 : 「女性の市民権の承認について」を中心に」『一橋論叢』第112巻第1号、一橋大学、1994年7月1日、152-169頁。 
  22. ^ Goldstein, Leslie F. (1982). “Early Feminist Themes in French Utopian Socialism: The St.-Simonians And Fourier”. Journal of the History of Ideas 43 (1): 91–108. doi:10.2307/2709162. JSTOR 2709162. 
  23. ^ “Féminisme : Appelation D'origine - Vacarme” (French). vacarme.org (1997年9月2日). 2024年8月7日閲覧。
  24. ^ a b c Fayolle 2018.
  25. ^ Grever, Maria (1994年). "Dutch feminist pioneer Mina Kruseman in a letter to Alexandre Dumas". Strijd Tegen De Stilte. Johanna Naber (1859–1941) En De Vrouwenstem in Geschiedenis (Dutch). Hilversum Verloren. p. 31. ISBN 90-6550-395-1。
  26. ^ Offen, Karen (1987). “Sur L'origine Des Mots 'Féminisme' Et 'Féministe'”. Revue d'histoire moderne et contemporaine 34 (3): 492–96. doi:10.3406/rhmc.1987.1421. JSTOR 20529317. 
  27. ^ Cott, Nancy F. (1987年). The Grounding of Modern Feminism. New Haven: Yale University Press. p. 13. ISBN 978-0-300-04228-3。
  28. ^ "Feminism". Oxford English Dictionary (3rd ed.). Oxford University Press. 2012. Advocacy of equality of the sexes and the establishment of the political, social, and economic rights of the female sex; the movement associated with this.
  29. ^ Lerner, Gerda (1993年). The Creation of Feminist Consciousness From the Middle Ages to Eighteen-Seventy. Oxford University Press. pp. 1–20.
  30. ^ Walters, Margaret (2005年). Feminism: A Very Short Introduction. Oxford University. pp. 1–176. ISBN 978-0-19-280510-2。
  31. ^ Kinnaird, Joan; Astell, Mary (1983年). "Inspired by ideas (1668–1731)". In Spender, Dale (ed.). There's Always Been a Women's Movement. London: Pandora Press. pp. 29–. ISBN 9780863580024。
  32. ^ Botting, Eileen Hunt; Houser, Sarah L. (2006). “'Drawing the Line of Equality': Hannah Mather Crocker on Women's Rights”. American Political Science Review 100 (2): 265–78. doi:10.1017/S0003055406062150. JSTOR 27644349. 
  33. ^ Humm, Maggie (1995年). The Dictionary of Feminist Theory. Columbus: Ohio State University Press. p. 251. ISBN 978-0133553895。
  34. ^ Krolokke, Charlotte; Sorensen, Anne Scott (2005年). "Three Waves of Feminism: From Suffragettes to Grrls". Gender Communication Theories and Analyses: From Silence to Performance. Sage. p. 24. ISBN 978-0-7619-2918-5。
  35. ^ “Feminism - The Fourth Wave of Feminism”. Britannica. 29 November 2021閲覧。
  36. ^ “Feminism: The Fourth Wave”. Encyclopedia Britannica. 4 August 2019時点のオリジナルよりアーカイブ。21 May 2019閲覧。
  37. ^ Wroath, John (1998年). Until They Are Seven, The Origins of Women's Legal Rights. Waterside Press. ISBN 1-872870-57-0。
  38. ^ Mitchell, L. G. (1997年). Lord Melbourne, 1779–1848. Oxford University Press.
  39. ^ Perkins, Jane Gray (1909年). The Life of the Honourable Mrs. Norton. John Murray.
  40. ^ 坂本圭右「夫婦別産制の現代的意義とその機能--イギリス法における別産原理の生成とその展開とを顧みて-1-」『中京法学』第1-1巻、1966年。 
  41. ^ a b c d Freedman 2003, p. 464.
  42. ^ 在日アメリカ合衆国大使館. “第5章「西への拡大と各地域の特徴」”. 米国の歴史の概要. 2015年5月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月6日閲覧。
  43. ^ “Votes for Women Electoral Commission”. Elections New Zealand (13 April 2005). 14 September 2013時点のオリジナルよりアーカイブ。31 March 2013閲覧。
  44. ^ “Women and the Right to Vote in Australia”. Australian Electoral Commission (28 January 2011). 26 April 2013閲覧。
  45. ^ Phillips, Melanie (2004年). The Ascent of Woman: A History of the Suffragette Movement and the Ideas Behind It. London: Abacus. pp. 1–370. ISBN 978-0-349-11660-0。
  46. ^ Ruether, Rosemary Radford (2012年). Women and Redemption: A Theological History (2nd ed.). Minneapolis: Fortress Press. pp. 112–118, 136–39. ISBN 978-0-8006-9816-4。
  47. ^ Flexner, Eleanor (1996年). Century of Struggle: The Woman's Rights Movement in the United States. The Belknap Press. pp. xxviii–xxx. ISBN 978-0-674-10653-6。
  48. ^ Wheeler, Marjorie W. (1995年). One Woman, One Vote: Rediscovering the Woman Suffrage Movement. Troutdale, OR: NewSage Press. p. 127. ISBN 978-0-939165-26-1。
  49. ^ Kaplan, Temma (1985). “On the Socialist Origins of International Women's Day”. Feminist Studies 11 (1): 163–171. doi:10.2307/3180144. JSTOR 3180144. 
  50. ^ “History of International Women's Day”. United Nations. 26 May 2012閲覧。
  51. ^ Ko, Dorothy; Haboush, JaHyun Kim; Piggott, Joan R. (2003年). Women and Confucian Cultures in Premodern China, Korea, And Japan. University of California Press. ISBN 978-0-520-23138-2。[要ページ番号]
  52. ^ Ma, Yuxin (2010年). Women Journalists and Feminism in China, 1898–1937. Cambria Press. ISBN 978-1-60497-660-1。[要ページ番号]
  53. ^ Farris, Catherine S.; Lee, Anru; Rubinstein, Murray A. (2004年). Women in the New Taiwan: Gender Roles and Gender Consciousness in a Changing Society. M.E. Sharpe. ISBN 978-0-7656-0814-7。[要ページ番号]
  54. ^ a b Dooling 2005.
  55. ^ 後藤 2024, pp. 285–291.
