未来に対する楽観思考を持つことで先延ばし癖が減少する可能性 東京大学が発見
「今よりも未来のストレスが増えることはない」と信じる人は、深刻な先延ばし癖が少ないことを、東京大学大学院総合文化研究科の開一夫教授と、博士課程の柏倉沙耶氏らによる研究グループが発見した。 先延ばし癖のある人たちはなぜ未来を軽視してしまうのか？これを明らかにするため、本研究では、過去・現在・未来の様々な時間軸におけるストレスレベルと主観的幸福度を時系列順に並べた「時系列的ストレス観」・「時系列的幸福観」という新たな指標を導入し、先延ばし癖のある人のストレスと幸福度を介した「時間観」を測定することを試みた。 「時系列的ストレス観」の類型は、下降型（未来にいくにつれてストレスは減る）、上昇型（未来にいくにつれてストレスが増える）、V字型（今が1番ストレスが低く、そこから離れるにつれてストレスが増える）、への字型（過去のある1点でストレスが1番高く、そこから未来にいくにつれてストレスは減る）の4種
創価女子短期大学が2026年度以降の募集停止を発表、創価大学に「経済経営学部 ビジネス学科」設置へ（仮称：設置構想中）
創価女子短期大学が2026年度以降の募集停止を発表、創価大学に「経済経営学部 ビジネス学科」設置へ（仮称：設置構想中） 大学ジャーナルオンライン編集部 創価女子短期大学（東京都八王子市）は、2026年度以降の学生募集を停止する。学校法人創価大学が2024年3月28日の理事会で決定した。同短期大学の特色ある教育は、四年制の創価大学が2026年度に開設を目指す「経済経営学部 ビジネス学科」（仮称：設置構想中）に引き継がれる。 学校法人創価大学は今後の方向性について検討を重ねた結果、創価大学で2026年度を目指して開設準備を進めている「経済経営学部 ビジネス学科」（仮称：設置構想中）において、創価女子短期大学国際ビジネス学科の教育理念やその学びを引き継ぎ、より幅広く専門的に学べるようにする。なかでも、同短期大学が培ってきた女性教育や資格取得支援、語学教育プログラム等の特色については、創価大学の教
緊急事態宣言が思春期の海馬構造変化に影響を与えたことを解明 東京大学
東京大学の研究チームは、COVID-19パンデミックのために発令された第一回緊急事態宣言後、思春期の青少年の海馬において体積が一時的に増大し、微細構造の統合も強化されていた傾向を明らかにした。 それでは、COVID-19パンデミックに対する第一回緊急事態宣言は、人々の海馬構造にどのような影響を与えたのか。特に、「ステイホーム」に代表される、学校の閉鎖をはじめとしたこれまで経験したことのない社会活動の制約は、思春期の子供たちの脳発達に影響したのだろうか。 本研究チームは、東京ティーンコホート・サブサンプル研究（pn-TTC）プロジェクトにある大規模な縦断脳画像データセットを用いて、日本で第一回緊急事態宣言が発令された後1年間の青少年の海馬のマクロおよびミクロ脳構造変化を調査した。 その結果、思春期の海馬発達とは独立して、第一回緊急事態宣言が一過性の総海馬体積の増加、3つの海馬亜領域体積の増加
加齢に伴い海馬で激減する物質が記憶力低下の原因か 立教大学が発見
立教大学スポーツウエルネス学部の服部淳彦特任教授らは、老齢になると記憶力が低下する原因の一つが、海馬におけるN1-acetyl-5-methoxykynuramine（AMK）量の低下にある可能性を突き止めた。 まず、AMKの合成経路を調べたところ、松果体から分泌されたメラトニンは血液を介して海馬に到達し、海馬においてAMKに変換されることが分かった。次に、若齢マウスと老齢マウスの海馬におけるAMK量を測定して比較した結果、老齢マウスのAMK量は若齢の1/20以下にまで激減していることが判明した。老齢マウスでは、AMKの合成にかかわる酵素の遺伝子発現が有意に減少していたという。従って、AMKが加齢に伴う記憶力低下の原因の一つである可能性が示唆された。 実際に、AMKをマウスに投与すると、海馬において記憶形成に重要なタンパク質のリン酸化が誘導されることを見出したとしており、AMKが短期記憶か
