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外山家

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
外山家
家紋
鶴丸つるのまる
本姓 藤原北家日野流庶流
家祖 外山光顕
種別 公家名家
華族子爵
出身地 山城国
主な根拠地 山城国
京都市上京区
著名な人物 外山光輔
支流、分家 長澤氏武家
凡例 / Category:日本の氏族

外山家(とやまけ)は、藤原北家日野家の支流である公家華族の家。公家としての家格は名家、華族としての家格は子爵[1]家紋は鶴丸。

歴史

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江戸時代中期に日野弘資の二男外山光顕を初代として成立した新しい日野家の分家。本家の日野家と同様に名家家格。外山家から公卿になった者は5名あり、権大納言1名、権中納言2名、非参議2名となっている。家禄御蔵米30菩提寺京都府京都市左京区岩倉にある妙満寺内の成就院。左京区法皇寺町の要法寺にも墓があり、塔頭の本地院が管理。

初代光顕の次男長澤資親徳川綱吉に召し出され、高家長澤氏の初代となっている。

五代当主の光実日野家一門の烏丸家からの養子。また光実の養女補子町資補の娘)は水戸藩徳川斉昭の生母。外山家からは同じ日野家の分流である北小路家豊岡家に養子を出している。

八代当主光輔の代に明治維新を迎え、明治2年(1869年)6月17日の行政官達で公家と大名家が統合されて華族制度が誕生すると外山家も公家として華族に列したが[2][3]、光輔は通旭とともに政府高官の洋風化に反対してクーデターを計画したが露見して切腹を命じられた(二卿事件)。息子の光曁が九代当主を継ぎ、明治17年(1884年)7月7日の華族令の施行で華族が五爵制になると、同8日に大納言直任の例がない旧堂上家[注 1]として子爵に叙された[5]

第十代当主は外山光庸(とやまみつつね、1874年 - 1919年)、豊岡健資の三男であり豊岡圭資の兄。学習院高等科卒。1885年(明治18年)9月、先代・光曁の養子となり家督を相続。身体が弱かった為、気候の良い伊豆大島で長く暮らした[6]。第十一代の外山英資(とやまひですけ、1907年11月生)は豊岡健資の四男である豊岡圭資の次男。伯父に当たる光庸の養子となり外山家を継いだ。1924年(大正13年)時点で住まいは京都市外西加茂の豊岡子爵家方となっている。英資の義理の妹にあたる道子(1916年11月生)は光庸と下村マツとの庶子で、学習院女子部を出たのち京都の呉服商・八木清一[注 2](1905年5月生)に嫁いだ。

華族名簿によると英資は1929年に四谷区[8]、1932年に赤坂区[9]と東京住まいであり、ここで20代を過ごしたのち1940年(昭和15年)までに京都市(上京区紫野西桃本町[10])に移っている。1943年(昭和18年)には妻・なほ子[注 3](1915年1月生)と共に京都市東山区[11]で暮らしており二児を授かる。1942年前後から三光汽船で勤務[12]第二次大戦後の混乱期に英資が若くして亡くなると、なほ子は嫡子と共に実家である東京の田中家に身を寄せた。

系譜

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脚注

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注釈

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  1. ^ 中納言からそのまま大納言になることを直任といい、中納言を一度辞してから大納言になるより格上の扱いと見なされていた。叙爵内規は歴代当主の中にこの大納言直任の例があるか否かで平堂上家を伯爵家か子爵家かに分けていた[4]
  2. ^ 妻・千代の兄、安田耕之助と共に円山公園音楽堂を寄付した呉服商「水清」八木清八の長男。米国シンシナティ大学卒。[7]
  3. ^ 釜石に日本初の民間製鉄所を創り近代製鉄の礎を築いた田中長兵衛の孫。
  4. ^ 澤忠量の次男
  5. ^ 竹屋光兼の子
  6. ^ 烏丸光胤の子
  7. ^ 旗本寄合席・赤松恭富の次男
  8. ^ 豊岡健資の三男
  9. ^ 豊岡圭資の次男

出典

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  1. ^ 小田部雄次 2006, p. 334.
  2. ^ 浅見雅男 1994, p. 24.
  3. ^ 小田部雄次 2006, p. 13-14.
  4. ^ 浅見雅男 1994, p. 118.
  5. ^ 小田部雄次 2006, p. 338.
  6. ^ 『華族畫報』 p.1056 華族畫報社、1913年10月
  7. ^ 人事 1940, p. ヤ4.
  8. ^ 外山英資『華族名簿』昭和4年5月31日調
  9. ^ 外山英資『華族名簿』昭和7年5月20日調
  10. ^ 華族大鑑刊行会 1990, p. 427.
  11. ^ 外山英資『華族名簿』昭和18年7月1日現在
  12. ^ 『人事興信録 第15版 下』 ト之部 p.3 人事興信所、1948年

参考文献

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  • 浅見雅男『華族誕生 名誉と体面の明治』リブロポート、1994年(平成6年)。 
  • 小田部雄次『華族 近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社中公新書1836〉、2006年(平成18年)。ISBN 978-4121018366 
  • 華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年(平成2年)。ISBN 978-4820540342 
  • 人事興信所 編『人事興信録 第12版下』人事興信所、1940年。doi:10.11501/3430446