  56. ^ 後藤 2024, pp. 292–293.
  57. ^ 後藤 2024, pp. 286–287.
  58. ^ Ettehadieh, Mansoureh (2004年). "The Origins and Development of the Women's Movement in Iran, 1906–41". In Beck, Lois; Nashat, Guity (eds.). Women in Iran from 1800 to the Islamic Republic. University of Illinois Press. pp. 85–106. ISBN 978-0-252-07189-8。
  59. ^ a b c d e 江原 2022, pp. 30–31.
  60. ^ 江原 2022, pp. 31–32.
  61. ^ Bard, Christine (May–June 2007). “Les Premières Femmes Au Gouvernement (France, 1936–1981) [First Women in Government (France, 1936–1981)]” (フランス語). Histoire@Politique 1 (1): 2. doi:10.3917/hp.001.0002. http://www.histoire-politique.fr/index.php?numero=01&rub=dossier&item=7. 
  62. ^ フリードマン 2005.
  63. ^ Guillaumin, Colette (1994年). Racism, Sexism, Power, And Ideology. pp. 193–95.
  64. ^ Meltzer, Françoise (1995年). Hot Property: The Stakes and Claims of Literary Originality. p. 88.
  65. ^ Allison, Julie A. (1995年). Rape: The Misunderstood Crime. p. 89.
  66. ^ Bergoffen, Debra (16 August 2010). “Simone De Beauvoir”. Metaphysics Research Lab, CSLI, Stanford University. 4 December 2011閲覧。
  67. ^ Whelehan, Imelda (1995年). Modern Feminist Thought: From the Second Wave to 'Post-Feminism'. Edinburgh: Edinburgh University Press. pp. 25–43. ISBN 978-0-7486-0621-4。
  68. ^ 中澤 2020, pp. 4–5.
  69. ^ Badran, Margot (1996年). Feminists, Islam, And Nation: Gender and the Making of Modern Egypt. Princeton University Press. ISBN 978-0-691-02605-3。[要ページ番号]
  70. ^ Smith, Bonnie G. (2000年). Global Feminisms Since 1945. Psychology Press. ISBN 978-0-415-18491-5。[要ページ番号]
  71. ^ “Islamic Feminism Means Justice to Women”. The Mili Gazette. 21 August 2013時点のオリジナルよりアーカイブ。31 March 2013閲覧。
  72. ^ Parpart, Jane L.; Connelly, M. Patricia; Connelly, Patricia; Barriteau, V. Eudine; Barriteau, Eudine (2000年). Theoretical Perspectives on Gender and Development. Ottawa, Canada: International Development Research Centre. p. 215. ISBN 978-0-88936-910-8。
  73. ^ Hanisch, Carol (1 January 2006). “Hanisch, New Intro to 'The Personal Is Political' – Second Wave and Beyond”. The Personal Is Political. 15 May 2008時点のオリジナルよりアーカイブ。8 June 2008閲覧。
  74. ^ Fox, Margalit (5 February 2006). “Betty Friedan, Who Ignited Cause in 'Feminine Mystique,' Dies at 85”. The New York Times. オリジナルの24 November 2021時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20211124045206/https://www.nytimes.com/2006/02/05/us/betty-friedan-who-ignited-cause-in-feminine-mystique-dies-at-85.html 19 February 2017閲覧。 
  75. ^ ベティ・フリーダン（著）『新しい女性の創造』三浦富美子（訳）、大和書房、2004年。
  76. ^ “What Germaine Greer and The Female Eunuch Mean to Me”. The Guardian (January 26, 2014). January 16, 2023閲覧。
  77. ^ “Friday Essay: The Female Eunuch at 50, Germaine Greer's Fearless, Feminist Masterpiece”. The Conversation (October 9, 2020). January 16, 2023閲覧。
  78. ^ 入江春行『与謝野晶子とその時代 女性解放と歌人の人生』、新日本出版社、2003年
  79. ^ a b c 天野 2006, pp. 303–312.
  80. ^ よりみちこ (2015年4月9日). “1位は7万6千円も違う！男女の賃金格差が激しい職業トップ10”. 仕事. Suzie. 2016年3月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年8月21日閲覧。
  81. ^ 提言 男女共同参画社会の形成に向けた民法改正 日本学術会議
  82. ^ 江原 2022, p. 68.
  83. ^ 江原 2022, p. 69.
  84. ^ Piepmeier, Alison (2009年). Girl Zines: Making Media, Doing Feminism. New York: New York University Press. p. 45. ISBN 9780814767733。
  85. ^ “The Riot Grrrl Movement”. New York Public Library (19 June 2013). 18 September 2013時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年10月16日閲覧。
  86. ^ a b Walker 1992.
  87. ^ Baumgardner, Jennifer; Richards, Amy (2000年). Manifesta: Young Women, Feminism, And the Future. New York: Farrar, Straus and Giroux. p. 77. ISBN 978-0-374-52622-1。
  88. ^ a b Gillis 2007, pp. xxviii, 275–76.
  89. ^ a b Faludi 1992.
  90. ^ Henry, Astrid (2004年). Not My Mother's Sister: Generational Conflict and Third-Wave Feminism. Bloomington: Indiana University Press. pp. 1–288. ISBN 978-0-253-21713-4。
  91. ^ a b c Walker 1983, p. 397.
  92. ^ Gilligan, Carol (1993年). In a Different Voice: Psychological Theory and Women's Development. Cambridge, Massachusetts: Harvard University Press. p. 184. ISBN 978-0-674-44544-4。
  93. ^ “女性差別　わたしの視点①　フェミニズムの立場から　～名古屋市立大学准教授・菊地夏野さんに聞く～”. NHK (2021年12月19日). 2022年5月10日閲覧。
  94. ^ a b Cochrane 2013.
  95. ^ “Feminism: A Fourth Wave? | The Political Studies Association (PSA)”. Feminism: A fourth wave? | The Political Studies Association (PSA). 29 November 2021閲覧。
  96. ^ Chamberlain 2017, p. 115.
  97. ^ Solomon, Deborah (13 November 2009). “The Blogger and Author on the Life of Women Online”. The New York Times Magazine. オリジナルの1 May 2018時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20180501082226/http://www.nytimes.com/2009/11/15/magazine/15fob-q4-t.html?_r=3 16 March 2016閲覧。 
  98. ^ Zerbisias, Antonia (16 September 2015). “Feminism's Fourth Wave Is the Shitlist”. NOW Toronto. 17 August 2020時点のオリジナルよりアーカイブ。21 April 2016閲覧。
  99. ^ Chamberlain 2017, pp. 114–115.