“男に生まれ変わりたい”と答える女性の割合が、調査では70年前の7割から現在の3割に逆転。性別、居住地域、職業など数字化できないものを含め、社会を知るためのデータを分析するのが『計量社会学』～同志社大学 文化情報学部 連載コラム第3回
“男に生まれ変わりたい”と答える女性の割合が、調査では70年前の7割から現在の3割に逆転。性別、居住地域、職業など数字化できないものを含め、社会を知るためのデータを分析するのが『計量社会学』～同志社大学 文化情報学部 連載コラム第3回 「皆さんは、生まれ変わっても今の性別のままでと思いますか。それとも異性に生まれ変わりたいですか？」文化情報学部の鄭教授が投げたこの質問は1953年から続く“日本人の国民性調査”の項目の一つだ。データを見ると、ここ50年頃から回答の状況に変化が生じている。“男に生まれ変わりたい”と答える女性の割合が、当初の7割から年々減少し、最新の調査では3割に逆転した。女性の社会進出の影響だと誰もが答えるだろう。では、実感として日本は女性が本当に活躍できる・生きやすい社会になっているのか。鄭教授は疑問を投げかける。「賃金格差、夫婦別姓問題など、まだまだ改善を指摘される部分が
脳と肝臓のつながりを示唆 脳由来神経栄養因子の低下は脂肪肝炎発症に関与する
金沢工業大学、徳島大学、香川大学、産業技術総合研究所からなる研究チームは、脳由来神経栄養因子BDNFの発現低下が、肝臓の疾患である非アルコール性脂肪肝炎（NASH、non-alcoholic steatohepatitis、研究当時の名称。現在は代謝障害関連脂肪肝炎（MASH、metabolic dysfunction-associated steatohepatitis）と呼ばれる）の発症に関与することを明らかにした。 ここから、研究チームは脳機能低下とNASH発症の関連を疑い、BDNF発現低下マウスの肝臓組織と遺伝子発現変化を調べた。その結果、肥満、高血糖、高インスリン血症、肝臓における脂肪蓄積、炎症および線維化、肝外病変として脂肪組織における炎症像、といったヒトNASHの臨床学的特徴すべてを見出した。また、遺伝子の挙動からは、脂質代謝障害や好中球の浸潤、酸化ストレスの亢進などが示され
心の中の意思決定を眼球運動から可視化できる可能性を発見 東北大学
人間の行動にとって、自らの判断を決定する意思決定は不可欠な認知プロセスである。しかし、このプロセスは目に見えないため、どうすれば可視化できるかは人間の行動理解に向けた大きな課題である。 今回、東北大学大学院情報科学研究科の松宮一道教授の研究グループは、意思決定の直後に、その意思決定と関連のない運動行為を行った場合に、運動がどのように影響されるかを研究した。具体的には、視覚運動刺激の運動方向判断の意思決定を行っている間に、その意思決定と関連がない手の到達運動と眼球運動を同時に行ってもらい、運動の反応時間を計測した。 その結果、手の到達運動と眼球運動のうち、眼球運動の反応時間だけが、視覚運動刺激の運動方向判断の難易度によって変動することがわかった。つまり、直前に行った意思決定課題と関連がなくとも、眼球運動は意思決定の影響を受けていると言える。 本研究は、たとえ意思決定と関連のない運動行為を実行
過去最大53.3％の私立大学が定員割れ、私立短大は92.0％が定員割れに
過去最大53.3％の私立大学が定員割れ、私立短大は92.0％が定員割れに 大学ジャーナルオンライン編集部 2023年8月30日、日本私立学校振興・共済事業団が2023（令和5）年度私立学校・短期大学等入学志願動向を発表した。集計した4年制などの私立大学600校のうち、定員割れ（入学定員充足率100％未満）の大学は前年比37校増の320校で全体の53.3％になる。私立短大276校のうち、定員割れの短大は前年比15校増の254校で全体の92.0％になる。私立大学・短大ともに、1989年度調査開始以降、過去最多を更新した。 私立大学の規模別では、入学定員1500名を超える大規模大学は100％を超えているものの、500名以上1500名未満の大学は90％台、500名未満の小規模大学は、定員充足70～80％台と、規模によりはっきりと違いが表れている。地域別に見ると、東北（宮城を除く）、東海（愛知を除く
