「ネットを中心に、私のことが話題になっていることは知っています。“テレビ局が用意したエキストラ”だとか“やらせ”だとか…。でも、はっきり言います。私はガチです！　ただ、好きな有名人を追っかけているだけなんです」 東京・上野駅近くの喫茶店で、カフェオレを飲みながら、こう語り始めた女性は、秋本志保さん（39才）。今、ある理由で“時の人”となっている人物である。 ASKA被告（56才）が保釈された7月3日、湾岸署前で、駆けつけたファンのひとりとしてあるニュース番組の取材を受けたのが、彼女だった。 ところが、これを見たネットの住人から「この人、酒井法子（43才）のときも、押尾学（36才）のときも、保釈時に署の前でインタビュー受けてなかった？」と指摘され、彼女が映った過去の映像が続々と発掘されたことで、「彼女はテレビ局が雇ったエキストラなのでは？」という疑惑の声が噴出したのだ。 しかし、冒頭で本人が

「大学新卒者が5人集まれば正規雇用は1人だけ。3人は非正規、1人は無職」と言われる韓国の就活事情は日本以上に深刻だ。韓国在住ライターの平井敏晴氏がリポートする。 ＊　＊　＊ 韓国の学年度が終わる2月中旬、かつて日本語講師として教壇に立っていた大学の学生から、こんな連絡が来た。 「昨日卒業式だったのですが、私の学年はほとんど来ていませんでした」 その理由は就職留年。ある者はすでに秋から留学中で、ある者は就活で失敗し、卒業すると不利になるからと在学期間を延長したのだそうだ。韓国学生の就活は日本以上に厳しい。 英語のほかに日本語か中国語の習得を、ほとんどの会社が求めている。誰もが憧れる財閥系企業ともなるとハードルは極めて高く、会社側は否定しているが、TOEICで990点満点中、800点以上でないと履歴書すら見てもらえないという。 全企業数に対してサムスン電子やLGエレクトロニクスといった財閥系企

大人気ブログ『中国嫁日記』の作者、漫画家でイラストレーターの井上純一氏は、40歳のときに、ひとまわり以上年下の妻、月（ゆえ）さんと結婚した。「一生結婚しないだろうと思っていた」というが、若くてかわいい中国人女性に、オタク男は初対面から好意的に受け入れられた。2月末に刊行され、すでに3刷15万部になった『月とにほんご　中国嫁日本語学校日記』（アスキー・メディアワークス）の著者でもある井上氏が、中国女性に人気の男性像について語った。 ＊ ＊ ＊ ――少し前に友人が「オタクの彼氏は浮気をしないからいいよ」と絶賛していたことがありました。オタク男を自称する井上さんから見て、それは真実だと思いますか？ 井上：オタクが浮気しないのは、近寄ってくる女がいないからですね。あと、自分で女性をひっかけようと思わないからです。近づいてくる女がいれば浮気すると思いますが、そんな女性はいない（笑）。オタクはめんどく

大人気ブログ『中国嫁日記』の作者、漫画家でイラストレーターの井上純一氏は、昨年春から経営する玩具会社の製造拠点、中国の広東省東莞市で暮らしている。2月末に刊行し、すでに3刷15万部となった『月とにほんご中国嫁日本語学校日記』（アスキー・メディアワークス）の原稿は、日中を行き来しながら書き上げた。反日暴動に揺れた昨年を振り返りながら、現代中国庶民のリアルな姿を井上氏が語った。 ＊ ＊ ＊ ――広東省の東莞市へ移住されて、もうすぐ1 年ですね。ものすごい勢いで開発が進んでいる地区のようですが、まだ不便なところはあるのでしょうか？ 井上：最大の問題はネットがのろいこと。光回線で4 メガですよ！ その上に「金盾」（※中国政府によるネット検閲システム。多くのSNS やブログに接続できない）が存在します。最近リニューアルされて、勝手に通信の逆探知をしてルートを自動的に塞ぐシステムがつき、いっそう面倒く

ベストセラー『がんばらない』の著者で諏訪中央病院名誉院長の鎌田實氏は、チェルノブイリの子供たちへの医療支援などに取り組むとともに、震災後は被災地をサポートする活動を行っている。その鎌田氏が、自殺者が15年ぶりに3万人を切る可能性が出てきた背景について解説する。 ＊　＊　＊ 日本では14年間、年間3万人を超す自殺者が出ている。僕も自殺予防の講演を頼まれ、「生きているって素晴らしい」というタイトルで幾度も話をしているのだが、自殺を減らすのは、非常に難しいと感じていた。 ところが、驚いたことに、最近自殺が減りだしているのだ。僕は、一般社団法人社会的包摂サポートセンター『よりそいホットライン』の評価委員を務めているのだが、そこでその事実を知った。 『よりそいホットライン』というのは、24時間どこからでも無料で、どんな相談でも受け付けている相談窓口で、多い日には1日4万件のアクセスがある。昨年の10