  100. ^ Matheson, Kelsey (17 October 2017). “You Said #MeToo. Now What Are We Going To Do About It?”. The Huffington Post. http://www.huffingtonpost.ca/kelsey-matheson/you-said-metoo-now-what-are-we-going-to-do-about-it_a_23246129/ 2024年10月14日閲覧。 
  101. ^ Zacharek, Stephanie; Dockterman, Eliana; Sweetland Edwards, Haley (2017年12月6日). "TIME Person of the Year 2017: The Silence Breakers". Time (アメリカ英語). 2024年9月26日閲覧。
  102. ^ a b c d Wright 2000.
  103. ^ Abbott, Pamela; Tyler, Melissa; Wallace, Claire (2005年). An Introduction to Sociology: Feminist Perspectives (3rd ed.). Routledge. p. xi. ISBN 978-1-134-38245-3。
  104. ^ Mateo–Gomez, Tatiana (2009年). "Feminist Criticism". In Richter, William L. (ed.). Approaches to Political Thought. Rowman & Littlefield. p. 279. ISBN 978-1-4616-3656-4。
  105. ^ Jones, Amelia (1994年). "Postfeminism, Feminist Pleasures, and Embodied Theories of Art". In Frueh, Joana; Langer, Cassandra L.; Raven, Arlene (eds.). New Feminist Criticism: Art, Identity, Action. New York: HarperCollins. pp. 16–41, 20.
  106. ^ Chunn, Dorothy E. (2011年11月1日). ""Take It Easy Girls": Feminism, Equality, and Social Change in the Media (2007)". In Chunn, Dorothy E.; Boyd, Susan; Lessard, Hester (eds.). Reaction and Resistance: Feminism, Law, And Social Change. UBC Press. p. 31. ISBN 978-0-7748-4036-1。
  107. ^ Voet, Rian (1998年). "Categorizations of feminism". Feminism and Citizenship. SAGE. p. 25. ISBN 1-4462-2804-5。
  108. ^ Lindsey, Linda L. (2015年). Gender Roles: A Sociological Perspective. Routledge. p. 17. ISBN 978-1-317-34808-5。
  109. ^ “Kinds of Feminism”. University of Alabama in Huntsville. 2024年10月16日閲覧。
  110. ^ Marilley, Suzanne M. (1996年). Woman Suffrage and the Origins of Liberal Feminism in the United States, 1820–1920. Harvard University Press. ISBN 0-674-95465-3。[要ページ番号]
  111. ^ Griffiths, Morwenna (April 1995). “Making a Difference: Feminism, Post-Modernism And the Methodology of Educational Research” (英語). British Educational Research Journal 21 (2): 219–235. doi:10.1080/0141192950210207. ISSN 0141-1926. http://doi.wiley.com/10.1080/0141192950210207. 
  112. ^ Rottenberg, Catherine (2014). “The Rise of Neoliberal Feminism”. Cultural Studies 28 (3): 418–437. doi:10.1080/09502386.2013.857361. http://revistas.ucm.es/index.php/INFE/article/view/54954. 
  113. ^ “Hvem Vi Er”. Norwegian Association for Women's Rights. 28 October 2020閲覧。
  114. ^ Zhang, Y.; Rios, K. (2021). “Understanding Perceptions of Radical and Liberal Feminists: The Nuanced Roles of Warmth and Competence”. Sex Roles 86 (3–4): 143–158. doi:10.1007/s11199-021-01257-y. 
  115. ^ “Liberal Feminism”. Stanford Encyclopedia of Philosophy. Metaphysics Research Lab, Stanford University (2018年). 2024年10月16日閲覧。
  116. ^ スリニヴァサン 2023, pp. 107–8.
  117. ^ スリニヴァサン 2023, pp. 110–111.
  118. ^ フックス 2000, p. 15-16.
  119. ^ スリニヴァサン 2023, pp. 114–115.
  120. ^ Hennessy, Rosemary; Ingraham, Chrys (1997年). Materialist Feminism: A Reader in Class, Difference, And Women's Lives. London: Routledge. pp. 1–13. ISBN 978-0-415-91634-9。
  121. ^ Bottomore, T.B. (1991年). A Dictionary of Marxist Thought. Wiley-Blackwell. p. 215. ISBN 978-0-631-18082-1。
  122. ^ Barbara Ehrenreich (1976年). “What Is Socialist Feminism?”. feministezine.com. 3 December 2011閲覧。
  123. ^ スリニヴァサン 2023, pp. 112–113.
  124. ^ Dunbar-Ortiz, Roxanne (2002年). Quiet Rumours. AK Press. pp. 11–13. ISBN 978-1-902593-40-1。
  125. ^ “Françoise d'Eaubonne, une figure du féminisme français” (フランス語). Le Monde.fr. (2005年8月5日). https://www.lemonde.fr/disparitions/article/2005/08/05/francoise-d-eaubonne-une-figure-du-feminisme-francais_677960_3382.html 2019年1月11日閲覧。 
  126. ^ Ahmed, Sarta (2000年). Transformations: Thinking Through Feminism. London: Routledge. p. 111. ISBN 978-0-415-22066-8。
  127. ^ a b Hill Collins 2000, p. 308-335.
  128. ^ a b c Narayan 1997, pp. 20–28, 113, 161–87.
  129. ^ Ogunyemi, Chikwenye Okonjo (1985). “Womanism: The Dynamics of the Contemporary Black Female Novel in English”. Signs: Journal of Women in Culture and Society 11 (1): 63–80. doi:10.1086/494200. JSTOR 3174287. 
  130. ^ Kolawole, Mary Ebun Modupe (1997年). Womanism and African Consciousness. Trenton, N.J.: Africa World Press. p. 216. ISBN 978-0-86543-540-7。
  131. ^ Obianuju Acholonu, Catherine (1995年). Motherism: The Afrocentric Alternative to Feminism. Afa Publ. p. 144. ISBN 978-978-31997-1-2。
  132. ^ a b 藤高 2022, pp. 140–147.
  133. ^ a b Grady 2018.
