コンテンツにスキップ

オンキヨーサウンド

リンクを追加
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
オンキヨーサウンド株式会社
Onkyo Sound Corporation
本社が置かれていたルクスビル
本社が置かれていたルクスビル
種類 株式会社
略称 ONS
本社所在地 日本の旗 日本
〒572-0028
大阪府東大阪市川俣1丁目1-41 ルクスビル
設立 2020年10月12日[1]
業種 電気機器
法人番号 9122001034114 ウィキデータを編集
代表者 破産管財人 佐藤俊[1]
資本金 1億円[1]
発行済株式総数 5千株
（2020年11月1日現在）
主要株主 オンキヨーホームエンターテイメント 100％
特記事項：2022年3月28日破産手続開始決定。
テンプレートを表示

オンキヨーサウンド株式会社（オンキョーサウンド、英: Onkyo Sound Corporation）は、かつて音響機器・電子機器・車載用スピーカー等の開発設計・製造・販売・受託生産を行っていた企業。

設立経緯と事業遷移

[編集]

2020年（令和2年）7月31日、オンキヨー（存続会社）と子会社のオンキヨー&パイオニアを同年10月1日付で合併し、社名をオンキヨーホームエンターテイメント株式会社へと変更することを発表。これに伴い、会社分割によりOEM事業のオンキヨーサウンド株式会社とその他サービス事業のオンキヨー株式会社（3代目法人）に分割した。

OEM事業を手掛けていたが、採算性を維持することが不可能となった事や、親会社であったオンキヨーホームエンターテイメントが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行の影響による業績悪化で2021年8月にJASDAQ上場廃止となった事が追い打ちをかけ、2021年9月末時点で約3億1000万円の債務超過に陥るなど業績が悪化[1][2]。2022年2月8日までに、オンキヨーマーケティング（旧・オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン）とともに事業を停止して事後処理を弁護士に一任[2][3]。2022年3月18日に大阪地方裁判所へ破産を申請し[4]、同年3月28日に破産手続開始決定を受けた[1]。オンキヨーサウンドの負債総額は約21億円。

沿革

[編集]
  • 1950年 - ノンプレスコーン特許出願
  • 1961年1月 - 大阪府寝屋川市にスピーカ工場（香里工場）を新設
  • 1980年4月 - 三重県津市に生産会社、オンキヨーエレクトロニクス株式会社を設立
  • 1986年5月 - アメリカに生産会社、Onkyo America, Inc.を設立
  • 1990年 - バイオクロスコーンスピーカーの製造販売を開始
  • 1991年4月 - マレーシアに生産会社、Onkyo Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.を設立
  • 1998年1月 - OMFコーンスピーカーの製造販売を開始
  • 2000年11月 - 中国（上海）に生産会社、上海恩上海安橋電子有限公司（現：上海安橋電子有限公司）を設立
  • 2002年3月 - アメリカに販売会社、Onkyo Industrial Components, Inc.を設立
  • 2004年1月 - プラス産業株式会社および中山福朗声紙盆有限公司の株式を取得
  • 2010年 - ウルトラスリムスピーカーの製造販売を開始
  • 2010年6月 - Onkyo-Inventa (Hong Kong) Co., Ltd.の100％子会社として Onkyo-Inventa Technologies (Tianjin) Co., Ltd.（天津英安達科技有限公司）を設立
  • 2011年8月 - 国内大手パソコンメーカーにて「Sound by Onkyo」が採用
  • 2012年6月 - 中国（広州）に生産会社、広州安橋国光音響有限公司を設立（現：広州安橋音響有限公司）を設立
  • 2016年 - CNFコーンスピーカー、マグネシウムコーンスピーカーの製造販売を開始
  • 2016年4月 - 国内大手テレビメーカーにて「Sound by Onkyo」採用
  • 2017年3月 - インドに生産会社、Minda Onkyo India Private LimitedをUNO MINDAとの合弁会社として設立
  • 2019年6月 - 加振器Vibtoneのラインナップ強化で新分野へ市場拡大開始
  • 2020年10月 - オンキヨーホームエンターテインメント株式会社の100%子会社としてOEM事業を主軸としたオンキヨーサウンド株式会社を設立
  • 2022年3月 - オンキヨーマーケティング株式会社（旧・オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン株式会社）と共に大阪地方裁判所から破産手続開始決定を受ける[1]。

脚注

[編集]
[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f TSR速報 オンキヨーマーケティング（株）ほか1社東京商工リサーチ 2022年3月28日
  2. ^ a b 倒産・動向速報記事 オンキヨーマーケティング株式会社など2社帝国データバンク 2022年2月8日
  3. ^ TSR速報 オンキヨーマーケティング（株）ほか1社東京商工リサーチ 2022年2月8日
  4. ^ TSR速報 オンキヨーマーケティング（株）ほか1社東京商工リサーチ 2022年3月18日

関連項目

[編集]
スタブアイコン

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。

「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=オンキヨーサウンド&oldid=102556323」から取得