「原発再稼働やむなし」「値上げも仕方ない」「よりいっそうの節電を」――そう叫ぶ新聞・テレビが信用できないことは、ひとつの事実を突きつけることで明白となる。 「原発再稼働なしでも夏の大停電など絶対起こらない」――綿密なデータ分析を元に、本誌・週刊ポストは繰り返し報じてきた。過去の関西電力の停電予測が「大外れ」したことで、指摘が正しかったことは証明されている。 関電の電力需給見通しの通りであれば、今年の1月第3週から10週間にわたり、ほぼ毎日大停電に見舞われていなければならなかった。しかし実際にはそんな事態は起こっていない。それもこれも、国民を脅して原発を再稼働させるためである。 今夏も、政府案では関西電力管内で15％、他の電力各社管内でも5～10％の節電が求められるとされているが、事態はそこまで逼迫していない。そう断言できるのは、電力マフィアも大メディアも、「最も有効な節電方法」を1年以上黙

「延命治療」のひとつとして、近年、人工呼吸器とともに議論の俎上に上がっている「胃ろう」。自力でものを食べる、飲み下す（嚥下する）ことが困難な患者の腹部に1cm未満の“穴”＝ろう孔を開け、そこに胃ろうカテーテルという器具を挿入して直接、栄養剤を注入する方法を指す。 認知症患者の訪問診療を行っている、東京都大田区のたかせクリニックの高瀬義昌さんは、「胃ろう患者は病院で造られて、在宅にやってくる」と指摘する。 「高度な治療を必要としない高齢の患者を入院させておくことは病院経営を圧迫するので、なるべく早く退院してもらうために胃ろうにして老人施設や在宅に戻している現実があります。なかには嚥下能力がまだあるのに胃ろうになっていた患者さんもいます」 しかし、老人施設などで介護を断られる胃ろう患者のケースも多い。誤嚥性肺炎を繰り返すAさん（46才・派遣）の父親は、医師のすすめで胃ろうにした。しかし、当時入

東京都世田谷区の民家で見つかった「放射能ビン」騒動は、当初、“東京ですごいホットスポットが見つかった”と、市民運動家や反原発団体を大騒ぎさせた。しかし街中にも花崗岩など放射能を持つものは少なくない。そういう意味では、“ホットスポット”は各地に点在している。 放射線計測・防護が専門の加藤洋・首都大学東京准教授によれば、岩盤に囲まれたトンネル内は放射線量が高い。大地の放射線を四方から受けることに加え、放射性ガスのラドンが滞留しやすいことが理由という。 東名高速のトンネル内で線量を計測した。結果は、三ヶ日トンネル0.13マイクロシーベルト（以下同）、日本坂トンネル0.13、清見寺トンネル0.11、蒲原トンネル0.11で、いずれもトンネルの前後に比べて約2倍の線量だった。 健康に良いとされ、多くの観光客や湯治客でにぎわう「ラジウム温泉」は間違いなく“ホットスポット”である。放射能を売りにしているの

野田政権になって急速に復興増税の議論が高まっているが、野田政権と財務省は2013年にも消費税の引き上げを画策しているという。 消費税の増税は庶民の懐だけでなく大企業にとっても打撃になると思われるが、実はそうともいえない。 実は、消費税には「こっそり得する仕組み」が組み込まれている。「輸出戻し税（還付金）」である。 輸出品には消費税がかからない。外国人に日本の税金を負担させられない、という考えからだ。それどころか、輸出企業は納めてもいない消費税を「戻し税」として受け取れることになっている。 その理屈は、「販売価格に消費税分が含まれないのに、仕入れには消費税がかかっているから」というもので、なんと輸出企業は消費税を納めないばかりか、「仕入れで消費税を払った」と申請することで、多額の「戻し税」を国庫から受け取っている。 その額、年間約2兆円。消費税収の約2割が、せっせと輸出する大企業の懐に収まっ