  134. ^ “Why Transphobia Is a Feminist Issue”. National Organization for Women (8 September 2014). 24 November 2021閲覧。
  135. ^ “NOW Celebrates International Transgender Day of Visibility”. National Organization for Women (31 March 2021). 24 November 2021閲覧。
  136. ^ Platt, Lisa F.; Szoka, Spring L. (28 January 2021). “Endorsement of Feminist Beliefs, Openness, And Mindful Acceptance as Predictors of Decreased Transphobia”. Journal of Homosexuality 68 (2): 185–202. doi:10.1080/00918369.2019.1651109. PMID 31411935. 
  137. ^ Conlin, Sarah E.; Douglass, Richard P.; Moscardini, Emma H. (2 January 2021). “Predicting Transphobia Among Cisgender Women and Men: The Roles of Feminist Identification and Gender Conformity”. Journal of Gay & Lesbian Mental Health 25 (1): 5–19. doi:10.1080/19359705.2020.1780535. 
  138. ^ Brassel, Sheila T.; Anderson, Veanne N. (April 2020). “Who Thinks Outside the Gender Box? Feminism, Gender Self-Esteem, And Attitudes Toward Trans People”. Sex Roles 82 (7–8): 447–462. doi:10.1007/s11199-019-01066-4. 
  139. ^ Zanghellini, Aleardo (April 2020). “Philosophical Problems With the Gender-Critical Feminist Argument Against Trans Inclusion”. SAGE Open 10 (2): 215824402092702. doi:10.1177/2158244020927029. オリジナルの2020-11-03時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20201103214816/http://centaur.reading.ac.uk/90937/4/2158244020927029.pdf. 
  140. ^ “A Backlash Against Gender Ideology Is Starting in Universities”. Economist. (5 June 2021). https://www.economist.com/international/2021/06/05/a-backlash-against-gender-ideology-is-starting-in-universities 6 June 2021閲覧。 
  141. ^ Gordon, Tom (10 June 2021). “Woman Accused of Transphobia Wins Landmark Employment Case”. HeraldScotland. 10 June 2021閲覧。
  142. ^ シュラー 2023, pp. 275–276.
  143. ^ “Why Is British Media So Transphobic?”. The Outline (5 November 2018). 19 October 2019時点のオリジナルよりアーカイブ。3 May 2019閲覧。
  144. ^ Dalbey, Alex (12 August 2018). “TERF Wars: Why Trans-Exclusionary Radical Feminists Have No Place in Feminism”. Daily Dot. オリジナルの28 January 2019時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20190128082722/https://www.dailydot.com/irl/terf-meaning/ 27 January 2019閲覧。 
  145. ^ Dastagir, Alia (16 March 2017). “A Feminist Glossary Because We Didn't All Major in Gender Studies”. USA Today. オリジナルの20 July 2019時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20190720073940/https://www.usatoday.com/story/news/2017/03/16/feminism-glossary-lexicon-language/99120600/ 24 April 2019閲覧。 
  146. ^ Lewis, Sophie (7 February 2019). “Opinion | How British Feminism Became Anti-Trans”. The New York Times. ISSN 0362-4331. オリジナルの15 November 2019時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20191115191351/https://www.nytimes.com/2019/02/07/opinion/terf-trans-women-britain.html 5 May 2019閲覧。 
  147. ^ Taylor, Jeff (23 October 2017). “The Christian Right's New Strategy: Divide and Conquer the LGBT Community”. www.lgbtqnation.com. 22 September 2019時点のオリジナルよりアーカイブ。9 May 2019閲覧。
  148. ^ a b Duggan 1995, pp. 1–14.
  149. ^ a b Hansen 1990.
  150. ^ a b Gerhard 2001.
  151. ^ a b Leidholdt 1990.
  152. ^ a b Vance 1989.
  153. ^ “Sex Work”. Libertarianism.org. 2023年8月31日閲覧。
  154. ^ a b 福永 2017, pp. 109–110.
  155. ^ 黄 2007, p. 15.
  156. ^ Rohana Ariffin; Women's Crisis Centre (Pinang, Malaysia) (1997年). Shame, Secrecy, And Silence: Study On Rape in Penang. Women's Crisis Centre. ISBN 978-983-99348-0-9. 2011年10月1日閲覧。[要ページ番号]
  157. ^ “Mapping a global pandemic: review of current literature on rape, sexual assault and sexual harassment of women”. University of Melbourne (2000年). 2 November 2012時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年10月16日閲覧。
  158. ^ a b Chodorow 1989.
  159. ^ a b Gilligan 1977.
  160. ^ Zajko, Vanda; Leonard, Miriam (2006年). Laughing With Medusa: Classical Myth and Feminist Thought. Oxford: Oxford University Press. p. 445. ISBN 978-0-19-927438-3。
  161. ^ Howe, Mica; Aguiar, Sarah Appleton (2001年). He Said, She Says: An RSVP To the Male Text. Madison, NJ: Fairleigh Dickinson University Press. p. 292. ISBN 978-0-8386-3915-3。
  162. ^ Pollock, Griselda (2007年). Encounters in the Virtual Feminist Museum: Time, Space and the Archive. Routledge. ISBN 978-0-415-41374-9。[要ページ番号]
  163. ^ Ettinger, Bracha; Judith Butler; Brian Massumi; Griselda Pollock (2006年). The Matrixial Borderspace. Minneapolis: University of Minnesota Press. p. 245. ISBN 978-0-8166-3587-0。
  164. ^ Brabeck, Mary; Brown, Laura (1997年). "Feminist Theory and Psychological Practice.". In Worell, Judith; Johnson, Norine G. (eds.). Shaping the future of feminist psychology: Education, research, and practice. Washington: American Psychological Association. pp. 15–35. doi:10.1037/10245-001. ISBN 978-1-55798-448-7. 2021年1月22日閲覧。
  165. ^ Florence, Penny; Foster, Nicola (2001年). Differential Aesthetics: Art Practices, Philosophy and Feminist Understandings. Aldershot, Hants, England: Ashgate. p. 360. ISBN 978-0-7546-1493-7。
  166. ^ Encyclopedia of Sex and Gender. Detroit, Mich.: Macmillan Reference. 2007.