運動が皮膚の老化を改善、特に筋トレは真皮を厚くし若々しい外見へ 立命館大学
運動が皮膚の老化を改善、特に筋トレは真皮を厚くし若々しい外見へ 立命館大学 大学ジャーナルオンライン編集部 立命館大学スポーツ健康科学部の藤田聡教授らの研究チームは、ポーラ化成工業株式会社と共同し、有酸素性運動と筋力トレーニングの皮膚に対する効果を調べた。その結果、どちらも皮膚老化を改善させることが明らかとなった。運動は、脳や筋肉の老化に対してアンチエイジング効果を示すことがわかっているが、皮膚に対してどのような効果を有するかは世界的にも先行研究がなく、メカニズムが明らかとなっていなかった。 結果、有酸素性運動と筋力トレーニングは、どちらも皮膚老化の指標である皮膚弾力性と真皮構造を改善させることが明らかとなった。特に、筋力トレーニングは、加齢により薄くなっていく真皮の厚みまで増加させることが明らかとなり、見た目の若々しさに貢献する可能性があることを世界で初めて報告した。 この機序として、運
ケトン食療法の長期継続で、進行がん患者の生存期間が劇的に改善 大阪大学
ケトン食療法の長期継続で、進行がん患者の生存期間が劇的に改善 大阪大学 大学ジャーナルオンライン編集部 大阪大学大学院医学系研究科先進融合医学共同研究講座のグループは、同学が開発した新たながん患者向けのケトン食療法を12か月以上長期継続することにより、進行がん患者の生存期間を劇的に改善できることを発表した。 本グループは、ケトン食療法ががん患者にとって有力な支持療法になりうると期待し、2013年からがん患者向けの新たなケトン食療法の臨床研究を開始した。対象は臨床病期Ⅳ期の進行がん患者で、既に2020年に有望な臨床効果を報告したが、長期継続による効果を明らかとすべく、さらに3年間観察し解析した。 全53名の進行がん患者を、ケトン食継続12ヶ月以上（21名）と12ヶ月未満（32名）の2群に分けて解析を行った。両群の生存率の中央値は、12ヶ月以上群で55.1ヶ月、12ヶ月未満群で12.0ヶ月であ
コロナ禍で女子高生の約30％に孤独感、近畿大学が調査
近畿大学東洋医学研究所の武田卓所長らの研究チームは、コロナ禍で女子高校生の約30％が孤独を感じ、孤独感と「高校2年生」「インターネット使用時間」「心理的苦痛」「月経前症候群」が関連していることを見つけた。 調査に回答したうち、月経周期が規則正しい907人の回答を解析したところ、29.0％が孤独であり、高校2年生は35.1％と高くなっていることが分かった。深刻な心理的苦痛の有病率は8.2％で、孤独感を持つ生徒の間では16.0％に達している。 孤独感の関連因子としては「高校2年生」「インターネット使用時間」「心理的苦痛」「月経前症候群」が挙げられることも明らかになった。 高校2年生はコロナ禍初期の2020年4月に入学し、高校入学という社会的変化が大きい時期に緊急事態宣言による休校が重なった。研究チームは新しい人間関係の形成がうまくいかず、孤独感を感じているのではないかとみている。 論文情報：【
体外製作のヒト脳組織が法的に「人」とみなされる可能性、広島大学などが指摘
体外製作のヒト脳組織が法的に「人」とみなされる可能性、広島大学などが指摘 大学ジャーナルオンライン編集部 広島大学、京都大学、台北医学大学の研究グループは、ヒトの多能性幹細胞から作製した脳組織が将来的に、法的に「人」と見なされうることを指摘した。 法律上の「人」は通常、「自然人」と「法人」に分類される。自然人の死を脳死とする場合、脳活動を示すならヒト脳オルガノイドも自然人だとする見解がある。否定する理由は2つあるが決定的ではないという。 一つは、脳死は脳の「全身を統合する活動」の停止だが、現在のヒト脳オルガノイドにその能力はないというもの。しかし、ヒト脳オルガノイドを他の組織と結合させる研究は急速に進み、ごく基本的な「全身」統合能力を持つ可能性がある。 もう一つは、「出生」は胎児が母体から出てくることと定義されるため、ヒト脳オルガノイドは法的に「出生」していないというもの。しかし、現在では