いつからか、この国は「権利」や「自由」ばかりが幅を利かせ、義務や責任はどこかに消えてしまった。石原慎太郎氏が、「日本人の劣化」に警鐘を鳴らす。 ＊　＊　＊ 読売新聞が出した『親は知らない』という本によれば、携帯を使って売春する子供が、小学生でもざらにいるという。300万円、1000万円も貯めて、それを駅のコインロッカーに隠している。こんな風俗は他の国にはまずない。 携帯を持つことで、子供たちの世界は急に広がったのだろうが、そういうコミュニケーションはしょせんバーチャルなもの。そこに自分の写真や、時にはヌードまで載せて売春の客を探し、手にした金で友達が持っているＴシャツを買う、あるいはタレントを追いかけたり贈り物をしたりする。そういう薄っぺらな満足のために子供たちが売春するという国は日本以外にはありません。 アメリカには国家としてのアイデンティティがある。それは「自由」です。一面ではアメリカ

尖閣問題や北方領土問題で全くリーダーシップの見えない菅直人首相。すっかり「外交嫌い」の噂も定着しつつある。 そんな菅氏の「外交嫌い」を決定づけたのが、総理としての“国際舞台デビュー”となった6月のサミットでの「恐怖体験」だった。 初日の昼食会ではオバマ大統領の隣の席で、ニコニコと神妙に振る舞っていた菅首相だが、もともと黙っているのは得意ではない。夕食会の席上、何も考えずに「時には中国をG8サミットに呼ぶことを考えてもよいのではないか」といってしまった。 事務方との事前の相談もなく、思いつきの提案だった。このような席では、一見、雑談に見えても、各国首脳は綿密に計算された発言をするものである。案の定、オバマ大統領はじめ7人の首脳たちは、菅首相の発言を完全に黙殺した。 菅首相の側近がこう語る。 「その沈黙の時間は恐怖と羞恥でたまらなくなったそうだ。迂闊な同意、相づちさえ決して許されない首脳外交の

まだまだ暖房費がかかる季節。しかし、エアコンが節電対策の大きな落とし穴のひとつだと、節約アドバイザー・和田由貴さんは語る。 「無駄な電気は使わないようにと、部屋が暖まったらスイッチを消し、冷えてきたらまたつけるのは節約にはなっていないんです」 実は、エアコンの最新機種全般には部屋が暖まったときに省エネ運転する機能がついているため、こまめにスイッチを切ることが逆効果になってしまうケースが。 「エアコンは立ち上がり時の約10分間が最も消費電力が大きく、設定温度に達すると消費電力は小さくなります。6畳用の最新機種で消費電力を比べると、立ち上がり時と安定時とでは消費電力に4倍の差があります」（東京電力くらしのラボG・山口絵美さん） つまり、こまめにスイッチを消したりつけたりしすぎると、立ち上がり時の消費電力量がかえってかさむことになってしまうので要注意。また、知っておかなければならないのは、薄型（

尖閣諸島問題で窮地に立たされている仙谷由人官房長官だが、失地回復のつもりなのか、この重大局面に奇妙な“政治主導”を見せている。9月27日、政府は「こんにゃくゼリーの形と硬さ」の基準を政治主導で決める方針を打ち出したのである。 こんにゃくゼリー問題は、仙谷氏の数少ない政治実績である。自民党政権時代に野党としてこの問題を取り上げ、販売禁止を申し入れるなど、“戦う政治家”ぶりを見せた。 官房長官になると、社会党出身の福嶋浩彦氏を消費者庁長官を抜擢し、こんにゃくゼリー規制を検討させた。もっとも、すでに業界の自主規制により、一昨年から事故は起きていないため、庁内では規制に慎重論も多かった。それを押し切ってやろうというのだから、なるほど政治主導である。 菅政権の実態は、「外交は検察が決める。尻ぬぐいは小沢にやらせる。こんにゃくゼリーは俺たちが決める」という体たらくなのだ。 ※週刊ポスト2010年10月

NHKの番組で取り上げられるや、“かわいすぎる海女”としてネット上を中心に大人気となった岩手県久慈市の「小袖海女センター」で働く大向美咲さん（20）。同市内の小袖海岸で海女として活躍していたが、だが、7月28日で大向さん、そして別の新人海女のふたり（20才と19才）も同時に姿を消した。その裏には、カネの問題があったと地元関係者は語る。 同市産業振興部商工課担当者に話を聞くと「新人のかたたちに“戻っていただきたい”と話し合いを進めているところです。微妙な時期ですので、コメントは控えさせていただきます」というのみ。また、小袖海女センターを運営する「小袖北限海女の会」を訪ねると、会長の村塚繁好氏が神妙な顔つきで答えた。 「あちらを立でればこちらが立たずっていう感じで。もちろん戻ってくれだらうれしいわけだけど…」 さらに関係各所に話を聞こうとするも、みな一様に表情を曇らせ、固く口を閉ざすばかりで、