  167. ^ Pateman, Carole (2014年3月25日). The Sexual Contract. John Wiley & Sons. p. 207. ISBN 978-0-7456-8035-4。
  168. ^ Tickner, Ann J. (2001年). "Patriarchy". Routledge Encyclopedia of International Political Economy: Entries PZ. Taylor & Francis. pp. 1197–1198. ISBN 978-0-415-24352-0。
  169. ^ Hoagland, Sarah Lucia (1988年). Lesbian Ethics: Toward New Value. Institute of Lesbian Studies. ISBN 978-0-934903-03-5。[要ページ番号]
  170. ^ Friedan, Betty (1998年). The second stage: with a new introduction (1st Harvard University Press pbk. ed.). Cambridge, Mass: Harvard University Press. ISBN 978-0-674-79655-3。[要ページ番号]
  171. ^ Bullough, Vern L., ed. (1994年). Human sexuality: an encyclopedia. Garland reference library of social science. New York London: Garland. ISBN 978-0-8240-7972-7。[要ページ番号]
  172. ^ Echols 1989, p. 78 & n. 124 ("124. Interview with Cindy Cisler".) and see p. 119
  173. ^ “standpoint theory | feminism”. Encyclopædia Britannica. 10 February 2016閲覧。
  174. ^ Hill Collins 2000, p. 308–335.
  175. ^ Harding, Sandra (2003年). The Feminist Standpoint Theory Reader: Intellectual and Political Controversies. London: Routledge. pp. 1–16, 67–80. ISBN 978-0-415-94501-1。
  176. ^ West, Candace; Zimmerman, Don H. (June 1987). “Doing gender”. Gender & Society 1 (2): 125–151. doi:10.1177/0891243287001002002. JSTOR 189945.  Pdf.
  177. ^ Benhabib, Seyla (2001年). "From identity politics to social feminism: a plea for the Nineties". In Melzer, Arthur M.; Weinberger, Jerry; Zinman, M. Richard (eds.). Politics at the Turn of the Century. Lanham, Maryland: Rowman & Littlefield. pp. 27–41. ISBN 978-0-8476-9446-4。
  178. ^ Randall, Vicky (2010年). "Feminism". In Marsh, David; Stoker, Gerry (eds.). Theory and methods in political science (3rd ed.). Basingstoke: Palgrave Macmillan. p. 116. ISBN 978-0-230-57627-8。[リンク切れ]
  179. ^ Yeatman, Anna (1994年). "The epistemological politics of postmodern feminist theorizing". Postmodern Revisionings of the Political. New York: Routledge. pp. 15–22. ISBN 978-0-415-90198-7。
  180. ^ a b c d バトラー 1999, pp. 27–29.
  181. ^ Showalter, Elaine (1979年). "Towards a Feminist Poetics". In Jacobus, M. (ed.). Women Writing About Women. Croom Helm. pp. 25–36. ISBN 978-0-85664-745-1。
  182. ^ Ettinger, Bracha (2006年). The matrixial borderspace. Theory out of bounds. Minneapolis: University of Minnesota Press. ISBN 978-0-8166-3586-3. OCLC 62177997。[要ページ番号]
  183. ^ Kristeva, Julia; Moi, Toril (1986年). The Kristeva Reader. New York: Columbia University Press. p. 328. ISBN 978-0-231-06325-8。
  184. ^ Garner, Bryan, ed. (2014年). Black's Law Dictionary (10th ed.). St. Paul, Minn.: Thomson Reuters. p. 985. ISBN 978-0-314-61300-4。
  185. ^ Minda, Gary (1995年). Postmodern Legal Movements: Law and Jurisprudence at Century's End. N.Y.C.: New York University Press. pp. 129–30. ISBN 978-0-8147-5510-5. Feminist legal scholars, despite their differences, appear united in claiming that 'masculine' jurisprudence ... fails to acknowledge, let alone respond to, the interests, values, fears, and harms experienced by women.
  186. ^ Bundesen, Lynne (2007年3月30日). The Feminine Spirit: Recapturing the Heart of Scripture. Jossey-Bass. ISBN 978-0-7879-8495-3。[要ページ番号]
  187. ^ Haddad, Mimi (2006). “Egalitarian Pioneers: Betty Friedan or Catherine Booth?”. Priscilla Papers 20 (4). オリジナルの13 July 2015時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150713193304/http://www.cbeinternational.org/sites/default/files/pp204_10ep.pdf. 
  188. ^ Anderson, Pamela Sue; Clack, Beverley (2004年). Feminist Philosophy of Religion: Critical Readings. London: Routledge. ISBN 978-0-415-25749-7。[要ページ番号]
  189. ^ Badran, Margot (17–23 January 2002). “Islamic Feminism: What's in a Name?”. 17 December 2015閲覧。
  190. ^ Catalonian Islamic Board (24–27 October 2008). “II International Congress on Islamic Feminism”. feminismeislamic.org. 14 January 2007時点のオリジナルよりアーカイブ。9 July 2008閲覧。
  191. ^ Gross, Rita M. (1992年). Buddhism After Patriarchy: A Feminist History, Analysis, And Reconstruction of Buddhism. Albany, New York: State University of New York Press. p. 127. ISBN 978-0-7914-1403-3. 2012年10月7日閲覧。
  192. ^ Plaskow, Judith (2003年). "Jewish Feminist Thought". In Frank, Daniel H. (ed.). History of Jewish Philosophy. Leaman, Oliver. London: Routledge. ISBN 978-0-415-32469-4。[要ページ番号]
  193. ^ 中澤 2020, pp. 9–10.
  194. ^ Lindlof 2002, p. 357.
  195. ^ Harding, Sandra (1989年). "Is There a Feminist Method". In Nancy Tuana (ed.). Feminism & Science. Indiana University Press. p. 17. ISBN 978-0-253-20525-4。
  196. ^ Hubbard, Ruth (1990年). The Politics of Women's Biology. Rutgers University Press. p. 16. ISBN 978-0-8135-1490-1。
  197. ^ Hankinson Nelson, Lynn (1990年). Who Knows: From Quine To a Feminist Empiricism. Temple University Press. p. 30. ISBN 978-0-87722-647-5。
  198. ^ Hankinson Nelson, Lynn (1997年). Feminism, Science, And the Philosophy of Science. Springer. p. 61. ISBN 978-0-7923-4611-1。
  199. ^ Cortina, L. M.; Curtin, N.; Stewart, A. J. (2012). Where Is Social Structure in Personality Research? A Feminist Analysis of Publication Trends. 36. pp. 259–73. doi:10.1177/0361684312448056. 