配膳ロボットの失敗、謝罪は1台より複数が効果的 同志社大学など調査
ロボットが何か失敗をしたときに複数がいっしょに謝罪したほうが、相手により受け入れられやすいことが、国際電気通信基礎技術研究所の木本充彦研究員、同志社大学文化情報学部の飯尾尊優准教授らの研究で分かった。 その結果、2台で謝るほうが謝罪を受け入れてもらいやすくなるうえ、別のロボットが片づけをする仕草を見せると謝罪の効果が大きくなることが分かった。研究グループは人が失敗したときと同様に、複数で謝罪することで失敗を受け入れてもらいやすくなるほか、ロボットが有能と判断されるのではないかとみている。 コロナ禍をきっかけに全国の飲食店などで給仕するロボットが増えている。ロボットが何か失敗をしたときに、別のロボットがいっしょに謝ったり、片づけを手伝ったりする機能を設計段階で盛り込んでおくことが、今後必要になると考えている。 論文情報：【PLOS ONE】Two is better than one: Ap
感覚運動レベルにおける行為主体感は短期的には頑健、畿央大学と東京大学が実験
感覚運動レベルにおける行為主体感は短期的には頑健、畿央大学と東京大学が実験 大学ジャーナルオンライン編集部 脳損傷後に出現する感覚・運動障害などにより、予測と実際の感覚が一致せず行為時に不快感を訴えるケースがあるが、この感覚が継続するのかは不明だった。畿央大学の森岡周教授と三嶋瑞穂氏（学部4年）らは東京大学大学院と共同で、短期間では行為主体感は変化しないことを明らかにした。 研究グループは、PCカーソルの自己制御比を実験的に操作することで行為主体感の変化を検出する実験課題を用いて、一定期間、感覚予測と実際の感覚結果の一致（一致群）あるいは不一致（不一致群）の暴露による行為主体感の変化を捉えた。その結果、一致群と不一致群の行為主体感の変化に有意差は認めず、行為主体感が適応的でなく頑健である（不一致を受け入れることが難しい）可能性を示した。また一致群のみ、暴露前後の行為主体感の変化が抑うつ傾向
東京23区の大学定員抑制、東京都が撤廃を緊急要望 岡田デジタル田園都市国家構想担当相に提出
東京23区の大学定員抑制、東京都が撤廃を緊急要望 岡田デジタル田園都市国家構想担当相に提出 大学ジャーナルオンライン編集部 地方創生を目的とした東京23区内の大学定員抑制を早期に撤廃するよう求める緊急要望を、東京都が岡田直樹デジタル田園都市国家構想担当相に提出した。規制が学生の学びと成長の機会を奪うだけでなく、大学の国際競争力を低下させかねないと指摘している。 文書では、2002年に工場等制限法が廃止されて以来、東京都の学生数が増加しているが、これは東京近郊出身者によるもので、地方から東京へ向かう進学者数の増加がないとして、合理性を欠く規制であると指摘している。そのうえで、デジタル人材など社会の発展に必要な高度専門人材の育成を進めることの足かせになっているとして、規制を撤廃してデジタル人材の育成を全国で推進する体制を構築するよう要望している。 政府の有識者会議は大森昭生共愛学園前橋国際大学
九州大学、ひきこもりの血液バイオマーカーを発見 ひきこもり者の識別も可能に
九州大学、ひきこもりの血液バイオマーカーを発見 ひきこもり者の識別も可能に 大学ジャーナルオンライン編集部 九州大学の研究チームは、九州大学病院が擁する世界で唯一の「ひきこもり研究外来」で解析を行い、ひきこもり者を特徴づける血中成分を報告した。 本研究チームでは、九州大学病院に世界初のひきこもりを専門とするひきこもり研究外来を立ち上げており、今回、ひきこもり者と健常者の血液メタボローム解析を行い比較検証することで、ひきこもり者に特徴的な血中成分（バイオマーカー）を探索した。その結果、ひきこもり者の血中では、健常者と比較してオルニチン、アシルカルニチンが高く、ビリルビン、アルギニンが低いことがわかった。また、男性のひきこもり者においては、血清アルギナーゼが有意に高いことを発見した。 これら血液データと臨床データをもとに、機械学習判別モデルを作成したところ、ひきこもり者と健常者の識別、ひきこも
大豆イソフラボンでナマズをメス化、近畿大学が日本初成功