  200. ^ Code, Lorraine (2000年). Encyclopedia of Feminist Theories. Taylor & Francis. p. 89. ISBN 978-0-415-13274-9。
  201. ^ Bem, Sandra L. (1993年). The lenses of gender: transforming the debate on sexual inequality. New Haven: Yale University Press. p. 6. ISBN 978-0-300-05676-1。
  202. ^ Fausto-Sterling, Anne (1992年). Myths of Gender: Biological Theories About Women and Men. New York, New York: BasicBooks. ISBN 978-0-465-04792-5。[要ページ番号]
  203. ^ Fine, Cordelia (2010年). Delusions of Gender: How Our Minds, Society, And Neurosexism Create Difference. W. W. Norton & Company.[要ページ番号]
  204. ^ Worell, Judith (September 2000). “Feminism in Psychology: Revolution or Evolution?”. The Annals of the American Academy of Political and Social Science 571: 183–96. doi:10.1177/0002716200571001013. JSTOR 1049142. オリジナルの2014-07-14時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20140714173114/http://www.utsc.utoronto.ca/~pchsiung/summer/SCMEDIA/Worell.pdf 12 July 2014閲覧。. 
  205. ^ Prochner, Isabel (2019年). Feminist Contributions to Industrial Design and Design for Sustainability Theories and Practices.[要ページ番号]
  206. ^ Prochner, Isabel; Marchand, Anne (28 June 2018). "Learning from Feminist Critiques of and Recommendations for Industrial Design". Learning from Feminist Critiques of and Recommendations for Industrial Design. DRS2018: Catalyst. Vol. 2. doi:10.21606/drs.2018.355. ISBN 9781912294275. S2CID 150913753。
  207. ^ Echols 1989, pp. 269–278.
  208. ^ Hogan, Kristen (2016年). The Feminist Bookstore Movement: Lesbian Antiracism and Feminist Accountability. Durham, North Carolina: Duke University Press.[要ページ番号]
  209. ^ Blake Gopnik (22 April 2007). “What Is Feminist Art?”. The Washington Post. https://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2007/04/20/AR2007042000400.html 3 December 2011閲覧。 
  210. ^ Ferrando, Francesca (2016). A feminist genealogy of posthuman aesthetics in the visual arts. 2. pp. 16011. doi:10.1057/palcomms.2016.11. 
  211. ^ 近藤 2024, p. 7.
  212. ^ 近藤 2024, pp. 10–11.
  213. ^ a b Blain, 1990 & vii–x.
  214. ^ Buck, Claire, ed. (1992年). The Bloomsbury Guide to Women's Literature. Prentice Hall. p. vix.
  215. ^ Salzman, Paul (2000年). "Introduction". Early Modern Women's Writing. Oxford UP. pp. ix–x.
  216. ^ Helford, Elyce Rae (2005年). "Feminist Science Fiction". In Westfahl, Gary (ed.). The Greenwood Encyclopedia of Science Fiction and Fantasy. Greenwood Press. pp. 289–291. ISBN 978-0-300-04854-4。
  217. ^ Lips, Hilary M. (1990). “Using Science Fiction to Teach the Psychology of Sex and Gender”. Teaching of Psychology 17 (3): 197–98. doi:10.1207/s15328023top1703_17. 
  218. ^ “Hrotsvitha of Gandersheim (C. 935–1001) | Encyclopedia.com”. www.encyclopedia.com. 31 July 2024閲覧。
  219. ^ Shah, Mahvish (2018年). “I Know Why The Caged Bird Sings: Angelou's Quest to Truth and Power”. Feminism in India. 2024年10月16日閲覧。
  220. ^ Poetry Foundation (29 November 2018). “A Change of World”. Poetry Foundation. 2024年10月16日閲覧。
  221. ^ Case, Sue-Ellen (December 1983). “Re-Viewing Hrotsvit”. Theatre Journal 35 (4): 533–542. doi:10.2307/3207334. JSTOR 3207334. 
  222. ^ Frankforter, A. Daniel (February 1979). “Hroswitha of Gandersheim and the Destiny of Women”. The Historian 41 (2): 295–314. doi:10.1111/j.1540-6563.1979.tb00548.x. ISSN 0018-2370. 
  223. ^ a b Lont 1992, p. 242.
  224. ^ Peraino, Judith A. (2001). “Girls with Guitars and Other Strange Stories”. Journal of the American Musicological Society 54 (3): 692–709. doi:10.1525/jams.2001.54.3.692. オリジナルの8 November 2012時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20121108161237/http://business.highbeam.com/437059/article-1G1-86048837/girls-guitars-and-other-strange-stories. 
  225. ^ a b Mosbacher 2002.
  226. ^ a b c d Beard 2005.
  227. ^ “Women's Activism NYC”. www.womensactivism.nyc. 2023年12月15日閲覧。
  228. ^ “Remembering Films by Faten Hamama Championing Women's Rights | Egyptian Streets” (英語) (2019年5月27日). 2023年12月15日閲覧。
  229. ^ a b Hayward 2006, p. 134-135.
  230. ^ Erens, Patricia Brett (1991年). Issues in Feminist Film Criticism. Wiley & Sons. p. 270. ISBN 9780253206107。
  231. ^ Kuhn, A.; Radstone, S., eds. (1990年). Women's Companion to International Film. Virago. p. 153. ISBN 9781853810817。
  232. ^ a b c Duby 1994, p. 600.
  233. ^ Badia, Gilbert (1994年). Zetkin. Femminista Senza Frontiere. University of Michigan. p. 320. ISBN 978-88-85378-53-7。
  234. ^ Ibárruri, Dolores (1938年). Speeches & Articles, 1936–1938. University of Michigan. p. 263.
  235. ^ John McGuffin (1973年). “Internment – Women Internees 1916–1973”. 22 March 2009閲覧。
  236. ^ “Dorothea Findlater – One Hundred Years On”. 5 January 2016閲覧。 “Perhaps the most awkward arrest Wheeler made was Countess Markievicz, his wife's first cousin.”
  237. ^ Hägg, Göran (2008年). Mussolini: En Studie I Makt [A study in power] (スウェーデン語). Stockholm: Norstedt. ISBN 978-91-1-301949-9。[要ページ番号]
  238. ^ Passmore, Kevin (2003年). Women, Gender and Fascism in Europe, 1919–45. Piscataway, N.J.: Rutgers Univ. Press. ISBN 978-0-8135-3308-7。[要ページ番号]
  239. ^ a b c Blamires 2006, pp. 232–233.
  240. ^ a b Levy 1998.
  241. ^ Code, Lorraine (2000年). "Civil rights". Encyclopedia of Feminist Theories. Taylor & Francis. ISBN 978-0-415-13274-9。[要ページ番号]
  242. ^ hooks, bell (2014年10月3日). Feminist Theory. doi:10.4324/9781315743172. ISBN 978-1-315-74317-2。[要ページ番号]
  243. ^ Manditch-Prottas, Zachary (2019). “Meeting at the Watchtower: Eldridge Cleaver, James Baldwin's No Name in the Street, And Racializing Homophobic Vernacular”. African American Review 52 (2): 179–195. doi:10.1353/afa.2019.0027. ISSN 1945-6182. 
  244. ^ Roth, Benita (2004年). Separate Roads to Feminism: Black, Chicana, And White Feminist Movements in America's Second Wave. Cambridge University Press. ISBN 978-0-521-52972-3。[要ページ番号]
  245. ^ Ritchie, Joy; Ronald, Kate, eds. (2001年7月12日). "The Combahee River Collective Statement (1977)". Available Means: An Anthology Of Women'S Rhetoric(s). University of Pittsburgh Press. pp. 292–300. doi:10.2307/j.ctt5hjqnj.50. ISBN 978-0-8229-7975-3。
  246. ^ Peterson 2014, p. 177.
  247. ^ Peterson 2014, p. 175.
  248. ^ Elias 2014, pp. 186–198.
  249. ^ Peterson 2014, p. 176.
  250. ^ Peterson 2014, p. 180.
  251. ^ Elias 2014, p. 189.
  252. ^ a b c d e f g h i j k 江原 2022, pp. 14–17.
  253. ^ “主要先進国で日本の「男女間賃金格差」は最下位！いまだに“女だから稼げない”っておかしくない？”. Woman type[ウーマンタイプ]. 2020年5月13日閲覧。
  254. ^ “平成26年度コース別雇用管理制度の実施・指導状況＜速報版＞を公表します”. www.mhlw.go.jp. 2020年5月13日閲覧。
  255. ^ https://web.archive.org/web/20150526191738/http://www.sankei.com/world/news/150305/wor1503050043-n1.html 「女性議員比率 日本9・5%で113位 なお先進国で最低水準」 産経ニュース 2015年3月5日 2015年5月26日閲覧
  256. ^ 日本共産党「女性国会議員―世界で15%超える」『しんぶん赤旗』2005年3月5日
  257. ^ Lockwood, Bert B. (2006年). Women's Rights: A Human Rights Quarterly Reader. The Johns Hopkins University Press. ISBN 978-0-8018-8374-3。[要ページ番号]
  258. ^ Freeman, Jo. “From Suffrage to Women's Liberation: Feminism in Twentieth Century America”. 2024年10月16日閲覧。
  259. ^ Hochschild, Arlie Russell; Machung, Anne (2003年). The Second Shift. New York: Penguin Books. ISBN 978-0-14-200292-6。[要ページ番号]
  260. ^ Hochschild, Arlie Russell (2001年). The Time Bind: When Work Becomes Home and Home Becomes Work. New York: Henry Holt & Co. ISBN 978-0-8050-6643-2。[要ページ番号]
  261. ^ Miller, Casey; Swift, Kate (1988年). The Handbook of Nonsexist Writing. N.Y.C.: Harper & Row. pp. 45, 64, 66. ISBN 978-0-06-181602-4。
  262. ^ Aarts, Bas; McMahon, April, eds. (2006年). The Handbook of English Linguistics. Malden, Mass.: Blackwell. ISBN 978-1-4051-1382-3。[要ページ番号]
  263. ^ Zucker, Alyssa N. (2004). “Disavowing Social Identities: What It Means When Women Say, 'I'm Not a Feminist, But ...'”. Psychology of Women Quarterly 28 (4): 423–35. doi:10.1111/j.1471-6402.2004.00159.x. 
  264. ^ Burn, Shawn Meghan; Aboud, Roger; Moyles, Carey (2000). “The Relationship Between Gender Social Identity and Support for Feminism”. Sex Roles 42 (11/12): 1081–89. doi:10.1023/A:1007044802798. 
  265. ^ Renzetti, Claire M. (1987). “New Wave or Second Stage? Attitudes of College Women Toward Feminism”. Sex Roles 16 (5–6): 265–77. doi:10.1007/BF00289954. 
  266. ^ Lind, Rebecca Ann; Salo, Colleen (2002). “The Framing of Feminists and Feminism in News and Public Affairs Programs in U.S. Electronic Media”. Journal of Communication 52: 211–28. doi:10.1111/j.1460-2466.2002.tb02540.x. 
  267. ^ Roy, Robin E.; Weibust, Kristin S.; Miller, Carol T. (2007). “Effects of Stereotypes About Feminists on Feminist Self-Identification”. Psychology of Women Quarterly 31 (2): 146–56. doi:10.1111/j.1471-6402.2007.00348.x. 
  268. ^ Moradi, B.; Martin, A.; Brewster, M. E. (2012). “Disarming the threat to feminist identification: An application of personal construct theory to measurement and intervention”. Psychology of Women Quarterly 36 (2): 197–209. doi:10.1177/0361684312440959. 
  269. ^ Tong, Rosemarie Putnam (1998年). Feminist Thought: A More Comprehensive Introduction (2nd ed.). Boulder, Colo.: Westview Press. p. 70. ISBN 978-0-8133-3295-6。
  270. ^ a b Gardiner 2002, pp. 96, 153.
  271. ^ フックス 2020, pp. 29–30.