近畿大学水産研究所新宮実験場の稻野俊直准教授らの研究グループは、大豆イソフラボンを使って養殖ナマズをすべてメス化することに日本で初めて成功した。メスの単性養殖が実現すれば性差による成長のばらつきが低減でき、生産効率を高められる。 その結果、1リットル当たり400マイクログラム、800マイクログラムのゲニステインを溶解した飼育水で15日間育てたナマズは100％メス化していた。1リットル当たり100マイクログラムのゲニステインを溶解した飼育水で15日間育てたナマズも、96％がメス化した。 1リットル当たり200マイクログラムの女性ホルモンを溶解した飼育水で15日間育てたナマズは100％メス化したが、通常の飼育水で育てた場合はメスの割合が68％だった。 大豆イソフラボンは生物の体内で女性ホルモンと同様の作用をする。1リットル当たり400マイクログラム以上の濃度の大豆イソフラボンで育てると、ナマズ
アトピー性皮膚炎のかゆみ物質を抑制する化合物、開発成功
九州大学と東京大学の研究グループは、アトピー性皮膚炎の主要な痒み惹起物質であるIL-31の産生を選択的に抑制する低分子化合物の開発に成功した。 その結果、IPHBAと命名した化合物が、ヘルパーT細胞によるIL-31の産生を阻害し、マウスの引っ掻き行動を抑制することを発見した。一方、IPHBAは他の遺伝子発現には影響せず、IL-31選択的な抑制効果をもつことがわかった。 さらに、同様の効果は、マウスモデルだけでなくアトピー性皮膚炎患者さん由来のヘルパーT細胞でも認められた。アトピー性皮膚炎患者さんのヘルパーT細胞は、アトピー性皮膚炎を発症していない人に比べて大量のIL-31を産生していたが、IPHBAの添加によってその産生が抑制されたという。一方、免疫応答全般に重要なIL-2の産生には影響しないことが確かめられ、免疫抑制作用の少ない治療薬シーズとして有望であるとわかった。 そこで、IPHBA
歩道整備が進んだ地域は認知症リスクが半減、東京医科歯科大学
歩道整備が進んだ地域に居住することが認知症のリスクを半減させることが、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科の藤原武男教授らの研究で分かった。65歳以上の高齢者約7万6,000人を追跡調査した結果で、藤原教授らは都市部では認知症予防に歩道整備の推進が必要ではないかとみている。 それによると、居住地の歩道面積割合が多い群から順に9,554人、1万1,847人、2万2,661人、3万1,991人に分類し、このうち認知症を発症した人が多い群から順に502人、766人、1,431人、2,611人いた。 このデータを居住期間の影響を取り除いて解析したところ、居住地の歩道面積割合が最も高い群は、最も低い群に比べて認知症のリスクが45％低くなっていた。近隣の病院数や食料品店数、公園数、バス停数、失業率など他の影響を取り除いて解析しても、同様に有意な結果が出ている。しかし、歩道面積割合と認知症の関係は都市
因果関係が明らかでも、他者の存在は責任転嫁をもたらす 畿央大学
畿央大学大学院博士後期課程の林田一輝氏と森岡周教授の研究により、因果関係が明らかな状況下でも他者と行動を共にすることによって責任転嫁が生じることがわかった。 実験タスクでは、参加者がキーを押すと時間遅延があってから音が鳴るしくみで、どのくらいの時間遅延であったかを推定してもらった。推定遅延時間が小さいほど、因果帰属（自分がキーを押したから音が鳴った）が高いことを示す。また、参加者の行為結果に対する責任感・罪悪感を惹起させるために、音の周波数によって「金銭的損失なし（Baseline条件）」、「1円損失（Low harm条件）」、「200円損失（High harm条件）」の3つの条件を設定した。これを参加者のみのALONE条件と、参加者と他者が一緒に実施するTOGETHER条件でそれぞれ試行して比較した。 その結果、他者に大きな金銭的損失を与えてしまう条件（High harm条件×TOGET
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