  272. ^ Digby, Tom, ed. (1998年). Men doing feminism. Thinking gender. New York, NY: Routledge. ISBN 978-0-415-91625-7。[要ページ番号]
  273. ^ Phillips, Layli (2006年). Phillips, Layli (ed.). The Womanist reader. New York: CRC Press. ISBN 978-0-415-95411-2。[要ページ番号]
  274. ^ Jardine, Alice A.; Smith, Paul (1989年). Men in feminism. New York London: Routledge. ISBN 978-0-415-90251-9。[要ページ番号]
  275. ^ Lingard, Bob; Douglas, Peter (1999年). Men Engaging Feminisms: Pro-Feminism, Backlashes and Schooling. Buckingham, England: Open University Press. p. 192. ISBN 978-0-335-19818-4。
  276. ^ Simpson, John A.; Weiner, Edmund S.C. (1989年). "Anti-feminist". In Simpson, John A.; Weiner, Edmund S. C. (eds.). The Oxford English Dictionary (2nd ed.). Oxford New York: Clarendon Press Oxford University Press. ISBN 978-0-19-861186-8。[要ページ番号]
  277. ^ Kimmel, Michael (2004年). "Antifeminism". In Kimmel, Michael; Aronson, Amy (eds.). Men and Masculinities a Social, Cultural, and Historical Encyclopedia. Santa Barbara, California: ABC-CLIO. pp. 35–37. ISBN 978-1-57607-774-0。
  278. ^ Lukas, Carrie (2006年). "Marriage: happier ever after". In Lukas, Carrie (ed.). The politically incorrect guide to women, sex, and feminism. Washington, DC Lanham, Maryland: Regency Publishing. p. 75. ISBN 978-1-59698-003-7。
  279. ^ Kassian, Mary (2005年). "Introduction: the tsunami of feminism". In Kassian, Mary (ed.). The feminist mystique mistake: the radical impact of feminism on church and culture (2nd ed.). Wheaton, Illinois: Crossway Books. p. 10. ISBN 978-1-58134-570-4。
  280. ^ Gottfried, Paul (21 April 2001). “The Trouble with Feminism”. LewRockwell.com (Lew Rockwell). https://www.lewrockwell.com/2001/04/paul-gottfried/the-trouble-with-feminism/ 30 September 2006閲覧。 
  281. ^ al-Qaradawi, Yusuf (2008年). "Women and family in Islamist discourses: 'When Islam prohibits something, it closes all the avenues of approach to it'". In Calvert, John (ed.). Islamism: a documentary and reference guide. Westport, Conn: Greenwood Press. p. 62. ISBN 978-0-313-33856-4。
  282. ^ Patai, Daphne (2003年). "Policing the academy: 'Anti-feminist intellectual harassment'". In Patai, Daphne; Koertge, Noretta (eds.). Professing feminism: education and indoctrination in women's studies. Lanham, Maryland: Lexington Books. pp. 278–79. ISBN 978-0-7391-0455-2。
  283. ^ Danowitz Sagaria, Mary Ann (January 1999). “Review: Reviewed Work: Antifeminism in the Academy by Vévé Clark, Shirley Nelson Garner, Margaret Higonnet, Ketu H. Katrak”. The Journal of Higher Education 70 (1): 110–12. doi:10.2307/2649121. JSTOR 2649121. 

参考文献

[編集]

英語文献

[編集]

日本語文献

[編集]
  • ジュディス・バトラー（著）『ジェンダー・トラブル : フェミニズムとアイデンティティの攪乱』竹村和子（訳）、青土社、1999年。ISBN 4791757033。
  • エステル・フリードマン（著）『フェミニズムの歴史と女性の未来-後戻りさせない』西山惠美・安川悦子（訳）、明石書店、2005年。ISBN 4750320595。
  • 福永玄弥（著）「台湾におけるフェミニズム的性解放運動の展開」。瀬地山角（編）『ジェンダーとセクシュアリティで見る東アジア』勁草書房、2017年。ISBN 9784326602988。
  • 黄齡萱「台湾女性運動の軌跡 : 売春児童保護運動から「妓権」労働運動へ」『技術マネジメント研究』第6巻、横浜国立大学技術マネジメント研究学会、2007年。ISSN 1347-3042。
  • 天野正子（著）「「婦人」から「女性」へ、そして「おんな＝女」の結社へ」。福田アジオ（編）『結衆・結社の日本史』〈結社の世界史〉、山川出版社、2006年。ISBN 4-634-44410-0。
  • ベル・フックス（著）『フェミニズムはみんなのもの : 情熱の政治学』堀田碧（訳）、エトセトラブックス、2020年。ISBN 978-4909910080。
  • 中澤瞳（著）「フェミニスト現象学とは何か」。稲原美苗、川崎唯史、中澤瞳、宮原優（編）『フェミニスト現象学入門 : 経験から「普通」を問い直す』ナカニシヤ出版、2020年。ISBN 9784779514265。
  • 藤高和輝『「トラブル」としてのフェミニズム : 「とり乱させない抑圧」に抗して』青土社、2022年。ISBN 9784791774432。
  • 江原由美子『持続するフェミニズムのために : グローバリゼーションと「第二の近代」を生き抜く理論へ』有斐閣、2022年。ISBN 9784641174788。
  • カイラ・シュラー（著）『ホワイト・フェミニズムを解体する : インターセクショナル・フェミニズムによる対抗史』川副智子（訳）、明石書店、2023年。ISBN 9784750354835。
  • アミア・スリニヴァサン（著）『セックスする権利』山田文（訳）、勁草書房、2023年。ISBN 9784326654390。
  • 三成美保. “【女性】フェミニズムの第2の波と「ジェンダー」の発見”. 比較ジェンダー史研究会. 2024年10月2日閲覧。
  • 近藤銀河『フェミニスト、ゲームやってる』晶文社、2024年。ISBN 9784794974204。
  • カースィム・アミーン（著）『アラブの女性解放論』岡崎弘樹・後藤絵美（訳）、法政大学出版局、2024年。ISBN 9784588011696。
    • 後藤絵美「解説1 カースィム・アミーンとエジプトのフェミニズム」『アラブの女性解放論』2024年。

関連文献

[編集]

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、フェミニズムに関連するカテゴリがあります。
自由主義
民主主義
権威主義
集団主義
資本主義
社会主義
環境主義
政治的スペクトル
左派
中道
右派
その他
統治体制
支配者の種類
権力者の特徴
国家様態
その他
概念
歴史
社会
参政権
波
分野別
国
一覧
カテゴリ カテゴリ
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=フェミニズム&oldid=102238318」から取得